植田 憲

本研究は、江戸時代からものづくりが盛んに行われてきた東京都墨田区を対象に、伝統的ものづくりを文化の側面から振興するための指針と提案を導出することを目的としたものである。文献調査により墨田区における伝統的ものづくりの歴史的文脈を概観したうえ、「長板中形」を対象に事例調査を行った。その結果、かつて当該地域内で「長板中形」の生産と使用のエコシステムが成り立っていたと考えられる。調査結果に基づき、墨田区における伝統的ものづくりの振興の指針として以下の三点を導出した。①身近にあるもの・人・ことといった資源の全体活用を志向する、②つくり手と使い手をより緊密に繋ぐ展開を志向する、③地域で伝統的ものづくりの製品の使い方を創出する機会を作る。

近年の生活の変容を要因として、多くの歴史資産が急速に潜在化する傾向にある。この状況は、千葉県市原市においても例外ではない。当該地域は、養老川がもたらした肥沃な土地と緑豊かな山々に恵まれ、古くから、有形・無形のさまざまな資産が創出・継承されてきた。こうした地域にある大切な資源を再発見するとともに、後世へつなぐネットワークを構築することを目指して、2015（平成27）年、「市原歴史博物館」事業が始められた。同博物館においては、近年急速に発展・普及しつつあるデジタル造形技術をいかに導入するかの検討がなされている。 本研究は、市原歴史博物館事業における試行に基づき、地域博物館におけるデジタル造形技術の導入の可能性を見出すとともにそのあり方を明確化することを目的としたものである。 具体的事例として、実物が残されていない藤原式揚水機を取り上げ、さまざまな文献資料に基づきデジタル再現し、実験・検証を繰り返し、動作モデルを制作した。このプロセスの記述を通じて、以下の各点を明らかにした。 （１）デジタルデータは修正し易いことから、比較的柔軟に「復元」「保存」へのアプローチが可能である。その場合、頻繁に出力し検証するなど、学芸員らとの密な情報共有が重要である。（２）デジタルデータは共有し易いことから、地域資源を「共有」する有効な手段になり得る。（３）デジタルデータを出力するなどの「活用」を通して、実物が残されていない歴史資産の価値を高めることが可能である。なお、本研究においては、上述した知見に基づき、教育キットの提供を行い、その効果を確かめた。

地域社会の自立･自律が求められる今日において、いかにして地域の文化を伝達･共有していくかは喫緊の課題である。本稿は、地域の生活者が参与可能な、デジタル時代における地域文化の発信･共有の場としての地域博物館の構築を目指す研究の一環である。 とりわけ本稿では地域博物館におけるデジタル造形機器を活用した展示器具の制作の事例を取り上げ、一連の活動から得られた知見ならびに課題を報告した。聞き取り調査・現地調査に基づき、地域の博物館における展示器具の不足に伴う展示の限界、収納庫のひっ迫等の課題を把握したのち、デジタル造形機器を活用した３点の展示器具の制作を行った。それらは、上記の課題に応えるものであったが、未だ①展示対象の大きさや重量における強度の限界の検証、②制作過程において放出される汚染物質量の検証等の必要性、③レーザー加工機をはじめとした一般的なデジタル造形機器で制作可能な仕様の検討等取り組むべき課題は少なくない。今後はこうした課題に取り組みつつ、本稿で制作したデジタルデータをはじめ、得られた知見を地域内で蓄積、共有するためのデジタル造形機器活用事例のアーカイブの構築等も視野に入れ、活動を展開したい。

千葉市若葉区いずみ地区において、「炭焼き小屋再生プロジェクト」を展開した。文献調査および現地調査を実施し、当該地域において炭焼き小屋が生活文化の形成において重要な位置づけにあったことが確認された。これを再生することにより、森林保全を行うだけではなく、地域づくりにつなげる活動へと展開することが重要といったことが参与者の間で確認され、任意団体が設立された。今後、炭焼き小屋の具体的な利活用方法について検討し、多くの人が地域づくりに参与できる体制づくりを行いたい。