宮﨑 美砂子

＜文献概要＞目的:被災した女性の観点から、被災した女性が避難生活や生活再建における生活上の困難にどのように対応してきたのか、その体験を明らかにし、被災した女性への看護実践の示唆を得ることである。方法:平成28年熊本地震で被災した成人女性6名を対象に半構造化面接を行い、得られた面接データをKJ法の手順に従って構造化した。結果:最終ラベルのシンボルマークは6枚に集約された。それらの構造を検討した結果、被災した女性が体験した生活上の困難への対応とは、被災下で【助け合えるつながり】を支えに生活の【不自由さを凌ぐ】とともに【利他の心で助け合い】、【愉快さを忘れずに前進】した一方で、実のところ【体の悲鳴】が上がっていた体験を経て、【誰一人置き去りとならない地域の災害への備えが肝心の考えに至る】であった。結論:KJ法による構造化により、被災した女性への看護実践において、平時から被災下で住民同士の助け合いや支え合いが生まれる共感力を高める防災活動や、被災下で女性の健康悪化を予防する支援が重要であることが示唆された。

研究目的は、市町村保健師(以下保健師)と乳児を育てる母親のリスクコミュニケーションを活用した、自然災害に対する平時の備えの促進のためのプログラムを作成し、"こんにちは赤ちゃん訪問事業"(以下"赤ちゃん訪問事業")による家庭訪問に適用し、評価することから、現場適用に向けた示唆を得ることである。プログラムは、National Research Councilのリスクコミュニケーション理論に基づいて作られた木下モデルに文献検討を加え、4段階(準備、参加・信頼構築、共考、変化)と5つの内容(「"赤ちゃん訪問事業"内で話合いの実施可否判断と母親の災害知識等をアセスメントする」「互いが協力して話しやすい環境と雰囲気を作る」「話合いを行う」「共感・共有をする」「前向きな意思決定の確認を行う」)で構成した。A市の母親10名を対象に、"赤ちゃん訪問事業"による保健師の家庭訪問の場に研究者が同行してプログラムを実施した。母親とプログラム提供者である研究者の言動のプロセスレコードをもとに、両者の思考、意欲、意思決定のプロセスを分析した。結果、プログラム実施時間は平均32分間で、全ての母親から受容され、「防災知識が増加する」等4カテゴリの前向きな変化がみられた。研究者も「母親の災害に対する備えの段階やその背景を理解する必要性に気づく」等、5コアカテゴリの前向きな変化があった。よって、本プログラムは、"赤ちゃん訪問事業"時の実施が有効と見込まれたが、現場適用には、保健師の支援スキルや防災知識の取得、実施時間の短縮等が必要と示唆された。(著者抄録)

目的:地域包括支援センター(以下、地域包括)看護職がとらえている認知症高齢者の家族介護にかかわる課題とそれに対する支援方法を明らかにして、地域包括看護職の支援方法の特徴を考察する。方法:一県内の地域包括の看護職に対して半構成的面接調査を実施し、データを質的帰納的に分析した。結果:研究参加者は看護職5名(地域包括での平均勤務年数4.4年)であった。家族介護にかかわる課題は、家族による認知症の発見や対応の遅れ、認知症症状と向き合うことによるストレスや受容困難、介護の抱え込み、虐待や不適切な介護など7つが見出された。課題に対する支援方法は、別居家族の立場や心情に配慮して支援する、家族・支援者・住民協力者による支援体制をつくる、地域資源や制度の利用を促進する、家族や地域住民の認知症の理解や受容を促進する、など6つであった。考察:地域包括看護職がとらえた課題の特徴は「本人および家族の社会的孤立」と「地域住民の認知症に対する理解不足」であると考えられた。支援方法の特徴として、社会的に孤立し自ら支援を求めない本人・家族にアウトリーチにより支援する、地域の協力者や資源と繋いで地域生活の基盤をつくる、地域住民の認知症の理解を促進し本人と家族が安心して生活できる地域を目指すことが考えられた。これらはいずれも認知症高齢者と家族が社会から孤立せずに安心して生活できる地域共生社会に向かう看護実践であると考える。(著者抄録)

OBJECTIVE: This systematic scoping review aims to clarify and map the range of natural disaster preparedness and response training for public health personnel around the world. INTRODUCTION: Various preparedness and response training courses, exercises, and drills for public health professionals have been developed for natural disasters. Most of these focus on developing competency. However, there is no overview of the frameworks, methods, evaluation, and outcomes of these disaster preparedness and response training courses, exercises, and drills. INCLUSION CRITERIA: This review will consider all studies that focus on the framework, evaluation, and outcome of training in natural disaster preparedness for public health personnel. METHODS: The databases and sources to be searched will include MEDLINE (PubMed), CINAHL with Full Text Plus, Academic Search Premier, APA PsycINFO, and Ichushi-Web. Searches for gray literature will be conducted using websites that discuss, introduce, or provide competence-based disaster preparedness and response training. These websites will mainly be for public organizations or universities with a focus on public health. The review will consider studies published in both English and Japanese. Retrieval of full-text studies and data extraction will be performed independently by two reviewers. The findings will be summarized in tabular form and accompanied by narrative text.

目的:初めて育児に取り組む母親の産後半年間おける、育児に対するヘルスリテラシーの発展プロセスを明らかにし、育児に対するヘルスリテラシーの発展を促す支援の示唆を得る。方法:研究デザインは質的記述的研究である。初めて育児に取り組む母親を対象に半構造化面接を実施し、産後半年間に育児についてどのように調べ、考え、相談し、実践したかを聴取し、ヘルスリテラシーの発展に着目し質的帰納的に分析した。結果:研究参加者は8名であった。育児に対するヘルスリテラシーの発展プロセスは4つのコアカテゴリで示され、【1.育児の情報提供や指導に沿って取り組む】【2.我が子への関心や不安をきっかけに、情報探索して活用し、自ら相談することで、情報に基づき意思決定する】【3.思うようにいかない経験をするなかで我が子の成長を実感し、反応を捉えて乳児の特徴と発育発達への理解に照らし、育児を振り返り調整する】【4.他者の育児を知り励まし合い、育児に完全な答えはないと気づき試行錯誤するなかで、自分を支える他者と関係を築く】の順で進んでいた。考察:育児に対するヘルスリテラシーの発展プロセスは「乳児一般の発育発達と我が子の個別性の理解の両輪で、我が子と育児を捉える」「我が子の反応と育児経験を振り返って意味づけし、認識を変える」「問題を焦点化し、試行錯誤する自分を支える他者と関係を築く」という3つの特徴が循環して進むことから、その循環を促すことが、育児に対するヘルスリテラシーの発展を促すために重要と考える。(著者抄録)

目的:初めて育児に取り組む母親の産後半年間おける、育児に対するヘルスリテラシーの発展プロセスを明らかにし、育児に対するヘルスリテラシーの発展を促す支援の示唆を得る。方法:研究デザインは質的記述的研究である。初めて育児に取り組む母親を対象に半構造化面接を実施し、産後半年間に育児についてどのように調べ、考え、相談し、実践したかを聴取し、ヘルスリテラシーの発展に着目し質的帰納的に分析した。結果:研究参加者は8名であった。育児に対するヘルスリテラシーの発展プロセスは4つのコアカテゴリで示され、【1.育児の情報提供や指導に沿って取り組む】【2.我が子への関心や不安をきっかけに、情報探索して活用し、自ら相談することで、情報に基づき意思決定する】【3.思うようにいかない経験をするなかで我が子の成長を実感し、反応を捉えて乳児の特徴と発育発達への理解に照らし、育児を振り返り調整する】【4.他者の育児を知り励まし合い、育児に完全な答えはないと気づき試行錯誤するなかで、自分を支える他者と関係を築く】の順で進んでいた。考察:育児に対するヘルスリテラシーの発展プロセスは「乳児一般の発育発達と我が子の個別性の理解の両輪で、我が子と育児を捉える」「我が子の反応と育児経験を振り返って意味づけし、認識を変える」「問題を焦点化し、試行錯誤する自分を支える他者と関係を築く」という3つの特徴が循環して進むことから、その循環を促すことが、育児に対するヘルスリテラシーの発展を促すために重要と考える。(著者抄録)

＜文献概要＞保健師のキャリア発達におけるコンピテンシー(実践能力)に着目し,職場経験・現任教育を通してコンピテンシーを修得する上で経験の意味付けを行うことが重要であると述べるとともに,今後の保健師のキャリアのあり方について考える。

目的:発達障害児の親の自然災害への備えの実情を地域との繋がりに着目して明らかにし、災害時に支えとなり得る地域との繋がりを築いていくための支援を検討することである。「地域との繋がり」とは、小中学校区程度のエリア内で生活している人と人が何らかの直接的な関わりを持っている状態とし、人と人との支え合いを生む基盤と位置付ける。方法:研究デザインは記述的質的研究である。自閉症スペクトラム障害または注意欠如・多動性障害がある(併存を含む)、中等度以上の知的障害を伴わない3〜12歳の子を育てる親10名を対象に、災害への備えの意識や災害時に想定される心配・困難、備えの実施内容、災害時に頼れる人と日頃の地域との繋がりの状況について半構成的面接調査を行った。結果:研究参加者は全員母親であった。災害への備えの意識は「積極的に備えている」から「備えていない」まで差があり、子どもの特性や生活の実情により災害時に想定される心配・困難にも違いがあった。災害時の支えとなり得る地域との繋がりでは「困った時に頼れる人」と「見守りが得られる顔なじみの人」の2つの性質の繋がりがあり、それぞれ、多い、少ない/関係が浅い、いない/乏しい、という3段階の実情があった。考察:災害への備えの実情を踏まえ、「災害時に起こり得ることの具体的なイメージ化」と「必要な備えと地域との繋がりについての自己の現状の客観視」への支援により、災害時の備えとしてどのような地域との繋がりがあったらよいか自身で考えるきっかけづくりをすることが必要と考えられた。(著者抄録)

目的:発達障害児の親の地域社会生活における困難な体験に対するレジリエンスを明らかにし、災害時に支えとなり得る地域との繋がり構築に向けた支援を検討した。レジリエンスは、地域社会の中で発達障害の無理解による非難など困難に直面した時、対処し、立ち直り、成長するプロセス・能力・結果であり、誰もが持ち高めることができるものとする。方法:研究デザインは記述的質的研究である。自閉症スペクトラム障害または注意欠如・多動性障害がある(併存含む)、中等度以上の知的障害のない3〜12歳の子を育てる親10名を対象に、地域社会生活において困難を感じた場面について半構成的面接調査を行った。結果:研究参加者は全員母親であった。困難な体験は、身近な人に説明しても理解が得られず深く傷つく、周りの親から距離を置かれていると感じ自分の壁を壊せない等12カテゴリがあった。レジリエンスは16カテゴリであり、時間の経過に沿って、相手方に対応を求める、頑張る、障害や親役割の認識の変化、子どもの理解の深まり、無理をさせない、相手に説明する、無理解者を認容し積極的に離れる、新たな理解者を得る、子育てで大事なことの確信、他への助力の意思などがみられた。考察:発達障害児の親の地域社会生活におけるレジリエンスは「子どもの理解と親自身の認識変化の方向」と「他者理解の方向」に高まる様相があり、深く傷つく体験には仲間や専門家の支えを得ながら、無理解者からは積極的に離れる対処を用いて、2つの方向ともに高めることが地域との繋がり構築に向け重要と考えた。(著者抄録)

本研究の目的は、被介護者と別居する娘が、親に対してどのようなことを介護として行っているのかを明らかにし、別居介護者が介護を継続するために必要な看護援助についての示唆を得ることである。別居介護を行う娘7名に半構造化面接を行い、質的帰納的分析を行った。分析の結果、別居介護を行う娘は、1)介護者による定期的な介護によって、現在の高齢者だけでの生活を継続できるように予防を意識して介護を行う、2)介護者1人では介護の継続が困難な場合には、介護者が介護を継続できるように資源を活用したサポート体制づくりを行う、3)介護者が介護できる限られた時間の中で被介護者に必要な介護ができるように、介護者が介護内容を工夫して介護を行う、4)被介護者の疾患や身体機能の状態に合わせて被介護者が納得する介護方法に変更する、5)将来のことを見据えて現時点で必要な介護について、介護者が別居していても実施可能な方法を考えて実践する、6)別居している介護者の生活を守るために、介護者の生活と介護内容を検討する、の6つの内容に集約された。別居介護者への看護のあり方は、看護職は別居介護者も看護の対象と認識し、介護者が介護を継続できるように介護者自身で環境を整えることを支えることや、介護者と被介護者双方の希望に近い選択ができるように支えていくことであると考える。(著者抄録)

目的:都道府県、保健所設置市、その他一般市町村別に、災害時の公衆衛生活動に対する準備状況の実態を明らかにするとともに、災害時の公衆衛生活動に関する訓練の実施と関連する準備項目を明らかにすることを目的とした。方法:文献から平時の備えにより災害時の公衆衛生活動が促進されると報告されている項目を抽出し、それらの準備状況について、全国の都道府県、保健所設置市、その他一般市町村、保健所に配置されている統括的役割を担う保健師等を対象として郵送自記式アンケートを実施した。アンケートで得られたデータは都道府県及び都道府県型保健所、保健所設置市、一般市町村の3群に分類して実態を分析した。その後、自治体種別を調整した上で「災害時の公衆衛生活動に関する訓練実施の有無」を従属変数として多重ロジスティック回帰分析を行った。結果:回答数は1,159件(回収率51.1%)であった。市町村では都道府県や保健所設置市と比較して、災害対策本部への保健医療部局の出席、マニュアルの作成、他部局や医師会等との連携、研修や訓練などの項目において実施割合が低かった。保健所設置市と市町村間で避難行動要支援者名簿の作成や管理状況に特に差はなかった。災害時の公衆衛生活動に関する訓練の実施については、保健医療活動チームからの応援を終了するタイミングの目安を決めていることや医師会・薬剤師会等が災害対策を話し合う場があること、研修への派遣など9項目との関連が明らかになった。結論:市町村の災害時の公衆衛生活動に対する準備状況が遅れていることが明らかになった。災害時の公衆衛生活動に関する災害訓練の実施と関連ある準備項目は、関係機関との連携や受援体制の検討、研修の受講などであった。(著者抄録)

本研究の目的は、居宅生活を送る精神疾患をもつ人々が、日常的に経験する危機的な問題を乗り越るために行っているセルフケアとはどのようなものかを、サイクルの視点から明らかにすることである。調査対象は、統合失調症等の精神疾患の診断をうけた住民で、回復期にあり何らかの困りごとを抱えながら地域で生活している者とした。インタビューガイドに基づき60〜120分程度の半構造化面接を1回実施し、病気になって経験した日常での大きな問題として研究参加者が認識している一連の出来事を聞き取った。分析は、聞き取った一連の出来事をセルフケアに着眼しサイクルの視点から検討した。研究参加者は9事例であり、統合失調症6事例、気分障害3事例であった。セルフケアの内容として、役割、症状、自己肯定、思考など10の性質が見出された。サイクルの構成では一つのサイクルが次のサイクルにつながっていく傾向が見出された。また、<自分なりの方法や自分の力で、物事に立ち向かったり諦めたりする><前向きな思考や誇りとなるものを持ち、自己肯定感を高める>など8のセルフケアのサイクルを回す因子が導き出された。居宅生活を送る精神疾患をもつ人々は、セルフケアのサイクルを回すことで日常的に経験する危機的な問題に予防的に対応しており、一連の経験から学習を得てセルフケアに携わる能力を発達させていることが明らかとなった。彼らに対して保健師等が行う支援は、セルフケアのサイクルを回る力を対象者の中から掘り起こし、発揮できるようにするための支援であることが示唆された。(著者抄録)

本研究の目的は、大学間連携により保健師の業務研究をサポートする試みを通して、保健師も教員も互いに成長し合う業務研究のサポートモデルを考案することである。本研究では、業務研究サポートの枠組みにそって業務研究サポートを2年間試行した。業務研究サポートの実施手順を記述し、業務研究サポートを受けた保健師集団19名の質問紙調査(回収率79.2%)とサポート教員12名のFDマザーマップを用いた自己評価から、業務研究サポートの成果を明らかにした。さらに、サポートをした教員15名のグループリフレクションの内容から、業務研究を効果的にサポートするための要因を明らかにし、また関係者である本庁保健師3名に業務研究サポートの枠組みに関する意見聴取をした。業務研究サポートの実施手順、保健師および教員にみられた成果、業務研究を効果的にサポートするための要因そして業務研究に対する県本庁保健師の意見の結果に基づいて、「保健師と教員双方の目標」、「大学教員間の連携方法」、「保健師と教員間の連携方法」、「業務研究のサポート方法」「県庁-教員-保健師との連携方法」をも含めて示した実践的な業務研究のサポートモデルを考案した。本モデルは、業務研究への一方的なサポートではなく、業務研究の知見を教育や実践現場に還元できるようにするという相互作用的な意味をもつものであった。今後は、千葉県公衆衛生看護学教育連絡会議の一活動に位置付け、継続して実施できる体制を整えていきたいと考える。(著者抄録)

近年、千葉大学の国際展開では世界を視野に入れて全方位で取り組んできている中、アジア圏におけるコンソーシアムにも注力されてきている。千葉大学大学院看護学研究科では、アジア圏における看護学教育および研究のパートナーとなる看護系大学の検討をしてきている。学生および教員の相互訪問や学術交流実績を踏まえて、韓国ソウル国立大学看護学部およびタイ王国コンケーン大学看護学部と学術交流協定(MOU:Memorandum of Understanding)を締結し、MOU学術交流協定の5年間の契約を基盤としたアクションプランを検討した。その結果、グローバル人材育成を推進するアジア圏における教育研究プラットフォームの構築に向けて、若手教員と大学院生および学部学生を支援することを目的とした国際シンポジウムの共同開催を実施したので報告する。(著者抄録)

目的:本研究は日本における地域組織活動の継続に関する要因についてscoping reviewを行い、継続要因の概観を示すことを目的とした。研究デザイン:Scoping review 方法:データベースに医学中央雑誌Web、CiNii Articles、CINAHL、Cochran Systematic Review、MEDLINEを用い、キーワード検索を行った。日本語と英語の論文に限定し、選定基準は日本の地域組織活動の継続に影響を与えた事象を含む論文とした。結果:検索文献789、引用文献336、について選定基準に従い文献を選定し最終的に34文献がレビュー対象となった。研究領域は看護学が最も多く、社会福祉学など多様な研究領域が含まれた。研究デザインは事例研究が大半であった。出版年は1997〜2015年であり、2006年以降に増加傾向がみられた。地域組織活動の継続について152事象が抽出され、13継続要因、5カテゴリに集約された。5カテゴリは参加者や関係者間の情報共有、参加者の活動状況と心情、保健師を中心とした行政などとの協働、地域の住民や他組織との関係、組織の成長による活動の拡大と創出であった。考察:地域組織活動の継続要因間には有機的な関連性が示唆された。示されたカテゴリは複数の理論や概念による説明の可能性が示唆された。以上より地域組織活動の継続を検討する際には多角的な視点が必要であると示唆された。本研究は地域組織活動の継続要因の概観を示したことにより、より詳細な研究の方向性が示唆された。(著者抄録)

本研究の目的は、地域の健康づくりにかかわる保健推進員のエンパワメントの様相を明らかにすることである。それにより、保健推進員のエンパワメントを説明する仮説的な枠組みを構築する。MEDLINE、CINAHLおよび医中誌Webを用いて、保健推進員の意欲向上や主体化等にかかわる思考・認識や態度・行動の変容とそれに影響する要因が記述されている質的研究論文14件(英文4件、和文10件)を選定した。分析対象文献について、質的記述的に分析した。保健推進員の主体化や意欲向上等にかかわる思考・認識や態度・行動の変容は、9カテゴリ【活動の必要性を認識することにより活動意欲を持つ】【自己を開示することにより意見を表出する】【仲間意識を持ち組織の中で機能する】【自身の生活と活動を調整し健康を獲得する】【得た知識・技術を活用し自身や住民の状況に応じた活動を展開する】【活動を通して周囲との関係を形成する】【活動を評価し効果を実感する】【活動可能感を獲得する】【活動により満足感を得る】を得た。エンパワメントに影響する要因は、5カテゴリ《活動の契機》《活動の場》《核となる人の存在》《周囲の容認・協力》《保健師の支援》を得た。保健推進員のエンパワメントとは、活動の必要性を認識し、自身を調整しながら他の保健推進員との仲間意識を持って機能することで、住民や地域の状況に応じた活動を展開していくことであった。また、保健推進員自身が活動可能感や満足感を得ながら、周囲との関係を形成していくことで、地域の健康づくりが推進されていく可能性が示唆された。(著者抄録)

目的 公衆衛生看護の倫理に関するモデルカリキュラム・教育方法・教材開発のために、全国の保健師養成機関における倫理教育に関する実態を把握することを目的とした。方法 全国の保健師養成機関(専修学校(1年課程の保健師養成所、4年課程の保健看護統合カリキュラム校)、短大専攻科、大学)229校に質問紙を送付し、公衆衛生看護教育を担当する教員に回答を求めた。質問紙の内容は、回答者および所属機関の属性や保健師資格教育の形態のほか、公衆衛生看護の倫理の独立・関連科目の有無と導入予定、公衆衛生看護以外の倫理科目、公衆衛生看護の倫理を学ぶことの重要性や望ましい対象など、担当できる教員の有無やその研修の必要性、教育にあたって必要な資源、公衆衛生看護の倫理として扱う内容などを尋ねた。回答は変数ごとの記述統計量を算出するとともに、自由記載の内容分析を行った。結果 全国の保健師養成機関に質問紙を送付し、89校(回収率38.9%)から回答を得た。保健師養成機関の内訳は大学78.7%、短大専攻科4.5%、専修学校9%であった。公衆衛生看護の倫理の独立科目はなく、9割近くは導入予定もなかった。42.7%が科目の一部で公衆衛生看護倫理を扱っていた。公衆衛生看護倫理を学ぶ重要性については「非常に重要・ある程度重要」を合わせて9割であった。58.4%が保健師教育において公衆衛生看護の倫理に関する授業を必須化する必要があると回答したが、倫理教育を担当する教員については4割以上が「いない」と回答した。教員の研修は8割以上が必要と答え、必要な研修形態は「専門職団体や学会などによる学外研修」が8割と最も多かった。必ず行う必要があると思われる公衆衛生看護の倫理教育の内容の上位は「公衆衛生看護実践者としての職業倫理」、「健康と基本的人権」、「個人情報とその保護」、「公衆衛生看護における倫理」、「公衆衛生看護における倫理的自己決定」であった。結論 公衆衛生看護倫理教育はその必要性は高く認識されているものの、実施率は低かった。モデルカリキュラム、教材、教授できる教員が不足していること、教授が必要とされる公衆衛生看護の倫理の教育内容が体系化されていない現状が明らかになった。公衆衛生看護倫理の定義の合意形成と、モデルカリキュラムと教育方法、教材の開発、教員の養成が急務であると考えられた。(著者抄録)

本研究の目的は、発達障がい児とその家族が地域住民とのつながりの側面から災害に備えるための支援を検討するために、災害発災時において地域住民との関係が発達障がい児と家族にもたらす影響を明らかにすることである。研究デザインは記述的質的研究であり、発災時に生じた地域住民との関係、および発災前からの地域住民との関係が発達障がい児と家族にもたらした影響の体験が記述されている18文献を研究資料として用いて分析した。分析の結果、発災時に生じた関係による影響10カテゴリ、発災前からの関係による影響9カテゴリを得た。カテゴリの内容に基づき地域住民との関係と影響のつながりを構造化し特徴を考察した。発災時において地域住民との関係が発達障がい児と家族にもたらす影響の特徴は、「日頃からの付き合いによる本人家族の心身や生活の安定と、発災による関係喪失のリスク」、「集団での避難生活による本人の強みの発揮・発見と、孤立・排除・諦めによる機会の喪失」、「理解や支1を得るために行動をしても報われないことに対する捉え方による相反する影響」、「助け合いによる生活の安定と、支えを得ることによる負い目」であると考えられた。これらの特徴から、孤立や諦めの状態から発達障がい児と家族がエンパワーしていけるための支援、地域住民との関わりから生じるストレスに対するレジリエンスを高める支援、および助け合える関係づくりをめざした支援が必要と示唆された。(著者抄録)

目的:市町村保健師が学校や企業と連携した生活習慣病予防活動で用いたライフサイクルの視点とその活動内容の特徴を明らかにし、地域における生活習慣病予防活動の展開方法を考察する。方法:学校や企業と連携した生活習慣病予防活動の企画・運営・評価に中心的に携わった保健師5名を対象とし、面接ガイドを用いた半構成的面接調査を実施し、活動の時期別に質的帰納的に分析した。結果:ライフサイクルの視点は《基盤形成期》では【過去や以前の発達段階に遡り判断する予防の必要性】等2つ、《活動期》では、【次世代や将来に向けた影響】等4つ、《発展期》では、【地域の健康課題解決に向けた新たな文化・習慣の創造】等4つのカテゴリーに集約された。また、ライフサイクルの視点を持った活動は《基盤形成期》では、【生活習慣病の問題の構造を推察し発信する】等3つ、《活動期》では【世代間の連鎖・伝播を考慮した保健活動の展開】等5つ、《発展期》では、【住民や連携相手のエンパワーメント】等3つのカテゴリーに集約された。考察:地域における生活習慣病予防の展開方法とは時間軸と世代間の伝承性・継承性の観点から対象を捉え、家族や集団、地域において世代間で及ぼす作用や影響の連鎖を活動に用いる判断を行う。そして、先の発達段階を見越してセルフケアできるよう支援し、支援の受け手から地域全体の健康づくりの担い手となるよう活動することであった。(著者抄録)

半島地域における保健師活動の特徴を把握する目的で,半島地域にある市町村に働く保健師に対して往復ハガキを用いた自記式アンケート調査を行った.回収率は58.3%であった.把握された保健師活動の特徴は,地域に出向く活動や訪問活動を活発に行い,キーパーソンを活用し,住民から地域の歴史や風習,詳細な生活ぶり,行事などを学びながら行う活動であった.日本全体としては地域に密着した活動スタイルをとることに困難性が指摘される今日,半島地域ではそのような活動スタイルが継続していることが明らかにされ,さらにこの活動は,島嶼での活動に類似した点があることが示唆された.地域性を見極め,住民のニーズに見合った保健師活動を行うことがこのような保健師活動につながっているものと考えられた.(著者抄録)

2015年12月から2016年1月に、日本公衆衛生学会会員の保健師のうち、教育・研究機関に所属する以外の会員848名を対象に、公衆衛生看護の実践現場における、日常活動や実践研究を展開する上での倫理的行動に関する意識や行動、課題を明らかにするための質問紙調査を実施した。260名から回答が得られた。回答者の内訳は、自治体223名、産業19名、学校5名、その他13名であった。質問紙の結果から、保健師の多くが働く場やケアの対象の特性から生じるジレンマに遭遇しながらも、日常的な業務の中で、身近な人に相談しながら、倫理的な行動をとっていると考えられた。しかし、研究においては所属する組織でその仕組み等が存在していないと77%の保健師が回答した。学会に対して「倫理に関する研修会の開催」「研究計画をたてる際の倫理に関する相談の受付」を全体の半数ほどが希望していた。自由記載の中でも、研修や具体的な相談窓口となることを求める意見が見られた。

平成25年4月厚生労働省健康局長通知「地域における保健師の保健活動について」(健発0419第1号)により、統括的立場の保健師(以下本稿では"統括保健師"とする)を配置する自治体は徐々に増加している。しかし、その意義については、いまだコンセンサスが得られていない自治体が存在することや、すでに統括保健師の配置のある自治体においても、その位置づけや実際の役割などに課題があることが指摘されてきた。そこで統括保健師の詳細な実態を検証するために、統括保健師を対象としたインタビュー調査を行った。ここでは、調査結果から明らかになった、統括保健師の役割と課題、統括保健師が機能するための推進要因を中心に解説する。(著者抄録)

本研究の目的は、災害時と平常時の市町村保健師の看護実践能力の関連の特徴を明らかにすることである。本研究では看護実践能力を、市町村保健師が公衆衛生看護の目標を志向し住民の健康課題に必要な支援を展開する看護実践において、意図を伴い行動として顕在化され、表層的および深層的要因から成るものとした。研究1では先行研究より平常時の保健師の看護実践能力の構成要素を抽出し、研究2では実践報告から抽出した災害時の看護実践能力と研究1で抽出した平常時の看護実践能力の構成要素との関連の内容を分析した。研究1、2の結果、平常時と災害時の看護実践能力の関連の内容は、15抽出され、それらの内容の性質から5つの特徴を導出した。すなわち特徴は、1. 地域生活集団の健康生活の質や地域資源の充実を見据えた平常時の看護実践能力を中核とした能力の発揮、2. 災害時の環境的変化や資源不足の状況下に対応するため平常時の看護実践能力を応用・発展させた能力の発揮、3. 必要な役割を判断し実践を展開するため災害時の状況に応じ平常時の一連の看護実践の枠組みを転換させた能力の発揮、4. 平常時に培った保健師としての信念や価値観を拠り所とする能力の発揮、5. 実践経験の内省による教訓や学び、信念・価値観の醸成、であった。特徴1から3は、表層的要因に位置づき、平常時の看護実践能力を中核とし、災害時の状況に応じて、応用・発展、転換させるという関連の特徴を示した。また特徴4、5は、深層的要因に位置づき、表層的な看護実践能力発揮につながる特徴を示した。(著者抄録)

目的:当事者グループや住民組織への支援について、保健師が認識する難しさと難しさを乗り越える看護実践能力を明らかにする。方法:行政所属の保健師5名に個別の半構造化面接を実施し、当事者グループや住民組織を支援した際に感じた難しさとその難しさを乗り越える対処法をたずねた。逐語録から、難しさと看護実践能力を構成するコンピテンシー、およびケイパビリティについて質的帰納的に分析した。結果:難しさは、【グループが継続した先の支援の方向性への迷い】等の4カテゴリーであった。コンピテンシーは、【経験豊かな保健師との対話を通じた保健師としてのグループ支援の考え方の学びの習得】等の5カテゴリーであった。ケイパビリティは、【自身が支援するグループメンバーやグループの状況に適する支援方法の模索】【グループメンバーやグループを取り巻く状況などを考慮した支援方法の修得】等の6カテゴリーであった。考察:保健師は、経験者等からグループ支援方法を学び、自身の支援するグループメンバーやグループの状況を考え、支援の方向性や支援方法を見出していた。また、コンピテンシーとケイパビリティは相互に関係しており、なじみのない状況や新たな状況において望ましい結果を生み出す看護実践能力が説明された。(著者抄録)

目的 筆者らが開発した['住民の価値観・生活・つながり'を大切にする保健指導方法ABC](以下、保健指導方法ABC)は、対象者の生活行動が文化に影響を受けた価値観や規範に導かれていることを明確に意識し、保健指導者の価値観を自覚した上で援助ができること、即ち、保健指導者の文化的能力を発展させることを目指している。本研究では、保健指導方法ABCの研修を実施し、受講者が実践していく過程に見られる、自己の保健指導に関する認識、及び、実践する際の課題を調査し、既存の文化的能力の発展過程を照らし合わせて、受講生の文化的能力の発展を考察する。方法 研究参加者は保健指導方法ABCの研修受講者のうち研究参加への同意が得られた17名だった。研修前の「自己の保健指導技術に関する課題」の記述内容、研修時の「グループワークの逐語録の内容」、研修後の「振り返りシートの記述内容」をデータ源とした。データ源から、研修の進行に沿って、受講者の保健指導に関する認識、及び、保健指導方法ABCを実践する際の課題を質的帰納的に分析した。結果 受講者17名の職種は、保健師が15名と栄養士が2名だった。所属は、行政が9名、健診センターが7名と職域が1名で、保健指導に従事した年数は3年から21年(平均9年)だった。受講者の保健指導に関する認識:研修受講前は、医学的知識や保健指導時間を重視していたが、研修の進行と共に、コミュニティの文化や保健指導者の文化に気づき、対象者の文化に即した保健指導を実践したことで意義を実感していた。また、文化を共有するための記録を作成したり、新人へ伝承する意欲を示したり、個別保健指導を通じてコミュニティへ働きかける必要性に気づいた。保健指導方法ABCを実践する際の課題:第1回研修直後は、地域を把握したり文化を変えたりしていくこと等に困難感を述べていたが、研修の進行に従い、文化に基点を置いた基礎教育や人生経験の必要性、さらに、コミュニティへの働きかけや制度改善の必要性に言及した。考察 保健指導方法ABCの研修受講により、受講者は総体的に既存の文化的能力の発展過程に沿って、文化的能力を発展させていた。さらに文化を伝承する意欲を喚起し、個別保健指導を通じて健康的なコミュニティの文化を育むことを見据えることができ、文化そのものをケアする視点をも養い得たと推察される。(著者抄録)

This study aimed to develop a conceptual model for understanding meaning in life (MIL) using respondents' quotations in the primary qualitative studies. The primary studies were selected from the PsycINFO, PsycARTICLES and CINAHL databases using keywords 'meaning in life', 'meaning of life', 'purpose in life' and 'will to meaning'. Respondents' quotations in the primary studies were analysed interpretatively to identify MIL from the respondents' perspectives. The data were synthesized to integrate findings from 10 selected primary studies. The findings identified (i) six sources of MIL (e.g. having a significant others, having new experiences and performing spiritual activities); (ii) eight components of MIL (e.g. focusing on self, connecting to others, contributing to others and having a sense of direction and purpose); and (iii) the emotional outcomes of having MIL: happiness, satisfaction and joy. Through a discussion of the findings, a conceptual model of MIL emerged.

目的:精神障害者への個別支援における保健師が感じる困難とその対処の内容が、精神保健福祉業務経験年数によりどのように異なっているのかを明らかにし、保健師の現任教育への示唆を得て、精神保健福祉活動の質の向上に資することを目的とした。方法:自治体での精神保健福祉業務経験が"6年以下群"保健師4人、"10年以上群"保健師5人を対象とし、困難を感じた精神障害者事例への支援について半構成面接を実施し、内容について質的記述的に分析した。結果:困難については"6年以下群""10年以上群"両群から、支援を望まない本人や家族に介入するむずかしさ、《近隣からの入院要請の圧力との対峙》《本人と近隣の両者の生活を守るむずかしさ》などが抽出された。一方、《家族から協力の得られないむずかしさ》や、かかわりが拒否できない《公的機関の責任への負担》、面接や訪問を《ひとりで対応することのむずかしさ》《保健師自身へのサポートの不足》などは、"6年以下群"から抽出されていた。対処については、"6年以下群"では《自分の対応できる範囲を自覚し周囲に援助を求める》、"10年以上群"では、本人・家族・近隣の立場から状況の文脈を解釈し、関係機関に柔軟に働きかける対処方法が抽出された。考察:"6年以下群"の保健師の現任教育では、精神障害の知識や技術だけでなく、多様な視点で支援を展開する力の獲得に向けて、自分の支援を振り返り、検討する機会の担保が重要である。(著者抄録)

目的:2005年から2014年の看護学雑誌におけるメタ統合研究論文を概観し、扱われているテーマや用いられている手法、知見の示し方を明らかにする。方法:CINAHLおよび医学中央雑誌を用い、質的な一次研究論文の知見を統合したメタ統合研究論文66件(英文51件、和文15件)を選定した。結果:出版年別は、英文では「2013年」、和文では「2006年」が最も多かった。掲載雑誌別では、英文では「Journal of Clinical Nursing」、和文では「千葉看護学会会誌」が最も多かった。テーマは6つに分類され、英文では「病気や困難を持つ人やその家族の経験」、和文では「特定の領域における看護実践知」が最も多かった。用いられている手法はNoblit & Hareが英文、和文とも最も多く、英文ではSndelowski & Barosso、和文ではPatersonが多く用いられていた。概念の示し方は、「包括的な概念を創出しようとするもの」が、英文では36件、和文では4件、「包括的な概念を創出し、概念間の関係を時系列や構造として示そうとするもの」が英文では15件、和文では6件であった。和文では「包括的な概念を創出し、概念間に立ち現れる関係性を新たな概念として創出したもの」が5件あった。考察:メタ統合研究は、現象の質的な知見を統合する方法として活用でき、国外において関心が高まっていると考えられた。課題として、統合した概念を実践に適用し検証すること、矛盾や差異の解釈を十分に示しうる手法の開発が考えられた。(著者抄録)

本研究の目的は、在宅認知症高齢者(以下、認知症高齢者)とその人が元気なころから関係を続けている近隣住民(以下、近隣住民)との日常的な関係の実態から特徴的な関係を探ることで、両者の関係性を明らかにすることである。認知症高齢者と近隣住民に半構造化面接を実施し、質的帰納的に分析した。結果、認知症高齢者と近隣住民の関係性には、【生活がおびやかされない】【状況に応じて無理せず向き合う】【生活のなかでたびたび時間を共有し経験を積む】【自己との経験をもとに想察し理解する】等9つの性質があることが分かった。認知症高齢者の生活がパーソン・センタード・ケアにおけるくつろぎや自分である等の状態にあり、近隣住民から一生活者として承認されていることが示されたことから、両者の関係性は認知症高齢者の生活の質に影響する重要な要素であること、看護職はこれらの関係性を大切にして活動を展開することが重要であると考えられた。(著者抄録)

本研究の目的は、東日本大震災で被災した漁村地域の男性高齢者の災害発生から現在に至るまでの生活におけるセルフケアについて明らかにすることである。研究方法は、仮設住宅に入居中の男性高齢者9名を対象とし、半構成的面接により、被災後の生活におけるセルフケアの3側面(日常生活を営むこと・健康の悪化を予防し、維持すること・自分らしく生きること)に関する行動、関連する考え・感情・思いを聴取した。聴取内容から事例毎に、生活の状況とセルフケアの内容を抽出し、急性期・亜急性期・慢性期毎に分析し、質的に記述した。その結果、セルフケアの内容として19コアカテゴリーが抽出された。急性期は【集落内で結束し、仕事道具の管理と安全確保をした上で、食糧や寒さ対策をする】等7つであった。亜急性期は【周囲の避難者への迷惑を考えて関係性に配慮しながら、安全・安楽な生活環境をつくる】等6つであった。慢性期は【集落の年長者としての役割や態度をとり、郷土愛を基盤に拠り所をつくり、無理をしない生き方をする】【加齢や自宅再建資金を考慮して、現実と向き合いながら、今後の見通しを立てる】等6つであった。以上より、セルフケアの特徴として、「生命維持・生活の再構築により安定感を作り出す」が基盤となり、「状況変化の中で健康を維持する」、「支え手となり生活環境へ働きかける」が引き出され、「健康維持と地域・家庭内役割への意識を相互に高め合い、自分の生き方を認め」、「加齢や再建資金といった現実と向き合いながら今後について考える」へ向かう過程が見出された。(著者抄録)

本研究の目的は、生活習慣の改善を継続している30歳代男性勤労者の健康学習サイクルの内容を明らかにし、その構造を検討することで、30歳代男性の生活習慣病予防のための支援の示唆を得ることである。健康学習サイクルはKolbの経験学習サイクルの4要素である「具体的な経験をする」「内省する」「教訓を引き出す」「新しい状況に適用する」の視点から検討した。研究方法は、食生活、運動、喫煙、飲酒習慣において健康維持・回復に不適切な行動を望ましいものに改善し、6ヵ月以上改善を継続した30歳代勤労男性6名に対し、個別に半構造化インタビューを行った。各事例において、語られた内容から上記の4要素にあたる言動を読み取り、記述した。その結果、「具体的な経験をする」は、【生活の中で環境や体の変化を感じた】等の3カテゴリーに集約された。「内省する」は、【生活の中で感じる変化と生活習慣を改善する必要性を結び付ける】等の3カテゴリーに集約された。「教訓を引き出す」は、【体の変化を改善するために生活習慣を改善する必要がある】等の3カテゴリーに集約された。「新しい状況に適用する」は、【自分なりに生活習慣の改善に取り組む】等の2カテゴリーに集約された。以上のことから、30歳代男性勤労者の生活習慣病予防のための支援では、日々の生活の中で感じている変化の経験を生活習慣の必要性の認識や生活習慣を変えることへの肯定的な認識へとつなぎ合わせ、対象者が負担を感じない行動を起こすことを促すことが重要と考えられた。(著者抄録)

2014年6月13日～7月20日にフランス・ベルサイユで開催された世界規模の学生建築コンペティション「ソーラー・デカスロン・ヨーロッパ2014」に看護学研究科大学院生1名が派遣された.2012 年にも同大会に出場しており,2度目の参加である.このプロジェクトの中心は工学研究科であるが,総合大学としての特色を活かし,留学生や園芸学研究科などが関わっている.大会の審査項目には「Health & Safety」という健康でより安全に作業を遂行しなければ,減点になる項目がある.人員規 定はないため,その統括役及び,長期に渡る慣れない異国での生活の健康安全管理を担う目的で看護学研究科として参加の運びとなった.看護職の立場から,渡航前より事前講義として急変時の対応や セルフマネジメントの必要性を伝えた.また「SOLAR Assessment」を作成・使用することで,看護を知らない学生にも系統立てたセルフマネジメント方法が展開でき,疾病予防・危機管理を行うこ とにつながった.さらに,大会本部と連携し救護班として各国の応急手当にあたる中で,世界各国の人々が集まる中での病気についての考え方の違いや救急現場についての違いについて知り得ることにつながった.大会プロジェクト参加から示唆された国際的・学際的活動の意義について報告する.

目的:東日本大震災で被災した一町の保健師の,発災から約一年間の災害時保健活動における地域診断の内容と情報収集方法を明らかにすることである.方法:発災から約1年間の災害時保健活動に関するインタビュー内容を,災害サイクルを踏まえて4期に区分し,抽出した地域診断の内容と情報収集方法を,地域・ヘルス・リソースの3つの観点で分類整理した.インタビューは,所属長と保健師の同意を得て,個人情報保護を順守し行った.結果及び考察:発災直後は避難者への救護活動や避難所での活動を通して,中長期では支援チームの協力により再開した保健事業を通して,主にヘルスやリソースに関する地域診断の内容を情報収集していた.復旧・復興期には仮設住宅への全戸訪問を通して,平常時には日頃の保健活動を通して情報収集していた.今後は本研究で明らかにした災害時保健活動における地域診断の内容や情報収集方法について検討をかさね,保健師教育に活用されるようにしていく必要がある.(著者抄録)