田崎 牧子

PURPOSE: To synthesize published studies regarding Japanese cancer survivors' needs/unmet needs of care/support, change of unmet needs over time, and preferred care/support providers. METHODS: A mixed-method systematic review was conducted. MEDLINE, PsycINFO, CINAHL, and Ichu-shi were searched from inception to May 2022. Quantitative and qualitative studies were separately analyzed using narrative synthesis and meta-ethnography. Each finding was synthesized using a line of argument. RESULTS: Twenty-four studies (13 quantitative and 11 qualitative studies) were included. Six quantitative studies reported unmet needs in survivors of adolescent and young adult (n=1) and adulthood (n=5) cancer. No longitudinal studies regarding changes in unmet needs were identified. One study reported that adults preferred care/support providers. The quantitative studies identified more help in physical (48.2-51.0%, n=2) and psychological issues (17.4-78.8%, n=5), information (27.9-58.0%, n=3), and healthcare services (25.3-67.1%, n=2) among adults. The qualitative studies emphasized more tailor-made information about life events for young cancer survivors. More empathic and trustworthy interactions with surrounding people, including healthcare professionals, were demanded, regardless of age. A line of argument illustrated that cancer survivors had insufficient resources for activities and empowerment to face life with cancer at all phases. CONCLUSIONS: Japanese cancer survivors' unmet needs are diverse. More information and resources for psychological care/support and local healthcare services post-treatment are needed, which may hinder the optimal transition to survivorship. IMPLICATIONS FOR CANCER SURVIVORS: The synthesized evidence should be utilized to implement a comprehensive care/support system in practice and educate people surrounding cancer survivors, regardless of age.

【目的】本研究の目的は，小児期・AYA期発症がん経験者の性・生殖に関する情報源とその満足度，情報および情報源のニーズを明らかにすることである．【方法】0～29歳までにがんの診断を受けた20歳以上の者を対象に，無記名自記式インターネット調査を実施した．質問内容は，これまでの性・生殖に関する情報源とその満足度，情報および情報源のニーズである．【結果】有効回答数は107名，調査時平均年齢は31.2歳であった．これまでの情報源は，友人，学校，インターネットが多く（74%～81%），医師（34%）や看護師（17%）は少なかった．情報ニーズは，病気や治療が生殖に及ぼす影響とその対策，恋人やその家族への病気開示，恋人関係や子どもを持つことに関する体験談が上位であった．情報源のニーズは，インターネットや冊子・パンフレット（約50%），同病者や医師（約40%）等であった．【考察】小児期，AYA期発症がん経験者の性・生殖に関する情報ニーズには，これまで着目されてきた生殖に関する内容だけでなく，恋人や家族への病気開示や体験談があることが示された．情報源のニーズは，インターネットや医療者等多様であることが示され，経験者のニーズに合った情報提供が必要である．また，経験者は現状以上に医療者から生殖に関する情報を望んでおり，医療者による情報提供支援体制構築への努力が必要と考えられた．今後は，経験者の情報ニーズの充足度調査，QOL向上に寄与する情報提供支援の検討が求められる．

本研究の目的は、小児期や思春期・若年成人期（AYA期）発症がん経験者が就職活動において、どのような周囲の支援・関わりを役立ったと評価したかについて、その支援源に留意しながら探索することである。15名の経験者に半構造化面接を行い、録音の許可が得られた14名分の逐語録を定性的に分析した。その結果、協力者が役立ったと評価した支援・関わりとして、【現在の病状や今後の見通しに関する医学的所見の提示】【選考方法やキャリアパスに関する助言と就職についての考えをまとめるための支援】【希望する就職先で働く人からの情報提供】【履歴書の書き方への助言および面接指導】【就活中の悩みの受け止めや励まし】の5つのカテゴリーが抽出された。これらの結果により、一般の就活生からも評価される支援に加え、医師や病気・障害を抱えた学生の就職活動にも詳しいキャリアカウンセラーによる病気体験に関連した支援が高く評価されていることが明らかになった。また、就活中の悩みの受け止めや励ましについても、病気体験に関連する要素が含まれていることが示唆された。こうした知見を踏まえて本稿では、就職課における専門的人材の拡充の必要性、医師や患者会が就活支援において果たす役割の重要性を指摘した。

目的：小児期，AYA期発症がん経験者が直面する就労の問題，問題の関連要因，問題への対応方策とその効果について，現在までの知見を整理し，今後必要な支援について検討する．方法：MEDLINE，PsycINFO，CINAHLのデータベースを用いてキーワード検索した．結果：31件の文献（量的研究27件，質的研究4件）が抽出された．量的研究で示された就労の問題は，就労割合の低下，就労未経験割合の上昇，欠勤日数の増加，低収入，仕事量や仕事の種類の制限，専門職への就労割合の低下，就労開始年齢の上昇，職務遂行不可割合の上昇であった．就労の問題の関連要因は，属性，治療による身体的・心理的影響，特定のがん種と治療，社会的要因であった．質的研究で示された就労の問題は，希望職に就けない，健康保険を受給できる求人がない，転職・復職困難，就労継続意思決定困難，病気開示困難，職務遂行困難等であった．就労の問題の関連要因は，体力不足，収入や保険の必要性，周囲のサポート等であった．就労の問題への対応方策と効果を検討した量的・質的研究は抽出されなかった．考察：小児期，AYA期発症がん経験者の就労の問題と関連要因は多岐にわたる．今後，就労の問題への対応方策と効果の検討，発症年代別の対象者設定，質的研究結果の検証研究，バイアスを最小限にする研究手法の検討が必要と考えられる．

本研究の目的は，小児期，AYA期発症がん経験者の初めての就職活動における病気開示の意思決定への影響要因および病気開示後の採用面接担当者の反応を定性的に明らかにすることである．16名に半構造化個人面接を実施し，初めての就職活動時の病気開示の状況が明らかであった12名の逐語録に対して帰納的主題分析を行った．その結果，病気開示の意思決定への影響要因は，《治療後の健康問題やがん経験者としての自己認識》《病気開示に関する周りの人々からの助言》《病気を開示することによる採用選考結果への影響》《病気を開示しないことによる心理的負担への影響》《病気を開示しないことによる就職後の困難の予測》であった．治療後の日常生活上の健康問題はないと認識した者は，病気を開示しない傾向にあったが，病気を開示しないことによる心理的負担の増大を懸念した者や就業配慮が必要であると判断した者は，病気を開示する傾向にあった．病気開示後の採用面接担当者の反応は，《淡々とした態度》《他の従業員との比較》《現在の病状に関する質問》であった．採用面接担当者の反応は肯定的なものばかりではなく，その反応は同病あるいは類似の障害を有する従業員の有無や病気の知識により異なることが示された．この世代のがん経験者に対する就職支援として，病気開示のメリットやデメリットを情報提供し，いつどのように伝えるか等の戦略的な意思決定支援が必要であろう．