研究者業績
基本情報
- 所属
- 千葉大学 医学部附属病院 次世代医療構想センター 特任教授 (センター長)(兼任)子どものこころの発達教育研究センター 対人援助教育学部門 (部門長・特任教授)(兼任)健康疾患オミクスセンター 政策部門 部門長横浜市立大学 医学部 臨床統計学 非常勤講師早稲田大学 招聘研究員神奈川県立保健福祉大学大学院 非常勤講師獨協医科大学 医学部 特任教授自治医科大学 医学部 客員教授東京医科歯科大学 大学院 政策科学 非常勤講師浜松医科大学 医学部 医療法学 非常勤講師
- 学位
- 公衆衛生学修士（MPH）(2012年3月 東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻)医学博士（PhD）(2018年3月 千葉大学大学院医学研究院)
- 連絡先
- kensuke0511
gmail.com - 研究者番号
- 60801735
- J-GLOBAL ID
- 201301096501950317
- researchmap会員ID
- B000232683
- 外部リンク
1978年横浜市生まれ、左利き。1997年慶應義塾高等学校卒業、2000年東京大学教養学部中退、2007年千葉大学医学部医学科卒業、2012年東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻修了（MPH:公衆衛生学修士）、2018年千葉大学大学院医学研究院修了（PhD:医学博士）。
精神科医として千葉大学医学部附属病院等で精神科薬物療法、認知行動療法、リエゾン・コンサルテーション精神医学の実践、難治性統合失調症の臨床研究や地域移行支援、並行して産業医として製造業の現場や医療機関でのメンタルヘルス対策の実務、および医学生・研修医・コメディカルへの教育に従事。
「For the patient.」を実現し、かつ持続可能な医療のあり方を探るため2015年4月厚生労働省に入省。医系技官として保険局と医政局を併任し、医療ビッグデータとしてのレセプト情報等データベース（NDB）のシステム更改と機能増強・利用規制の緩和、NDBオープンデータの仕様検討と作成・公開、医療情報連携ネットワークを介した診療情報共有に対する診療報酬の設計、遠隔診療のエビデンス構築に資する研究班の立ち上げ、診療ガイドラインを活用したEBMの普及推進など、医療情報に関連した政策立案と制度設計に関わる。その中で制度に直結する政策研究が足りない事を実感し、2017年からは厚生労働省と国立保健医療科学院を併任して主に医療経済分析の領域にて政策研究を実施。
2018年3月、厚生労働省退官。
2018年4月より医療機関の持続可能性をテーマに千葉大学医学部附属病院にて病院経営・管理学についての教育・研究および産業医業務を行い、同時に千葉県庁健康福祉部医療整備課キャリアコーディネータとして県内の医師確保・偏在対策に取り組む。
2019年8月より、千葉県をモデルとし持続可能で質の高い医療の提供を実現する目的で設置された、千葉大学医学部附属病院 次世代医療構想センターのセンター長 特任教授に着任。
2020年4月より2023年5月まで千葉県新型コロナウイルス感染症対策本部事務局に参画。重症者の入院調整や、臨時の医療施設の設置に関連した事業に参加。2020年12月より、厚生労働省成田空港検疫所検疫課医員として、現場で検査陽性者の診察・健康管理にあたる。2021年2月、一般社団法人保健医療リテラシー推進社中を設立して代表理事となる。同法人による新型コロナワクチン啓発プロジェクト「こびナビ」代表として活動開始し、2022年1月から2023年11月まで幹事として運営にあたった。
2024年8月より、千葉県市原市医療政策参与に着任。
2024年現在、千葉大学、東京医科歯科大学、横浜市立大学、早稲田大学、浜松医科大学、神奈川県立保健福祉大学、国際医療福祉大学、獨協医科大学、自治医科大学などで医療政策、医療情報、精神保健などの講演・講義を定期的に行い、特に若手専門職へ医療政策・社会医学分野の魅力とやりがいを伝えている。
レセプトデータを用いた保険診療の実態分析、保健医療に関する政策研究、さらに科学的根拠に基づく公衆衛生（EBPH：Evidence Based Public Health）の実現とそれを担う人材育成に関心を持っている。
【千葉大学医学部附属病院内での所属】
次世代医療構想センター長・特任教授
スタッフケアセンター産業医
病院経営管理学研究センター/病院長企画室
医師キャリア支援センター
【非常勤・客員教員等】
獨協医科大学医学部特任教授（2024‐現職）
自治医科大学医学部客員教授（2024‐現職）
東京医科歯科大学政策科学 非常勤講師（2024‐現職）
浜松医科大学医療法学 非常勤講師（2024‐現職）
横浜市立大学 医学部 臨床統計学 非常勤講師（2017‐現職）
早稲田大学 ソーシャル・ヒューマン・キャピタル研究所 招聘研究員（2018‐現職）
神奈川県立保健福祉大学大学院 ヘルスイノベーション研究科 非常勤講師（2019‐現職）
愛知医科大学 学際的痛みセンター 客員研究員（2019-2024）
東京大学大学院 医学系研究科精神保健学 客員研究員（2012‐2017）
千葉大学 医学部 公衆衛生学・認知行動生理学 非常勤講師（2015‐2019）
群馬医療福祉大学 看護学部・リハビリテーション学部 臨床教授（2018‐2020）
国立保健医療科学院 保健医療経済評価分析センター 客員研究員（2018‐2023）
首都大学東京 人文社会学部人間社会学科心理学教室 関係行政論 非常勤講師（2019‐2020）
【研究テーマ】
地域医療構想、医師偏在対策、医師の働き方改革
病院経営・管理学
情報通信技術を用いた保健医療サービスの提供
医療専門職のメンタルヘルス対策
【国家資格】
医師（第463468号）
精神保健指定医（第19255号）
労働衛生コンサルタント〈保健衛生〉（保―第6098号）
公認心理師（第33532号）
【その他資格】
日本精神神経学会認定 精神科専門医・指導医
社会医学系専門医協会認定 社会医学系専門医・指導医
日本医療情報学会認定 医療情報技師
日本臨床心理士資格認定協会認定 臨床心理士（2014年4月取得―2019年3月）
【大学院生・研究指導実績】
〇修士課程（千葉大学大学院医学研究院）：2名（2021・2023修了）
〇博士課程（千葉大学大学院医学研究院）：３名（2024‐委託指導・千葉大学小児科所属1、麻酔科所属１、公衆衛生学所属１）
研究分野
4経歴
27-
2024年8月 - 現在
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2024年6月 - 現在
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2024年4月 - 現在
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2024年4月 - 現在
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2024年4月 - 現在
学歴
7-
2023年4月 - 現在
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2013年4月 - 2018年3月
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2011年4月 - 2012年3月
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2000年4月 - 2007年3月
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2006年4月 - 2006年7月
主要な委員歴
33受賞
6-
2023年7月
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2019年10月
論文
60-
Asian Pacific Journal of Health Economics and Policy 1(1) 2018年7月 査読有り
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BMC Research Notes 11(1) 23-23 2018年1月12日 査読有りObjective: Mental defeat and cognitive flexibility have been studied as explanatory factors for depression and posttraumatic stress disorder. This study examined mental defeat and cognitive flexibility scores in patients with panic disorder (PD) before and after cognitive behavioral therapy (CBT), and compared them to those of a gender- and age-matched healthy control group. Results: Patients with PD (n = 15) received 16 weekly individual CBT sessions, and the control group (n = 35) received no treatment. Patients completed the Mental Defeat Scale and the Cognitive Flexibility Scale before the intervention, following eight CBT sessions, and following 16 CBT sessions, while the control group did so only prior to receiving CBT (baseline). The patients' pre-CBT Mental Defeat and Cognitive Flexibility Scale scores were significantly higher on the Mental Defeat Scale and lower on the Cognitive Flexibility Scale than those of the control group participants were. In addition, the average Mental Defeat Scale scores of the patients decreased significantly, from 22.2 to 12.4, while their average Cognitive Flexibility Scale scores increased significantly, from 42.8 to 49.5. These results suggest that CBT can reduce mental defeat and increase cognitive flexibility in patients with PD Trial registration The study was registered retrospectively in the national UMIN Clinical Trials Registry on June 10, 2016 (registration ID: UMIN000022693).
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日本生物学的精神医学会・日本神経精神薬理学会合同年会プログラム・抄録集 39回・47回 171-171 2017年9月
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BMC Research Notes 9(1) 1-9 2017年2月6日 査読有りBackground: In Japan, cognitive behavioral therapy (CBT) for panic disorder (PD) is not well established. Therefore, a feasibility study of the clinical effectiveness and cost-effectiveness of CBT for PD in a Japanese clinical setting is urgently required. This was a pilot uncontrolled trial and the intervention consisted of a 16-week CBT program. The primary outcome was Panic Disorder Severity Scale (PDSS) scores. Quality of life was assessed using the EuroQol’s EQ-5D questionnaire. Assessments were conducted at baseline, 8 weeks, and at the end of the study. Fifteen subjects completed outcome measures at all assessment points. Results: At post-CBT, the mean reduction in PDSS scores from baseline was −6.6 (95 % CI 3.80 to −9.40, p < 0.001) with a Cohen’s d = 1.77 (95 % CI 0.88-2.55). Ten (66.7 %) participants achieved a 40 % or greater reduction in PDSS. By calculating areas under the curve for EQ-5D index changes, we estimated that patients gained a minimum of 0.102 QALYs per 1 year due to the CBT. Conclusions: This study demonstrated that individual CBT for PD may be useful in Japanese clinical settings but further randomized control trials are needed.
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PSYCHOTHERAPY AND PSYCHOSOMATICS 85(4) 208-217 2016年 査読有りBackground: Although antidepressants are still a commonly used treatment for social anxiety disorder (SAD), a significant proportion of patients fail to remit following antidepressants. However, no standard approach has been established for managing such patients. This study aimed to examine the effectiveness of cognitive behavioral therapy (CBT) as an adjunct to usual care (UC) compared with UC alone in SAD patients who remain symptomatic following antidepressant treatment. Methods: This was a prospective randomized open-blinded end-point study with two parallel groups (CBT + UC, and UC alone, both for 16 weeks) conducted from June 2012 to March 2014. SAD patients who remain symptomatic following antidepressant treatment were recruited, and a total sample size of 42 was set based on pilot results. Results: Patients were randomly allocated to CBT + UC (n = 21) or UC alone (n = 21). After 16 weeks, adjusted mean reduction in the Liebowitz Social Anxiety Scale from baseline for CBT + UC and UC alone was -40.87 and 0.68, respectively; the between-group difference was -41.55 (-53.68 to -29.42, p < 0.0001). Response rates were 85.7 and 10.0% for CBT + UC and UC alone, respectively (p < 0.0001). The corresponding remission rates were 47.6 and 0.0%, respectively (p = 0.0005). Significant differences were also found in favor of CBT + UC for social anxiety symptoms, depressive symptoms, and functional impairment. Conclusions: Our results suggest that in SAD patients who have been ineffectively treated with antidepressants, CBT is an effective treatment adjunct to UC over 16 weeks in reducing social anxiety and related symptoms. (C) 2016 The Author(s) Published by S. Karger AG, Basel
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産業衛生学雑誌 55(1) 11-24 2013年1月 査読有り目的：本研究では，職場におけるメンタルヘルスの第一次予防対策の実施が事業者にとって経済的利点をもたらすかどうかを検討することを目的とし，すでに公表されている国内の研究を文献検索し，職場環境改善，個人向けストレスマネジメント教育，および上司の教育研修の3つの手法に関する介入研究の結果を二次的に分析し，これらの研究事例における費用便益を推定した．対象と方法：Pubmedを用いて検索し，2011年11月16日の時点で公表されている職場のメンタルヘルスに関する論文のうち，わが国の事業所で行われている事，第一次予防対策の手法を用いている事，準実験研究または比較対照を設定した介入研究である事，評価として疾病休業（absenteeism）または労働生産性（presenteeism）を取り上げている事を条件に抽出した結果，4論文が該当した．これらの研究を対象に，論文中に示された情報および必要に応じて著者などから別途収集できた情報に基づき，事業者の視点で費用および便益を算出した．解析した研究論文はいずれも労働生産性の指標としてHPQ（WHO Health and Work Performance Questionnaire）Short Form 日本語版，あるいはその一部修正版を使用していた．介入前後でのHPQ得点の変化割合をΔHPQと定義し，これを元に事業者が得られると想定される年間の便益総額を算出した．介入の効果発現時期および効果継続のパターン，ΔHPQの95％信頼区間の2つの観点から感度分析を実施した．結果：職場環境改善では，1人当たりの費用が7,660円に対し，1人当たりの便益は点推定値において15,200–22,800円であり，便益が費用を上回った．個人向けストレスマネジメント教育では，1人当たりの費用が9,708円に対し，1人当たりの便益は点推定値において15,200–22,920円であり，便益が費用を上回った．上司の教育研修では2論文を解析し，Tsutsumi et al. (2005)では1人当たりの費用が5,290円に対し，1人当たりの便益は点推定値において4,400–6,600円であり，費用と便益はおおむね同一であった．Takao et al. (2006)では1人当たりの費用が2,948円に対し，1人当たりの便益は0円であり，費用が便益を上回った．ΔHPQの95％信頼区間は，いずれの研究でも大きかった．結論：これらの研究事例における点推定値としては，職場環境改善および個人向けストレスマネジメント教育では便益は費用を上回り，これらの対策が事業者にとって経済的な利点がある可能性が示唆された．上司の教育研修では点推定値において便益と費用はおおむね同一であった．いずれの研究でも推定された便益の95％信頼区間は広く，これらの対策が統計学的に有意な費用便益を生むかどうかについては，今後の研究が必要である．
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臨床精神薬理 14(1) 93-101 2011年1月10日Quetiapineは、錐体外路症状や高プロラクチン血症の発現が少なく、高い忍容性を有している抗精神病薬である。今回我々は、4例の統合失調症患者の薬物療法において、前薬による有害事象(risperidoneによる高プロラクチン血症を伴う無月経、aripiprazoleによるパーキンソニズムやアカシジア)に対して、quetiapine単剤への切り替えを行い、精神症状が安定した状態で、有害事象の改善を経験したので報告する。(著者抄録)
主要なMISC
123-
皮膚病診療 42(4) 274-282 2020年3月 最終著者＜文献概要＞はじめに 「医療ビッグデータ」に基づく医学研究推進の重要性は,現在広く認知されるようになった.2008年の「高齢者の医療の確保に関する法律」に基づいて整備されたレセプト情報・特定健診等情報データベース(National Database of Health Insurance Claims and Specific Health Checkups of Japan:NDB)は,厚生労働省により構築・運用されており,2016年からは「NDBオープンデータ」として一般公開されている.本稿では,NDBを有効活用するために必要な知識として,レセプト情報の特徴とNDBオープンデータの概要を紹介した後,common skin disease研究として具体例を提示し,NDBオープンデータを用いた研究の展望を述べる.
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精神科治療学 34(2) 145-152 2019年2月 招待有り平成30年度診療報酬改定では様々な政策的な追い風のもと、遠隔医療・オンライン診療に関連した診療報酬改定が前向きかつ幅広になされた。全体としては前進と捉えられるが、一方では制約も多く様々な留意事項があり、各医療機関の導入に際しては制度と背景となる考え方の理解が不可欠である。本稿ではこれらの算定要件の詳細を見ていくとともに、そこから抽出される背景事情や考え方を考察し、各医療機関に求められる遠隔医療・オンライン診療への対応と今後の政策的な展望について、主に精神科診療に関連する事項を中心に紹介する。(著者抄録)
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分子精神医学（先端医学社） 18(3) 110-116 2018年7月 招待有りレセプト情報・特定健診等情報データベース(NDB)は厚生労働省により構築・運用され、研究者などに対するデータの提供を含め利活用の実績を積み上げている。本稿ではNDBを精神医学研究に活用するために、レセプトデータの特徴を知り、第三者提供の制度を紹介するとともに、この領域での代表的な先行研究についてみていく。さらには近年公開されたNDBオープンデータを活用した分析について具体的に提示してその利用可能性を示すとともに、結果の解釈を含めた注意点についても提案する。今後、レセプトデータを用いた精神医学研究がさらに発展することが期待される。(著者抄録)
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保健医療科学 67(2) 158-165 2018年5月 招待有り厚生労働省での保健医療分野におけるICT化の推進活動としては、遠隔医療、医療ビッグデータ活用の領域において、医師法に関連したオンライン診療のガイドラインの策定やNDBオープンデータの作成・公開をはじめ、多方面の取り組みが進められている。(著者抄録)
書籍等出版物
15-
ロギカ書房 2021年2月6日 (ISBN: 9784909090539)https://www.amazon.co.jp/%E7%97%85%E9%99%A2%E3%83%9E%E3%83%8D%E3%82%B8%E3%83%A1%E3%83%B3%E3%83%88%E3%81%AE%E6%95%99%E7%A7%91%E6%9B%B8-%E7%97%85%E9%99%A2%E7%B5%8C%E5%96%B628%E3%81%AE%E3%82%BD%E3%83%AA%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%B3-%E5%8D%83%E8%91%89%E5%A4%A7%E5%AD%A6%E5%8C%BB%E5%AD%A6%E9%83%A8%E9%99%84%E5%B1%9E%E7%97%85%E9%99%A2%E3%80%8C%E3%81%A1%E3%81%B0%E5%8C%BB%E7%B5%8C%E5%A1%BE%E3%80%8D%E8%AC%9B%E7%BE%A9%E3%83%86%E3%82%AD%E3%82%B9%E3%83%88-%E4%BA%95%E4%B8%8A-%E8%B2%B4%E8%A3%95/dp/4909090533
講演・口頭発表等
281担当経験のある科目(授業)
13-
2024年3月 - 2024年3月普遍教育：学際的「医療」入門 (千葉大学)
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精神保健学 (日本福祉教育専門学校)
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保健医療福祉政策論 (群馬医療福祉大学看護学部)
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これからの臨床研究：医療ビッグデータと医療経済分析 －NDBを活用した医学研究の実際－ (横浜市立大学大学院医学研究科)
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薬理学講義：薬剤経済学 (千葉大学医学部医学科)
所属学協会
11主要な共同研究・競争的資金等の研究課題
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厚生労働省 厚生労働科学研究費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業） 2020年4月 - 2023年3月
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文部科学省 科学研究費：若手研究 2019年4月 - 2021年3月
社会貢献活動
4主要なメディア報道
7-
日本放送協会 クローズアップ現代 全編に渡り登壇（生放送） 2024年5月29日 テレビ・ラジオ番組追跡“自由診療ビジネス”の闇 相次ぐ美容・健康トラブルの深層 初回放送日：2024年5月29日 健康や美容への関心が高まる中、公的な医療保険が適用されない自由診療を提供するクリニックが急増。一方でトラブルが相次ぎ死亡事故も起きている。取材を進めると医師以外でも設立できる「一般社団法人」のクリニックが増え、飲食店の経営者などが参入。カネ目当てで医師の“名義貸し”まで横行し、専門外の医師が自由診療に流れている実態も明らかに。私たちの健康や医療の安全を脅かしかねない“自由診療ビジネス”の闇に迫る。
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日本放送協会 日曜討論 2024年4月7日 テレビ・ラジオ番組【出演】 厚生労働大臣・武見敬三、 日本医師会名誉会長・横倉義武、 津田塾大学教授・伊藤由希子、 ＮＰＯ法人高齢社会をよくする女性の会副理事長・袖井孝子、 千葉大学病院次世代医療構想センター長・吉村健佑 【司会】ＮＨＫ解説委員・山下毅、 ＮＨＫアナウンサー・牛田茉友 ＊＊＊ 今月から始まった「医師の働き方改革」で地域医療は？後期高齢者の保険料引き上げは？どうする日本の医療…厚生労働大臣と専門家が徹底討論▽かかりつけ医は▽国民皆保険は