中山 節子

[要約] 本研究の目的は，学習指導要領の改訂に応じて，ICT活用の視点から，実技教科，すなわち，書道科，音楽科，図画工作科・美術科，家庭科，技術科における具体的事例を取り上げて，その実践のためのポイント等について明らかにすることである。結果として，各実技教科の特性に合わせたICTの活用方法は主として授業での教師によるICT活用，児童生徒によるICT活用等に当たるもので様々あることが分かった。今後は様々な組み合わせによるICT活用の新たな方法について再検討することが重要であろう。

[要約] 本研究の目的は，実技教科の特性を生かした学びの過程での困難な状態に対する具体的な指導の手立てについて，実践事例等についての考察に基づき明らかにすることである。結果として，実技教科は他の教科の座学よりも，グループでの活動や実習等が多く，児童生徒の認知特性から学習の困難さの状態を考えるのみでは不十分であること，身体の動きや手指の不器用さを示す児童生徒の困難さに対しての個別の指導，課題の調整など細かな指導が実践の過程で求められること等を示した。

これまでの日本におけるESD 実践は家庭科に限らず環境をテーマにする教育実践が多い傾向にあり，家庭科では男女共同参画社会やワークライフバランスなど社会的経済的側面に関するテーマを据えて実践することが課題である。生活時間は，生活時間データを読み解く過程で，家事労働時間の分担や長時間労働などの生活問題に気づく教材であり，男女共同参画社会を推進する家庭科として有効な学習材である。本研究では，ESD の視点で「生活時間」を教材とした授業実践を行い，その効果を明らかにすることを目的とした。児童は，「将来の自分の生活について」を中学生などの自分の近い将来で捉える視点と，大人になった時の生活を想像する二つの視点で捉えた。大人の生活時間を取り上げたことによりジェンダーによる生活の違いをとらえ，その理由について社会的背景も含めて考えさせることができた。また，ESD 実践としての生活時間学習として展開することにより，児童が，自分がどのような暮らしをしたいかを考えると，どのような社会を築いていきたいのかを考えることにつながることが明らかとなった。

The purpose of the research is to develop a program for in-service teachers professional development for Education for Sustainable Development (ESD) in Home Economics and examine its effectiveness. <br>  For this purpose, the pedagogical material, which comprises of 13 checklists, was created. These checklists show the abilities desirable to be nurtured through ESD. The participants consisted of 96 Japanese in-service primary school teachers. First, in-service teachers planned their own Home Economics practices. They then self-assessed their plans using this material and had them assessed by their colleagues. Finally, they revised their plans, referring to self-assessment and peer-assessment. <br>  The effectiveness of the program was measured using quantitative and qualitative analyses of pre and post questionnaires provided to participants and their essays. The result indicated that the structure and procedure of the program were useful. It also showed that the checklist material was practical for in-service teachers to recognize the importance of ESD practices in Home Economics and to learn how to approach ESD practices practically. Thus, we have proved that the program is effective in teaching with regard to ESD practice.

本稿の目的は，教員養成大学大学生の生活とアルバイトの状況について把握するとともに，彼・彼女らのキャリア形成に向けた準備性を把握することである。そのために，教員養成大学4大学の学生207人を対象に実態調査を実施した。結果は次のとおりである。（1）学生にとってアルバイトは，生計を立てるために必要なものとなっている。（2）自分のアルバイトの状況が違法であるとわかっていても行動しない学生が多いことから，知識を権利行使の行動につなぐ教育が求められる。（3）学生の就職後のキャリア形成を見据えると，生活や労働に関する法制度を理解し，様々な社会資源を利用しながら主体的に自らの生活や労働を守ることができる人材を育成する教育の必要性は高い。（4）キャリア形成の準備性を育む上では，学生に生活や労働の困難を自己の問題としてだけではなく社会的な問題として捉える視点を持たせることが欠かせない。

本研究は,アジア地域諸国において,家庭科教員養成機関や人材が不足している課題に対応し,これまで日本の家庭科教育が蓄積してきた豊富な学際的研究知見と経験を踏まえて,アジア地域の家庭科教員の専門性向上や指導者の育成のための研修プログラム及び研修用テキストの開発とさらにはグローバルネットワークによる研修のシステムの形成を最終的に目指すものである。本稿においては,この研修プログラムの構築と使用する研修用テキストの開発に焦点を当て論じる。研究方法は,1.研修プログラムの実施方法の検討,2,アジア地域における家庭科教育に関するヒヤリング,3.研修テキストの検討をおこなった。研修プログラムは,日本の家庭科教育学において蓄積のある教授法や授業分析などを核とした実践的なものとすること,事後のフォローアップとネットワーク維持のためにプログラムの評価や聞き取り調査を実施することが課題としてあげられた。本研究は,2014-2016年度科学研究費補助金基盤研究C『アジア地域における家庭科プロフェッショナル育成の連携支援プログラム』を受けての研究である。

教員養成を担う日本の高等教育機関において,ESD実践の効果的な教育プログラムは少ない。この課題を踏まえ,本研究の目的は,第1に,小学校教員養成におけるESD促進のために,家庭科におけるESDを取り上げ,教材を作成する,第2に,この教材の目的は,学生たちが,現代社会の重要な教育課題であるESDについて学び,小学校家庭科の中で活かす,社会のニーズにあった家庭科の授業をつくること,第3に,開発した教材の効果を学生たちの学びの過程から検証するとした。教材は,学生たちが,段階的に自分の指導計画や指導案を検討し,改善することができるようなチェックシート形式のワークシートとした。教材の教育的効果を分析した結果,教材を通してESDに関して学んだことは,社会のニーズにあった家庭科の授業をつくることの大切さの理解につながったこと,また,この教材が,指導計画や指導案を改善する方向性を示したことが明らかになった。

本研究は,インド生活時間調査のミクロデータの分析とその結果を用いて,これまでに比較研究されていないインドを含めたアジア地域の生活時間の国際比較を行うものである。分析に用いたのは,1998-99年にインド政府統計局によって行われた初の生活時間調査のミクロデータである。先進国においても生活時間調査のミクロデータが公開されている国は数カ国にとどまる中で,インドのミクロデータを入手・分析し,新たな知見を得ることができた。また,インドのミクロデータの利用には課題が多いことが明らかになった一方で,国際比較の際に,ミクロ統計データを利用することで,生活時間分類が異なっても分類を組みかえ,調整していく余地が大きくなり,国際比較の正確性をより高める可能性が示唆された。

本稿は,幼・小・中・高校・大学それぞれの「ESDに関する発達段階」の基礎資料を得るために,写真投影法を用いて収集した資料分析とその考察を行うことを目的とするものである。調査対象者は,幼稚園年長組,小学校2年生,小学校5年生,小学校6年生,中学校2年生,高等学校2年生,大学2年生である。それぞれの発達段階の調査対象者に,ESDに関連するキーワードを指定して,そのキーワードに関する写真に撮る写真投影法を実施した。収集した写真を撮影されている内容を撮影した理由と照らし合わせながら,写真の分類と数量化を行った。写真は,10の分類:①自然や生き物②エコ③エネルギー④関係性⑤教育文化⑥経済・開発⑦公正・倫理・平和 ⑧安全 ⑨持続不可能⑩その他に大きく括ることができた。写真投影法の結果分析から,低年齢では自然や自分たちの日常生活の中にも持続可能性を感じているが,年齢が上がるにつれエコのための様々な装置や道具に集約されていく傾向があることが明らかとなった。また,他の発達段階の幼児,児童,生徒の写真を共有している高校2年生の反応から異世代のESDに関する発達段階を知ることは,自分達が忘れていた視点を発見することができるとともに,大人の視点に移行しつつある自分達の成長も確認できる利点が見受けられ,教育的効果があることも推察された。

本論では,地域社会の形成者としての生活者という基点にたち,社会参画という視点からの家庭科のESDの導入・実践を試み,よりよい導入・実践を探るために,授業改善という方策を用いて,家庭科教師がどのようにESDに取り組んでいけばいいのかという課題に対しての実践的で有益な知見を得ることを目的とする。実践は2011年2月に千葉県立K高校2年生を対象として行われた。本研究の成果として,まず,ESD実践における授業改善のために,「能力」「学びの方法」からなる授業評価表を開発したことが挙げられる。ESDが目指す「持続可能な社会づくり」の実現には多面的な概念・技能・態度の育成が必要であるが,授業評価表の開発によって教師側は,自分が設定した授業目標・授業方法を評価項目に照らして客観的にとらえ,改善策の具体化へとつなげることができた。また,生徒たちの感想から,生活と持続可能な社会実現との関連性や社会参画に関しての理解が深まり,認識が高まったことが示された。同時に,家庭科ESD実践において,生徒たちがどのようなことを感じ,考えるのかという学びの具体例を示すこともできた。

本研究では,住生活における家族との関係性という観点から教材開発していくための基礎資料を得るために,調査を実施した。「大切な場所について」「家族との会話とその場所について」「家族と関わる場(所)の認識について」の三つの視点から質問項目を設定し,千葉市内の小・中・高校生合計217名を対象に調査を行った。その結果,リビングや自分の部屋は,住まいの中で特有の役割を果たす場であり,発達によりこれらの重要度の割合が変化することがわかった。また,家族との会話内容については,母親との会話内容は全体的に父親より高い数値を示しているが,「遊びや趣味」「学校や先生」「友だち」などの会話内容については中学から高校で大きく下がるなど,会話の対象や発達段階による違いが明らかとなった。会話の多様性についても,発達段階・性別によって,親との会話内容の幅の広がりや関わりの希薄化などの特徴が示唆された。加えて,家族と関わる場(所)の認識に関しては,学校段階・性別によって差異が見られ,この認識は,親との会話内容の多様性と関連していることも示された。

生活時間調査データは,家族員の時間配分の相違から家族内人間関係やジェンダー関係を読み解くデータを提供してくれる有効な教育題材である。本研究の目的は,小学校において生活時間調査データが,性差や年齢差,社会的な差に気づき,生活の課題を把握する授業の教材として有効であるかどうかを明らかにすることである。小学校2校で生活時間調査を教材に,家族の生活時間を,教師が示した分類で集計する場合と,児童が作成した分類で集計する場合の2種類の方法で授業実践を行い,両校の児童の学びの違いを分析した。その結果,どの方法にしても,男女,年齢,平日休日での相違に気づいたという点で,生活時間のデータは,家族内人間関係やジェンダーの問題に児童が気づきやすい教材ということができよう。

The growing interest in time-use study has led to rapid increases on the global level as a tool to make the unpaid work and gender disparities visible. Recently, many countries in ESCAP region have been making efforts in time-use study. The present study aims to compare "Participation Rate in Activities" among the three countries of Thailand, Cambodia and Japan from the gender aspect. The data was obtained from "The Time Use Survey 2001" by the National Statistical Office of Thailand, "Cambodia Socio-Economic Survey" by the National Institute of Statistics of Cambodia, and "The 2001 Survey on Time Use and Leisure Activities" by the Statistics Bureau of Japan. The new four time-use classifications were applied to the comparison. The results of the study are as follows : (1) The classification employed by the Thai and Cambodian authorities had items and array that are different from the Japanese and Eurostat's counterparts. (2) The tendency of gender difference among the three countries was similar in Participation Rate in Activities. (3) The quality of both the Thai and Cambodian surveys needs to be enhanced.