基本情報
- 所属
- 千葉大学 教育学部 教授
- 学位
- 教育学修士(東北大学)教育学博士(東京学芸大学大学院連合学校教育学研究課)
- J-GLOBAL ID
- 200901091194019746
- researchmap会員ID
- 1000161218
研究分野
1論文
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千葉大学教育学部研究紀要 = Bulletin of The Faculty of Education, Chiba University 70 213-220 2022年3月1日type:text [要約] 本稿では,学校教育の各現場で求められる特別支援教育の今日的な課題のうち,病弱教育,特に小児がんの患者への教育的支援について検討を行った。その際,インクルーシブ教育とアフターコロナの教育再構築を視点に加え,教育制度,教育的支援の必要性とその意義,心理的支援,心理的支援を含んだ教育実践の側面など,多角的な視点をもって小児がん教育の現状と今後の課題に迫った。いずれの検討からも,「切れ目のない教育的支援の継続保障」を中心に,療養に伴い拡大する児童生徒や保護者のニーズに対応するために,実践現場でICTを活用することの意義と具体的方法を関係者間で共有することの必要性が示唆された。また特段,義務教育の範疇から外れた高等学校以降の段階で,当事者がおかれる現状を詳細に把握し,そのライフステージの独自性に沿った体制整備を構築することが,喫緊の課題であることも指摘された。
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千葉大学教育学部研究紀要 68 133-141 2020年3月[要約]本稿では,知的障害特別支援学校における実践教育の展開と今日的な課題を明らかにすることを目的として,千葉大学教育学部附属特別支援学校の事例に基づいて,その意義と役割を論じた。千葉大学教育学部附属特別支援学校における歴史と概要をまとめ,「合わせた指導」を教育課程の中心に据えた実践の変遷を述べた。小・中・高等部の実践研究を俯瞰し,特色ある教育課程の提案,発達段階を考慮した授業づくり,地域の特別支援教育のセンター的機能の充実など各学部の課題が挙げられ,今後の取り組みの方向性が示唆された。また,千葉大学教育学部との連携研究を数多く行っており,実践・実態の分析,事例検討,教材や実施方法の開発など,様々な視点から共同での研究がなされている。附属特別支援学校は保護者のみならず,地域,大学からのニーズにもこたえる学校であることが求められており,三者のニーズをバランスよく追及することが必要である。
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千葉大学教育学部研究紀要 = Bulletin of the Faculty of Education, Chiba University 67 97-103 2019年3月1日type:text [要約] 本稿では,通常学校,特別支援学校そして教員養成系大学という特別支援教育に関わるそれぞれの学校現場で抱える今日的な課題について論じた。通常学級においては,学級全体への支援の在り方に関する効果のさらなる立証が、通級指導教室においては,特別支援学級との機能の明確化,通級指導の対象となる児童の基礎集団となる通常学級の学級経営や集団作りが課題として取り上げられた。また,これら通常学校での課題としては,高等学校まで巻き込んだ情報の共有や連携の必要性が示された。特別支援学校を柱とした移行支援の在り方について,特別支援学校が受け手または送り手となる引継ぎや移行支援の研究は非常に少ないこと,就労移行を除く移行支援の議論は行われていないことが明らかになった。教員養成系大学での授業に関する課題として、精神障害の病理,支援の制度や在り方について学ぶ機会が十分ではないことが指摘できた。
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千葉大学教育学部研究紀要 = Bulletin of the Faculty of Education, Chiba University 66(2) 121-126 2018年3月1日type:text [要約] 特別支援教育が学校教育法に位置づけられ,施行された平成19(2007)年以降,各学校では幼児児童生徒の実態把握を行い支援や配慮を検討するとともに,校内委員会の設置,特別支援教育コーディネーターの配属,個別の教育支援計画および指導計画の作成と活用,教員の専門性の向上等の体制整備を行ってきた。本稿では,このような特別支援教育の歴史的な変遷を背景にして,知的障害,肢体不自由,病弱・虚弱の障害別から教育課程ならびに指導法に関する現代的課題について論じる。各学校ともに,在席する児童生徒の増加に伴い,様々な障害の児童生徒が共に学ぶ場となることで個人の教育的ニーズが多様になっていることに対する課題,学習に対する評価に関する課題,ICTの活用に関する課題,共同および交流学習に関する課題などが明らかになった。これらの課題に関するポイントを整理するとともに,今後の議論の方向性について考察した。
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千葉大学教育学部研究紀要 66(2) 113-120 2018年3月[要約] 本邦では現在,(1)特別な支援を必要とする子どもへの就学前から学齢期,社会参加までの切れ目ない支援体制整備,(2)特別支援教育専門家等配置,(3)特別支援教育体制整備の推進の3つの柱からなるインクルーシブ教育システム推進事業が展開されている。そのようななか,発達障害の児童及び生徒に対する支援体制の構築を目指し,重点的に支援が拡大されている。本稿では,発達障害の児童及び生徒に焦点を当てて,インクルーシブ教育の視点から,通常学級,通級指導教室,特別支援学級における教育課程と指導方法の取り組みと課題について整理を試みた。それぞれの場に応じた教員の専門性,高等学校を含めた連続的な学びの場としての支援体制の在り方,学校内で教員をサポートする校内委員会の役割,交流および共同学習の進め方等が課題として挙げられた。
MISC
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千葉大学教育学部研究紀要 62 133-138 2014年3月1990年代における我が国の脳性麻痺(CP)の発生頻度の推移について,3つの地域(沖縄県,滋賀県,姫路市)を対象とした調査の結果を概観することから検討した。その結果,1)1990年代にCPが増加傾向にあるのかについては調査により異なっていたが,減少傾向とするものはなかった。しかし,2)いずれの調査においても,LBW児や早産児のCPが多く,更に3つの内2つの調査ではLBW児のCPが増加傾向にあった。
Works(作品等)
4共同研究・競争的資金等の研究課題
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2013年4月 - 2017年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2011年 - 2012年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2002年 - 2003年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 1999年 - 2000年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 1998年 - 1999年