基本情報
- 所属
- 千葉大学 教育学部 教授
- 学位
- 教育学修士(1991年3月 東京大学)
- 研究者番号
- 50288429
- J-GLOBAL ID
- 200901073152860485
- researchmap会員ID
- 1000212734
- 外部リンク
千葉大学教育学部教授(教育方法学・授業実践開発)。
メディアリテラシー、ディベート、環境、数学、アーティストとの連携授業、企業との連携授業等、さまざまな分野の新しい授業づくりに取り組む。学級経営やいじめに関しても研究。
メディアリテラシー、ディベート、環境、数学、アーティストとの連携授業、企業との連携授業等、さまざまな分野の新しい授業づくりに取り組む。学級経営やいじめに関しても研究。
研究キーワード
5研究分野
1経歴
5-
2010年4月 - 現在
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2001年4月 - 2010年3月
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1999年4月 - 2001年3月
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1997年4月 - 1999年3月
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1996年4月 - 1997年3月
学歴
1-
1988年4月 - 1995年3月
委員歴
8-
2023年4月 - 現在
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2018年10月 - 2023年3月
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2018年4月 - 2023年3月
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2015年4月 - 2018年3月
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2014年4月 - 2016年3月
論文
129-
授業実践開発研究 17 1-10 2024年3月いじめ問題における加害者の被害者への謝罪について、関連する議論を整理し、学校における謝罪指導への示唆を得ることを目指した。いじめ事案において、加害者が謝罪したにもかかわらず、状況が改善せず、いじめが継続したり、被害者が登校できなくなったりすることがある。先行研究では、加害者の反省が不十分である、謝罪をもっていじめ問題が終わったことにされる、形式的にのみ謝罪がなされて被害者が絶望や屈辱感を与えられることがある、加害者の意に反して謝罪がなされることがあるといった問題が指摘されている。謝罪に関する諸研究から、謝罪は被害者との双方向的な交渉の上で被害者の心理的ニーズを満たすためになされるべきものであり、謝罪が回避されることや受容されないこともありえ、特に日本においては謝罪がなされたら受け入れなければならないと考えられがちであるといったことが確認された。これらを踏まえれば、学校においては、謝罪の複雑性・困難性の認識に立ち、教師が謝罪の戦略性を担うとともに加害者の非戦略的な態度が求められ、謝罪が受け入れられない場合にも被害者に新たな苦痛が与えられることのないよう留意することが必要であることが示された。
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千葉大学教育学部研究紀要 72 83-90 2024年3月本稿では,生成AIが初等中等教育実践においてどのように活用されているかを明らかにするために,インターネット・ページ,新聞記事,書籍,論文から,これまで初等中等教育実践における生成AIの活用に関する情報を網羅的に概観した。2023年10月までの情報を検索し内容を確認したところ,35件の情報が抽出され,2023年4月から7月中旬までの期間に多くの情報が出されていた一方で,それ以降は出された情報が限定的であったことが認められた。初等中等教育実践における生成AIの活用の方法としては,授業に関しては,主に小学校で「壁打ち相手」あるいは「たたき台」を出すものとして扱われることが多く,中学校以上では生徒を個別に支援するものとして扱われることが多いことが確認された。校務に関しては,計画や資料の作成,問題・課題の作成や評価,教材等の作成,仕事の相談相手といった目的での活用が提案されていた。
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千葉大学人文公共学府研究プロジェクト報告書 386 1-10 2024年2月 筆頭著者オタク傾向のある者がオタク力を発揮しやすい教室デザインのあり方について検討を行った。「オタクになる過程」に関する言説から、典型的な「オタクになる過程」は、出会い、没入、生き方への反映の3段階として捉えられることが考えられた。そして、学校において教室や授業が、まずはオタクであることが肯定的に受容されるサンクチュアリ(聖域)である必要があることが確認された。その事例として、中学校の総合的な学習の時間における「アイドルゼミ」の事例を報告した。生徒たちは心理的安全性の中で活動することができており、教室がオタクにとってのサンクチュアリとなっていた。そして、文化変容の観点から、オタク文化が教室の支配的な文化と融合することの可能性について検討した。異なる文化に属する者同士が、互いの文化を活かして非公式に協力し、チームワークを発揮するようになることにより、両文化が融合する可能性があることが確認された。
MISC
336書籍等出版物
118講演・口頭発表等
82-
日本教育方法学会第59回大会 2023年10月14日学校や教育委員会等のいじめ対応をある種のゲームとして捉え、不適切な対応がいかにして生じるかを検討した。重大事態としての対応に課題が読み取れる事例においては、ゲームIとゲームIIという二つの逆方向のゲームが同時にプレイされている「複ゲーム状況」が生じているものと考えられる。ゲームIIを支える信念を抱いている教員等が一定の権威をもった状態で相当数存在し、他の教員等に対してコミュニケーションを通して影響力を及ぼしていると想像される。
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日本教育工学会2023年秋季全国大会 2023年9月17日「オタク力」を伸長させる小中学校の授業デザインを検討するために,論文や 書籍,インターネット記事から,「オタクになる過程」を調べた.この結果,典型的な「オタク になる過程」は,出会い,没入,生き方への反映の 3 段階と考えられることが明らかとなった. これを授業デザインに反映すれば,「サンクチュ
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日本教育工学会2023年秋季全国大会 2023年9月16日学級経営に関する学びが困難なものとなっている現状をふまえ,AI活用による 教師のための学級経営支援ツールを構想・試作した.生成 AI の活用を想定し,学級経営の手 法に関する自作データから回答をするツール(試作版)を作成した.その試用から,自作デー タの量やプロンプトによる調整の重要性などについて示唆を得た.
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日本デジタルゲーム学会 2023年夏季研究大会 2023年9月2日本研究は、学校教育においてゲーム的構造が見られることを踏まえ、学校において複数のゲームが同時に並行して進行している「多重ゲーム構造」をモデル化し、具体的なことがらへの適用を検討するものである。多重ゲーム構造に関わる先行研究として、進化ゲーム理論、Carse、スーツ、野矢の議論、人類学における議論を外観した。そして、多重ゲーム構造の一般形として時間・空間が限定されないゲームが進行し、時間・空間が限定されるゲームが断続的に進行しており、これらゲームの中には互いに相容れないものがあったり、同じゲームに見えていたものが異なるゲームであったりすることがあるということを示し、モデルとして図示した。そして、学校教育における多重ゲーム構造が問題となる例として、教師と児童生徒とで異なるゲームがプレイされている場合と、教師等の間で相容れない複数のゲームが並行してプレイされている場合について論じた。
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日本教育学会第82回大会 2023年8月24日実際の学校の教室でゲーム的構造がどのように見られているかを明らかにすることを目的とし、首都 圏の小学校で2年 X 組の学級担任を務める教員 1 名(A 教諭とする)に継続的にインタビューを行い、 インタビューの内容を整理し、ゲーム的構造を明らかにした。複数のゲーム的構造が並立しており、言わば多重ゲーム構造となってい ることが確認された。
担当経験のある科目(授業)
59-
2020年10月 - 現在メディア社会と学校教育 (千葉大学)
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2019年4月 - 現在横断型授業づくり入門 (千葉大学)
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横断型授業づくり実践研究? (千葉大学)
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授業実践開発演習?(メディアリテラシー教育演習) (千葉大学)
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メディアリテラシー論 (千葉大学)
Works(作品等)
15共同研究・競争的資金等の研究課題
11-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2023年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2020年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2020年4月 - 2023年3月
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都留文科大学 科学研究費補助金(基盤研究(C)) 2019年 - 2022年
社会貢献活動
9メディア報道
218-
中日新聞 2024年7月14日 新聞・雑誌脅しのようなこういった方法は、児童にトラウマを生じさせる可能性がある。発達障害など、本人の努力ではどうしようもない条件の児童にとっては追い詰められるだけになり、救われない。できていないことは、課題を確認した上で児童に寄り添い、改善策を考えることが求められる。
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西日本新聞 2024年6月21日 新聞・雑誌千葉大の藤川大祐教授(教育方法学)は「場合によっては、教育制度の根幹を揺るがすことにつながりかねない。ただ従来の学校側の対応に対する不信感がもたらしたとも言え、致し方ない部分がある。優秀な人材を配置しなければ機能しづらく、全国の自治体が導入するには課題が多い」と述べた。
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読売新聞 2024年6月5日 新聞・雑誌千葉大の藤川大祐教授(教育方法学)の話「学校も市教委も教室に入れなくなったり、欠席が続くようになったりした時点か、遅くとも転校をした時点で自ら重大事態として対応すべきだった。被害者に放置されたと感じさせたことは二次被害だ。法の趣旨を無視した対応といえる」
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読売新聞 2024年5月30日 新聞・雑誌千葉大の藤川大祐教授(教育方法学)は「互いの意思疎通がうまくいかなかったことが尾を引いている印象だ。初期の時点で、調査委はきめ細かな対応をする必要があった」と指摘。