貞広 斎子

葉養正明著, 『人口減少社会の公立小中学校の設計 東日本大震災からの教育復興の技術』, 協同出版刊, 2011年8月発行, A5判, 376頁, 本体価格3,500円

教育學研究 79(2) 227-228 2012年6月30日  

2-F-6 施設再配置政策立案支援手法の開発と適用 : メタヒューリスティクスによる複数適正解導出と分析(都市とOR(2))

日本オペレーションズ・リサーチ学会春季研究発表会アブストラクト集 2010 220-221 2010年3月4日  

GISへの空間的最適化エンジンの組込開発

地理情報システム学会講演論文集 = Papers and proceedings of the Geographic Information Systems Association 17 619-622 2008年10月23日  

Studies in Human and Social Sciences with GIS

CRC Press 2005年  

世界の教員養成－欧米オセアニア編－

学事出版 2005年  

Studies in Human and Social Sciences with GIS

CRC Press 2005年  

Teacher Education of the World -Europe, America & Oceania

Gakujishuppann 2005年  

学級編制と地方分権・学校の自律性

多賀出版 2004年  

合併自治体の教育デザイン－何からはじめどう取り組めばいいのか－

ぎょうせい 2003年  

ポストモダンの教育改革と国家

教育開発研究所 2003年  

アメリカの教員制度－養成・研修・人事－

諸外国の教員制度－養成・研修・人事－（委託研究報告書） 12-19 2003年  

教育環境を対象とした評価手法

教育行政における評価手法の在り方に関する調査研究 (委託研究報告書) 49-60 2002年  

教育改革のアカウンタビリティ意識－学校情報需要・供給調査分析－

教育行政における評価手法の在り方に関する調査研究 (委託研究報告書) 49-60 2002年  

教育環境を対象とした評価手法

教育行政における評価手法の在り方に関する調査研究 (委託研究報告書) 49-60 2002年  

定数改善政策の分析と都道府県の改善方策－都道府県に対する調査結果の分析を中心に－

教育行財政研究 (第29号) 78-91 2002年  

実証研究の立場から (第48回大会公開シンポジウム報告)

関東教育学会紀要 (28) 87-90 2001年10月  

学区制と公教育圏の構想

教育學研究 68(1) 100-101 2001年3月30日  

わが国における学校選択制導入の動向

日本教育政策学会年報（日本教育行政学会） (第8号) 286-290 2001年  

実証研究の立場から（シンポジウム「学校選択制導入を問う」）

関東教育学会紀要 (第28号) 2001年  

教育内容の特色に基づいた公立学校選択の展望

日本教育政策学会年報（日本教育行政学会） (第8号) 202-211 2001年  

地域社会論からみた通学区域弾力化の検討

教育學研究 67(1) 100-101 2000年3月30日  

分権改革と教育行政－教育委員会・学校・地域－

ぎょうせい 2000年  

通学区域制度の弾力的運用を考える

教育學研究 66(1) 85-86 1999年3月30日  

定量的選好モデルを用いた親の学校選択行動分析

日本教育行政学会年報（日本教育行政学会） (第24号) 103-116 1998年  

物的条件からみた学校選択導入の可能性と限界

日本教育行政学会年報 (23) 107-122 1997年10月  査読有り筆頭著者

生涯学習の扉―理念・理論・方法

ぎょうせい 1997年  

アメリカ公教育における「親代わり」論の研究

お茶の水女子大学人間文化研究年報 (20) 87-93 1997年  

アメリカにおける子どもの権利論 : 「児童の権利に関する条約」未批准の原因分析を通して

日本教育行政学会年報 (22) 71-83 1996年10月  査読有り筆頭著者

アメリカ公教育における「親代わり」論の研究