研究者業績
基本情報
論文
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CAMPUS HEALTH 60(1) 130-132 2023年3月治療中の疾患がない本学学生で本研究に同意が得られた87名(男性52名、女性35名)を対象に、個人属性、体組成、腹部エコー所見、臨床検査値などについて調査し、ALT高値に影響を与える因子、脂肪肝に影響を与える因子について、それぞれ多変量解析を行った。結果、ALT高値に有意な影響を与える因子として「性別(男性)」と「体脂肪率(25%以上)」が抽出され、脂肪肝に有意な影響を与える因子として「毎週の運動習慣」が抽出された。腸内細菌叢解析を行い、「脂肪肝の有無」を含む諸因子との関連性について解析した結果、「脂肪肝の有無」で菌叢構成に有意な違いは認められず、「運動習慣の有無」で菌叢構成や菌の多様性に有意な違いが認められた。
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CAMPUS HEALTH 60(1) 185-187 2023年3月本学では、毎年入学時に実施している定期接種歴の調査に、2022年度は臨時接種である新型コロナワクチン接種歴を加えて調査した。今回、2022年度学部入学生2439名のうち、予防接種記録を提出し、かつ本研究に同意が得られた2278名を対象に、新型コロナワクチン接種状況について検討した。同年4月2日時点で2回以上接種していたのは2027名(89.0%)で、接種回数の内訳は3回接種者が155名(全体の6.8%)、2回接種が1872名(82.2%)、1回接種が12名(0.5%)であった。2回以上の接種率を学部別にみると、看護学部が最も高く93.8%、最も低いのは理学部の82.1%であった。3回接種率は医学部が最も高く13.8%であった。
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CAMPUS HEALTH 60(1) 279-281 2023年3月本学では、2020年度の前期は新型コロナの影響で入構制限があったため学生健診の実施時期や方法を変更せざるをえなかったが、2021年度は例年どおりの形で健診とWEB問診を行うことができた。今回、新型コロナ流行の影響下で学生が抱えるメンタルヘルスの問題を明らかにするため、流行が拡大する前年の2019年度から、感染拡大が始まってから1年後となる2021年度までのWEB問診データを分析した。WEB問診では、まずスクリーニング目的にWEB上でMINI精神疾患簡易構造化面接法日本語版およびその中のMINIスクリーンを改編した質問項目と、自閉症スペクトラム指数(AQ)の45番目の項目(他の人の考えを理解することは苦手だ)について症状の有無を尋ねた。そして、「症状あり」と回答した学生に、MINI精神疾患簡易構造化面接法を改編した質問項目と、SCOFF、AQ10日本語版、SASS、SDISSを改編した質問項目に加え、「学業に支障をきたす要因」と「コミュニケーションに支障をきたす要因」について回答を求めた。分析の結果、スクリーニング用の質問項目で「症状あり」と回答した学生の割合は、「うつ病エピソード」を除く全ての項目で2019年度に比べて2020年度に低下し、2021年度にはほぼ2019年度のレベルに戻っていた。MINI精神疾患簡易構造化面接法を改編した質問項目、SCOFF、AQ10で基準以上の症状があった学生の割合とSASSスコアには、明らかな経年的変化はみられなかった。
MISC
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CAMPUS HEALTH 57(1) 134-136 2020年3月近年、ウイルス性肝炎が減少している一方で、飲酒や肥満といった生活習慣を背景とした肝障害(非アルコール性脂肪性肝疾患など)が増加しており、健診ではBMI正常で肥満ではないがALT(Alanine transaminase)が高い症例をしばしば経験する。このことに関して、非肥満者におけるALT高値には体重増加(20歳時と比べた増加)が影響を与えるという仮説を立て、検証を行った。方法は、40歳以上の本学職員の健診データを用い、ALT>30に影響する因子について二項ロジスティック回帰分析により解析するとともに、BMI高値に影響する因子、体重増加(20歳時と比べて10kg以上の増加)に影響する因子について同様の解析を行った。また、BMI 30以上の学生のデータと比較検討した。その結果、20歳時と比べて10kg以上の体重増加はALT高値に影響する独立した因子であることが示された。
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CAMPUS HEALTH 57(1) 172-174 2020年3月全国大学保健管理協会関東甲信越地方部会保健看護分科会千葉支部が実施している勉強会(千葉支部会)の1997年から2018年までの会議録と、千葉支部会作成の20周年記念CD-ROM(情報交換データ集)をもとに、千葉支部会の参加校数や開催内容について分析した。また、千葉支部メーリングリスト登録アドレス(27大学45名)宛に質問紙をメールで送信し、「大学規模(学生数)」「保健管理担当看護職の雇用形態」「千葉支部会の参加理由」などについて回答を求めた。結果、千葉支部会の参加校数は、1998年が県内40校中11校(28%)、2018年が県内47校中17校(36%)、22年間の平均参加校数は14.8校であり、7校は一度も参加していなかった。開催内容は「講演」と「情報交換」が主であった。メールによる調査には26名から回答が得られ、雇用形態は常勤17名(65%)、非常勤・パート8名(31%)、その他1名であった。千葉支部会の参加理由(複数回答)は「情報交換できる」90%、「他者と顔見知りになれる」85%、「疑問や問題が解決できる」80%などであった。
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CAMPUS HEALTH 57(1) 365-367 2020年3月本学では平成28年から、学生健診で行うWeb問診の中にメンタルの問題に関する項目を導入した。今回、精神的な問題が学生生活にもたらす影響を明らかにするため、Web問診の結果をもとに、精神障害の有無と「学業」「社会生活」「家族内のコミュニケーションや役割」「社会適応」との関係について検討した。方法は、Web問診で精神症状があると回答した者、または精神的な問題のために「学業」「社会生活」「家族内のコミュニケーションや役割」のいずれかで中等度以上の支障をきたしていると回答した者を対象とし、M.I.N.I.精神疾患簡易構造化面接法(MINI)を一部改編して作成した自記式質問票と、SCOFF、AQ10、SDISS、SASSからなるWeb問診を行った。MINIを改編した質問票では鬱病エピソード・躁病エピソード・全般性不安障害・パニック障害・社交不安障害・PTSD・強迫性障害・統合失調症、SCOFFでは摂食障害、AQ10では自閉症スペクトラム障害の評価を行い、各々診断基準を満たす回答をした者について、SDISSの「学業」「社会生活」「家族内のコミュニケーションや役割」とSASS(社会適応)のスコアを集計した。その結果、鬱病エピソード、社交不安障害、パニック障害の診断基準を満たした群では「学業」「社会生活」「家族内のコミュニケーションや役割」とも支障をきたしている程度が高く、社会適応も悪かった。
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CAMPUS HEALTH 56(1) 410-412 2019年3月自閉症スペクトラム症に対する認知行動療法(CBT)の効果予測指標についての予備的研究として、ASDである大学生17名(男性10名、女性7名)と定型発達者17名(男性10名、女性7名)を対象に、CBTや通常の治療(TAU)による脳機能の変化として、流暢性課題(VFT)施行中の脳活動を近赤外分光法により測定するとともに、状態評価として、全体的評定尺度(GAF)、社会的適応自己評価尺度などを用いた測定を行った。その結果、ASD群と定型発達群の比較では、ASD群では全体的な機能や社会適応が低下して支障をきたしており、認知機能の柔軟性を評価するVFT施行時にみられる脳活動が小さかった。また、ASDの学生でみられるVFT施行時の脳活動の大きさと、CBTとTAUの併用によりもたらされるGAFスコアの改善の間には正の相関がみられたことから、VFT施行時の脳活動の大きさが、TAUに加えてCBTを行うことによりもたらされる治療効果の予測指標となる可能性が示唆された。
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CAMPUS HEALTH 56(1) 410-412 2019年3月自閉症スペクトラム症に対する認知行動療法(CBT)の効果予測指標についての予備的研究として、ASDである大学生17名(男性10名、女性7名)と定型発達者17名(男性10名、女性7名)を対象に、CBTや通常の治療(TAU)による脳機能の変化として、流暢性課題(VFT)施行中の脳活動を近赤外分光法により測定するとともに、状態評価として、全体的評定尺度(GAF)、社会的適応自己評価尺度などを用いた測定を行った。その結果、ASD群と定型発達群の比較では、ASD群では全体的な機能や社会適応が低下して支障をきたしており、認知機能の柔軟性を評価するVFT施行時にみられる脳活動が小さかった。また、ASDの学生でみられるVFT施行時の脳活動の大きさと、CBTとTAUの併用によりもたらされるGAFスコアの改善の間には正の相関がみられたことから、VFT施行時の脳活動の大きさが、TAUに加えてCBTを行うことによりもたらされる治療効果の予測指標となる可能性が示唆された。
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CAMPUS HEALTH 54(1) 127-129 2017年3月本学では2007年度から、健診でBMI 25以上の学生全員に対して健診終了時、「BMI 25以上の方へ保健指導に来てください」という保健指導お知らせ用紙(用紙)を手渡している。今回、その効果を検証するため、1995〜2016年に入学した学部学生134555名を対象とし、BMI 25以上者割合の経年的変化を調べた(検討1)。また、2007〜2011年に入学した学部学生で1年次の健診時にBMI 25以上を示し且つ4年連続して健診を受けた401名(用紙を渡した群)と、2000〜2004年に入学した学部学生で1年次にBMI 25以上を示し4連連続して健診を受けた376名(用紙を渡していない群)を抽出し、群ごとに1年次から4年次までのBMI変化を調べ比較した(検討2)。検討1の結果、男子学生では2008年以降からBMI 25以上者の割合が減少傾向にあり、女子学生では明らかな変化は認められなかった。検討2の結果、1年次から2年次にかけてのBMI変化は両群とも平均値が有意に低下していたが、2年次から4年次にかけては、用紙を渡していない群で有意に上昇したのに対し、用紙を渡した群では有意な変化を認めず、用紙を渡すことでBMIの上昇を抑制できたと考えられた。
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CAMPUS HEALTH 52(2) 65-70 2015年5月本学では従来一般定期健康診断のほかに、教育研究活動で電離放射線・化学物質等を取り扱う学生に労働安全衛生法に準じた特別健康診断を行ってきた。そのため、年間で最大5回の健康診断を実施する必要があった。特別健康診断は紙媒体で受診手続きから結果通知まで行われており、事務担当者の業務負担も大きかった。この問題を解決するため、健康診断を年最大2回(半年に1回)で実施できるよう、すべての健康診断に関する業務を一括管理できる新たな健康支援システムを平成26年4月に導入した。結果、全学生の一般定期健康診断受診率は76.6%(昨年75.0%)で変化はみられなかったが、特別健康診断受診率は94.9%(昨年85.4%)と上昇した。全受診者のうち、92.3%が予約受診し、予約者の72.4%が予約時刻前もしくは時刻後10分以内で受付を済ませていた。所要時間は平均15.1分(中央値13分、最短6分、最長43分)と短縮された。事務担当者からは、健康診断実施回数の減少、ペーパーレス化により業務量が軽減したと評価を得た。本健康支援システム導入による複数の健康診断の同時実施と予約制は、特別健康診断受診率の改善につながったと同時に、待ち時間の短縮や事務作業の削減ができ、受診者と事務担当者の負担軽減に有用であった。(著者抄録)
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CAMPUS HEALTH 52(1) 335-337 2015年3月当施設では、学生のメンタルヘルス相談の窓口として、来所者に対し精神疾患の診断や応急処置的な薬物療法、カウンセリングなどを行っているが、自覚症状のある学生が必ずしも自ら来所するとは限らない。そこで、精神疾患のハイリスクあるいは初発の学生に対して効果的に来所を促すための試みとして、学生健診時に、メンタルヘルスに関する問診票を用いた調査を行った。回答者数は9740名で、このうち有症状者は2371名(24.3%)、症状別にみると、抑うつ612名(6.4%)、不安1211名(12.4%)、社会不安577名(5.9%)、強迫273名(2.8%)、過食494名(5.1%)であり、これらの症状が日常生活の支障になっていると答えたのは196名(2.0%)であった。有症状者には1ヵ月後に再調査を行い、501名から回答が得られた。このうち1ヵ月後も有症状であったのは388名(77.4%)で、症状別にみると、抑うつ149名(29.7%)、不安262名(52.3%)、社会不安128名(25.5%)、強迫75名(15.0%)、過食37名(7.4%)であり、これらの症状が日常生活の支障になっていると答えたのは32名(6.4%)であった。
共同研究・競争的資金等の研究課題
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2015年4月 - 2018年3月