基本情報
- 所属
- 千葉大学 教育学部 教授
- 学位
- 教育学修士(1991年3月 東京大学)
- 研究者番号
- 50288429
- J-GLOBAL ID
- 200901073152860485
- researchmap会員ID
- 1000212734
- 外部リンク
千葉大学教育学部教授(教育方法学・授業実践開発)。
メディアリテラシー、ディベート、環境、数学、アーティストとの連携授業、企業との連携授業等、さまざまな分野の新しい授業づくりに取り組む。学級経営やいじめに関しても研究。
メディアリテラシー、ディベート、環境、数学、アーティストとの連携授業、企業との連携授業等、さまざまな分野の新しい授業づくりに取り組む。学級経営やいじめに関しても研究。
研究キーワード
5研究分野
1経歴
5-
2010年4月 - 現在
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2001年4月 - 2010年3月
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1999年4月 - 2001年3月
-
1997年4月 - 1999年3月
-
1996年4月 - 1997年3月
学歴
1-
1988年4月 - 1995年3月
委員歴
8-
2023年4月 - 現在
-
2018年10月 - 2023年3月
-
2018年4月 - 2023年3月
-
2015年4月 - 2018年3月
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2014年4月 - 2016年3月
受賞
5-
2024年10月
-
2012年1月
-
2006年11月
-
2005年11月
論文
132-
千葉大学教育学部研究紀要 73 175-182 2025年3月学校や学校設置者のいじめ対応のあり方をゲーム的構造として捉え,不適切ないじめ対応がいかにして生じるかを明らかにすること,そして,不適切ないじめ対応がなされないようにするにはどのような方法がありうるのかを示すことを目的として,新聞記事で報道されたいじめ対応のあり方や,重大事態報告書に記された学校や学校設置者のいじめ対応に関わる課題を分析した。この結果,法令やガイドライン等に従っていじめ対応を行う「ゲームI」とは別に,一部の学校や学校設置者においては問題をできるだけ大きくせずに済ませようとする「ゲームII」がプレイされていると言えることが確認された。ゲーム関連研究の成果を踏まえれば,ゲームIを推進する側がゲームIIを批判するコミュニケーションを強力に行うこと,そしてゲームIを具体的にどのようにプレイすればよいかを示すことで,ゲームIIを止められる可能性があることが示唆された。
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千葉大学人文公共学府研究プロジェクト報告書 393 1-11 2025年2月 筆頭著者本稿では、学習者が「オタク」であることを肯定され「オタク力」とされる諸能力を伸ばすことが期待されるようなサンクチュアリ(聖域)としての教室や授業のあり方を明らかにする目的で、「推し」という語の使われ方について検討した上で、中学校の総合的な学習の時間にゼミ形式で全19回の「推しごとゼミ」を実践し、授業中の様子や事後アンケートからこの授業のサンクチュアリとしてのあり方を検討した。まず、「推し」については、「推し活」という語が使われるようになり、「オタク」という語の否定的あるいは自虐的な意味合いが薄まったとともに、「推し」という語の使い勝手の悪さが払拭されたことを確認した。そして、「推しごとゼミ」においては、ゼミの序盤から多様性の尊重が教師や生徒によって繰り返し言及され、生徒たちは心理的安全性をもって探究活動ができ、諸能力の伸長が自覚されたことが確認された。
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デジタルゲーム学研究 17(2) 12-17 2024年12月31日 査読有り本研究は、複数のゲームが同時に並行して進行している状況を「多重ゲーム構造」と呼ぶこととした上で、学校教育を多重ゲーム構造として捉えることが具体的な問題の解決に資するかを検討するものである。まず、多重ゲーム構造に関係すると考えられる先行研究を概観した。次に、これをもとに多重ゲーム構造の一般形を検討し、時間・空間が限定されないゲームが継続的に、時間・空間が限定されるゲームが断続的に進行しており、これらゲームの中には互いに相容れないものがあったり、同じゲームに見えていたものが異なるゲームであったりしうることを示した。そして、学校教育に関して、複数のゲームの並立が取り上げられている例と、複数のゲームの並立と捉えられていない例を取り上げて検討した結果、いずれにおいても状況を多重ゲーム構造として捉えることによって解決への示唆が得られうることが確認された。
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授業実践開発研究 17 1-10 2024年3月いじめ問題における加害者の被害者への謝罪について、関連する議論を整理し、学校における謝罪指導への示唆を得ることを目指した。いじめ事案において、加害者が謝罪したにもかかわらず、状況が改善せず、いじめが継続したり、被害者が登校できなくなったりすることがある。先行研究では、加害者の反省が不十分である、謝罪をもっていじめ問題が終わったことにされる、形式的にのみ謝罪がなされて被害者が絶望や屈辱感を与えられることがある、加害者の意に反して謝罪がなされることがあるといった問題が指摘されている。謝罪に関する諸研究から、謝罪は被害者との双方向的な交渉の上で被害者の心理的ニーズを満たすためになされるべきものであり、謝罪が回避されることや受容されないこともありえ、特に日本においては謝罪がなされたら受け入れなければならないと考えられがちであるといったことが確認された。これらを踏まえれば、学校においては、謝罪の複雑性・困難性の認識に立ち、教師が謝罪の戦略性を担うとともに加害者の非戦略的な態度が求められ、謝罪が受け入れられない場合にも被害者に新たな苦痛が与えられることのないよう留意することが必要であることが示された。
MISC
343書籍等出版物
127講演・口頭発表等
87-
日本教育工学会 2025年春季全国大会 2025年3月9日教育での生成 AI 利活用において,事実と異なる内容等が出力されるハルシ ネーションが注目されてきた.しかしながら,生成 AI のバージョンアップとともにハルシネーションについても改善が進み,ウェブ検索に基づいてテキストを生成させるような場合には,これまで指摘されてきたようなハルシネーションはほぼ再現されなくなっている.数学的な問題についてはハルシネーションが再現されるが,これは日本語処理による問題だと考えられる.こうしたハルシネーションに関連して生成 AI の記号接地問題が取り上げられているが,扱われている具体例は記号接地問題とは無関係であり,AI の学習と子どもの学習とを類比させることには慎重さが求められることが確認された.
-
日本教育工学会 2025年春季全国大会 2025年3月9日全国 748 名の経営者・人事担当者に対する調査の結果, オタクの価値を理解する企業は採用の工夫をしていること,またオタクは創造性やイノベーションに寄与していること, さらに創造性やイノベーションに影響する職場環境の4つの因子(良環境・仲間たち・遊び心・理不尽さ) のうち, 特に 10%ルール等 「遊び心」 がオタクに強く正の影響を与え,オタクを介して創造性やイノベーションに正の影響を与えることが示唆された.
-
日本デジタルゲーム学会第15回年次大会 2025年2月22日本研究では、学習者が「オタク」であることを肯定され「オタク力」とされる諸能力を伸ばすことが期待されるようなサンクチュアリ(聖域)としての教室や授業のあり方を明らかにする目的で、「推し」という語の使われ方について検討した上で、中学校の総合的な学習の時間にゼミ形式で全 19 回の「推しごとゼミ」を実践し、授業中の様子や事後アンケートからこの授業のサンクチュアリとしてのあり方を検討した。まず、「推し」については、「推し活」という語が使われるようになり、「オタク」という語の否定的あるいは自虐的な意味合いが薄まったとともに、「推し」という語の使い勝手の悪さが払拭され たことを確認した。そして、「推しごとゼミ」においては、ゼミの序盤から多様性の尊重が教師や生徒によって繰り返し言及され、生徒たちは心理的安全性をもって探究活動ができ、諸能力の伸長が自覚されたことが確認された。
担当経験のある科目(授業)
59-
2020年10月 - 現在メディア社会と学校教育 (千葉大学)
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2019年4月 - 現在横断型授業づくり入門 (千葉大学)
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横断型授業づくり実践研究? (千葉大学)
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授業実践開発演習?(メディアリテラシー教育演習) (千葉大学)
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メディアリテラシー論 (千葉大学)
Works(作品等)
15共同研究・競争的資金等の研究課題
12-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2023年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2020年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2020年4月 - 2023年3月
社会貢献活動
11メディア報道
239-
東京新聞 2025年3月26日 新聞・雑誌藤川大祐・千葉大教育学部教授(教育方法学)の話 生成AIはスマートフォンに標準対応となるほど、高校生に身近な存在。教科書で扱わないのは無理がある。急速な進化に編集が追いつけないので、多くの教科書の記述が概説にとどまるのは仕方ない。 最新の生成AIは文章だけでなく、画像や動画などさまざまな情報を扱えるマルチモーダル機能があり、授業で体験することで生徒の興味や関心を高められる。そこに着目して、活用方法を紹介した教科書があるのは注目に値する。 デジタル技術の急速な進化に、学校の情報モラル教育が追いついていない問題にも、対応する必要がある。進化に応じた補助的な教材を随時、学校現場に提供する工夫が必要だろう。
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小学館 HugKum 2025年3月18日 インターネットメディア
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読売新聞 2025年2月12日 新聞・雑誌メディアリテラシーに詳しい千葉大の藤川大祐教授(教育方法学)は、「『公共』で教える主権者教育は、政治にどう参加させるかという面に重点が置かれてきた。また、ネット空間で起きている問題は教科『情報』で学び、両者は別々に扱われてきた」と指摘する。 その上で、「SNSの影響力が大きくなった現在は、選挙とSNSを結びつけて学習するべきだ。どんな教材をどう教えるべきか、現場の教員や大学の研究者は早急に考えなければならない」と話した。