諏訪 さゆり

本研究の目的は、口から食べることに焦点を当てた生活障害へのケアを受けた認知症高齢者の終末期における病みの軌跡を明らかにすることである。認知症の生活障害へのケアを提供している介護老人保健施設において、最期まで経口摂取し、既に死亡した認知症高齢者3名を対象として、食事の状況や食事に関する生活障害へのケアについてのデータを時系列で分析することで生活障害のケアと病みの軌跡との関係性を検討した。3名に共通した生活障害とケアでは、意思を尊重して『自分から食べようとしない場合、最初から介助するのではなく、まずは自力で摂取しようとしているか観察する』『食事への注意が低下して中断した際に声かけを行う』ことなどが行われ、死亡直前まで施設の食事や家族が差し入れた好物を摂取していた。食事に関する生活障害へのケアを行うことで、死亡する直前まで「口から自分らしく自力で食べること」が可能になると示唆された。(著者抄録)

<p>目 的<br> 中等度，および重度のアルツハイマー型認知症高齢者（以下，認知症高齢者）の家族と専門職の視点を通して，日本の仏式葬送文化の中で認知症高齢者がどのような喪の過程を辿るのかを明らかにし，認知症高齢者の喪の過程への看護支援について示唆を得ること。<br>方 法<br> データ収集は，認知症高齢者の家族と専門職の各々に60分間の半構造化面接をし，認知症高齢者が辿っている喪の様相を抽出し質的内容分析をした。<br>結 果<br> 対象者は家族３名，専門職２名であった。面接で語られた内容を喪の過程の時期別，および重症度別に並べ分析した。認知症高齢者の喪の過程では，【死別時－葬儀時】では，死別時や葬儀時には配偶者との死別を認識していたが記銘できなかった。【葬儀時－一周忌】では，配偶者がいると思い行動しており，配偶者を想起できる自宅では配偶者のことを尋ねていたが，自宅以外では尋ねなかった。【一周忌－三回忌】では配偶者と一緒に行っていた家族行事の写真撮影時などに「お父さんもっと長生きすれば一緒にいられたのに」と死別を認識する発言が聞かれた。死別から約２年間は，認知症高齢者に家族が同じ説明を繰り返し行っていた。<br>考 察<br> 認知症高齢者の喪の過程では認知症高齢者が葬儀などの儀式に参加するだけでは死別の記銘・保持につながらないことが示唆された。認知症高齢者が現実見当をつけやすくする方法として，認知症高齢者の培ってきた生活習慣などを考慮した説明が重要であることが示唆された。</p>

本研究の主要な目的は、訪問看護師との退院後同行訪問による病棟看護師の気づきと同行訪問後の看護活動の変化を明らかにすることである。副次的な目的は、受け持ち病棟看護師が抱く患者に関するイメージおよび地域における連携の変化を探索することである。受け持ち患者の退院後に訪問看護師との同行訪問を行った病棟看護師7名に対して、訪問看護師とのディスカッション、半構成的面接調査、患者のイメージ、在宅医療介護従事者における顔の見える関係評価尺度に関する質問紙調査を同行訪問前から同行訪問3ヵ月後に実施した。ディスカッションとインタビューの逐語録は質的内容分析、量的データについては前後比較を行った。退院後同行訪問による気づきは、【自分が行った看護を評価する】【今後の退院支援の方向性が明確になる】など8カテゴリー、退院後同行訪問後の看護活動の変化は、『患者のアセスメントと支援の幅が広がった』『患者の退院後の生活を見据えた支援を行うようになった』など10カテゴリーにまとめられた。患者のイメージの変化は、同行訪問後、「消極的-積極的」「孤立-連帯」の2項目において有意に肯定的なイメージに変化した。同行訪問前と3ヵ月後における顔の見える関係評価尺度の得点には有意差はなかった。以上より、訪問看護師との同行訪問は、受け持ち病棟看護師にとって自分の看護を評価する機会となり、その後の看護活動の改善に活かされていることが示唆された。(著者抄録)

本研究の目的は、受け持ち病棟看護師と退院後同行訪問を行った訪問看護師の気づきと看護活動の変化および、連携の変化を明らかにすることである。受け持ち病棟看護師と同行訪問を行った訪問看護師7名に対して、受け持ち病棟看護師とのディスカッション(同行訪問直後)、個別の半構成的面接調査(同行訪問直後、同行訪問3ヵ月後)、さらに、在宅医療介護従事者における顔の見える関係評価尺度による質問紙調査(同行訪問前、同行訪問3ヵ月後)を実施した。ディスカッションおよび個別面接調査のデータは、質的内容分析を行い、在宅医療介護従事者における顔の見える関係評価尺度については同行訪問前、同行訪問3ヵ月後の得点について比較した。質的内容分析の結果、同行訪問直後の気づきは、同行訪問対象者、病院との連携、自身の看護活動に関連した6カテゴリーにまとめられた。同行訪問3ヵ月後の看護活動の変化は、同行訪問対象者を取り巻く状況への理解の深まり、病棟看護師へのフィードバックを行うなどの看護活動の変化と、同行訪問前と変わらない考え方を含む6カテゴリーにまとめられた。顔の見える関係評価尺度の訪問前と3ヵ月後の各下位尺度得点および合計得点の平均値の変化に有意差はなかった。以上より、受け持ち病棟看護師との同行訪問は、訪問看護師にとって、同行訪問対象者に対する理解が深まり、多職種との連携に向けた看護活動へと変化をもたらす機会になると考えられた。(著者抄録)

This study aimed to explore how visiting nurses in Japan sense Kuuki (mood or atmosphere) in the homes of patients and families. Participants were 15 Japanese visiting nurses with experience sensing kuuki in homes of patients and families. Data were collected through two 90min focus group interviews with experienced visiting nurses, and a qualitative content analysis was performed. The qualitative analysis showed that experienced visiting nurses sensed kuuki in eight ways. Kuuki differs based on type of illness, state of health and number of visits. Sensitivity to kuuki is thought to be linked to understanding of patient and family feelings, changes in the physical condition of patients and evaluation of nursing care delivery. Perception of kuuki also contributes to care planning especially on the very first home visit and when visiting terminally ill patients.

本研究の目的は、フィンランドならびにイギリスの地域における認知症高齢者と家族への服薬支援を明らかにし、日本の認知症ケアへの示唆を得ることである。フィンランドとイギリスの高齢者医療・ケアの専門職等24人に対して、認知症高齢者の薬物療法と服薬支援に関する半構造化面接を実施し、(1)国としての高齢者の薬物療法のシステム、(2)認知症の薬物療法の実施体制、(3)個々の認知症高齢者の服薬支援のための具体的方法、(4)認知症高齢者が適切に服薬するための家族への支援方法、(5)服薬支援に関する関係者間の連携方法について内容分析を実施した。フィンランドでは、薬物療法における情報の一元管理や看護職を対象とした薬物療法に関する教育プログラム、メモリーナースの自治体への配置が国レベルで展開され、看護職が個々の認知症高齢者の薬物療法を支援していた。イギリスでも、精神症状・行動障害は不適切なケアによって発症し、向精神薬は認知症高齢者の予後に不利益をもたらすことから、処方しないという対応が徹底されていた。さらに両国では、副作用を発見するために、家族や多職種によるモニタリングと連絡・相談が円滑にできる体制が整っていた。日本においては看護師が認知症の薬物療法に関する専門性を高めて積極的に支援するとともに、副作用も含め処方薬に関する情報の集約と連絡・相談体制の構築、さらに多職種の連携による効果や副作用のモニタリングによって、向精神薬の低減を目指すことが必要であると示唆された。(著者抄録)

日中独居要介護者の家族に対する記述ケアを実践し、看護師と家族の間に生じる相互作用(記述とその反応)のありようを明らかにして、訪問看護における家族ケアの方法として検討した。なお、記述ケアとは、ノートなどへの記述によって家族をケアする方法と仮定義した。記述方針に基づいて実践した記述ケア活動と、それに対する家族の反応を質的に分析した。対象者は5名の女性。記述方針、記述ケア活動、家族の反応の間には5名の対象者に共通した関連があった。共通した関連のひとつの例を示すと、記述方針「家族が要介護者や家族の介護について肯定的な感情を共有できる看護師の存在を認識することで情緒的に安定できるようにする」に沿って、ノートに【家族がその場にいないことを考慮した看護師の活動の表明】を記述すると、それに対して家族は[コミュニケーションが可能な関係を実感]したり、[不在の状況下でも看護師の支援を実感]していた。記述ケアという方法は、家族を精神的に支え、家族の成長を促進するという家族ケアの実践が可能であり、その特徴には、意図的にコミュニケーションの機会を提供すること、意図的にケアを「見せる」ことがケアになること、時間と空間を越えてケアすることであると考察した。訪問看護の通常のケアとして臨床に導入するためには、記述にかかる時間を短縮する工夫が必要であるなどの課題があった。(著者抄録)

高齢者ケアの有識者を対象とする模擬事例を用いたインタビュー調査を行った。対象者はフィンランドの高齢者ケアの実際や制度について一定の知識を持っている者とした。研究者らが作成した生活障害を有する認知症高齢者の模擬事例2ケースと質問項目を対象者に提示し、家族、地域住民、専門職が行う典型的な対応について尋ねた。対象者はフィンランド人女性5名であった。4名が看護師またはラヒホイタヤの教育機関における教育歴が8から35年であり、全員が修士を有していた。1名は日本語-フィンランド語の通訳歴が20年であり、日本人の研究者がフィンランドの高齢者施設・在宅ケア施設の視察に来た際の通訳者を年5から10件行っていた。模擬事例への回答結果として、近隣住民は認知機能が低下した高齢者について家族や保健センターのホームケア部門に相談すること、服薬管理においては家族やホームケアナースが責任を持っていることなどが語られた。

本研究の目的は、外来受診しながら自宅で生活するレビー小体型認知症(以下、DLBとする)在宅療養者とその家族の発症以降の薬物療法に関するニーズを明らかにし、看護支援のあり方に示唆を得ることである。対象は、DLBと診断され外来受診を継続しているDLB在宅療養者(以下、療養者とする)7名とその家族12名であった。療養者は男性5名と女性2名、年齢は60〜90歳代で、すべての療養者が認知機能の低下と幻視の出現、治療薬の副作用による体調の変化を経験していた。家族は配偶者5名と実子5名、実子の配偶者2名であった。対象者に半構造化面接を実施し、3名の療養者と12名の家族から得られた薬物療法に関する語りの内容を療養者と家族それぞれに分けて質的帰納的に分析した。その結果、療養者のニーズとして【体調悪化の原因がDLBなのか薬の副作用なのかを知りたい】【出現する副作用症状について見当をつけたい】などの5つの最終カテゴリーが得られた。また、家族のニーズとして[柔軟な服薬時間の変更により療養者の体調を整えたい][医療職者から副作用症状出現時の対応について専門的情報を得たい]などの5つの最終カテゴリーが得られた。以上より、療養者と家族が療養者の自宅での生活状況や治療薬と症状の関係性についての情報を的確に医師に伝えるための援助や、副作用症状出現時に服薬の可否や服薬量調整について速やかに相談できる体制の構築などの看護支援の必要性が示唆された。(著者抄録)

訪問看護師が用いる療養者の気持ちを汲み取る方法を明らかにすることを目的に調査を行った。対象は、看護師経験5年以上かつ訪問看護師経験3年以上とし、訪問看護ステーションの管理者、在宅介護の研究者などの他者から「療養者の気持ちを汲み取り、療養者と家族の気持ちに沿って訪問看護サービスを提供している」と推薦のある訪問看護師とした。推薦のあった6名の看護師を対象とした。訪問看護師に同行し、計10例の参加観察を実施した。参加観察で得られたデータをもとに訪問看護師に対して半構造化面接を実施した。データを分析した結果、「家に訪問する瞬間に集中して肌で感じ取る」「言葉で表現することが困難な在宅療養者にはわからなくても近づこうと語り続ける」「在宅療養者の言葉で気持ちが表現できるように問いかける」「在宅療養者に訪問看護師自身を合わせていく」「訪問看護師の中に蓄積された情報で補う」などの7つのカテゴリーが抽出された。

本研究の目的は、認知症グループホーム(以下、GH)で生活し医療処置を必要とする認知症高齢者のケアにおける訪問看護師のケア行動の特性を明らかにすることである。GHにおける参加観察と訪問看護師、介護職らへのインタビューを行い、訪問看護師の行動を質的に分析した。結果、訪問看護師の行動は、《医療処置にかかわるケアの必要性について関係者間の合意形成を促す》《医療処置を含むケアに関して本人に合った方法を提案、説明し、理解を促す》《本人、GHケアの現状を踏まえてケア体制を整える》《医療処置を実施するうえで介護職、家族の担う不安や負担を軽減する》《悪化予防のケアがGHで定着化されるように促す》の5つが抽出された。訪問看護師は介護職に対し医療処置にかかわる知識、技術を助言するだけでなく、将来的な悪化のリスクを踏まえてケア体制を整備し、予防のためのケアがGHで継続的に着実に実施できるように介護職をケアの主体者として尊重しながら他ケア関係者らとのケアの必要性やケア役割を合意形成し、調整を図るケア行動をとっていた。(著者抄録)