石田 祥代

ギフテッドやタレンテッドの子どもたちの能力をフルに開発するには通常の学校教育にはない支援や活動を必要とするとのとらえ方もあるが，各国の教育課程での支援体制や取組み実践はさまざまである.加えて，支援を決定するための認定基準にギフテッド概念が加わっていない国も多い.さらに，本邦の優秀児支援研究は緒についたばかりで，先行研究は限定的で，支援内容や教育システムを検討するための基礎研究や理論分析の積み重ねが必要である.わが国においては，有識者会議が実施したアンケート結果から児童生徒が学校で抱える困難が明らかとなり，特定分野に特異な才能のある児童生徒に関する教育的支援のあり方の具体的な検討が行われている.諸外国では，ギフテッドプログラムを国策として定着させている国も多いが，教育の責任主体である地方自 治体に着目し，フィールド調査を通しての情報収集や，学校での具体的取組みに掘り下げた研究も必要とされている.

本稿では、文献調査と聞き取り調査を通して、スウェーデンの義務教育からの移行支援およびインクルーシブ教育の構造を明らかにする。スウェーデンでは、義務教育後の進路の選択肢は、後期中等教育機関としての高校・知的障害高等部・聴覚障害高等部・肢体不自由高等部があり、セーフティネットとしての若年者支援プログラムとリカレント教育としての社会教育機関も受け皿として存在する。移行支援では、キャリアカウンセラーと特別教育家が連携し、最適な学習環境の視点からの進路選択、進学希望先への見学促進、教育的支援の情報伝達を行っている。後期中等教育におけるインクルーシブ教育システムを支えるのは子ども健康チーム、対応プログラム、高校の入門プログラムであった。特徴としては、途切れのない障害児教育システム、前期・後期中等教育間の接続、移民の子どもへの教育的支援、学習を保障する生涯教育システムが挙げられた。

本稿は、フィンランドの義務教育から後期中等教育への移行とその支援について、インクルーシブ教育の観点から明らかにすることを目的とする。文献調査と聞き取り調査を実施した結果、①義務教育段階の特別な教育的支援として三段階支援のシステムがあること、②同様の支援システムが後期中等教育においても整備されつつあること、③義務教育修了後、特別な教育的ニーズのある生徒は、基礎学校10年生、高校、職業学校、ヴァルマ、テルマから進路選択を行っていること、④基礎学校における移行支援として、キャリアカウンセラーと特別支援教育教員による進路相談、進学先との調整、学校訪問同行などが行われていることが明らかになった。一方、今後の課題として、①高校・職業学校における進学後のフォローアップ体制の不備、②退学問題への対応の強化、③授業での教育内容調整や直接的支援の必要性、などが示唆された。

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