大学院看護学研究院
基本情報
研究分野
1論文
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千葉看護学会会誌 30(1) 43-50 2024年8月目的:病院内で看護研究を指導する看護職のための教育プログラムを実施し,効果を検証した。方法:対象者39名に介入前後(研修前,研修1ヵ月後)の指導能力・研究意識・専門職的自律性について自記式質問紙調査を行った。調査はメンタリング機能尺度を参考にした項目,看護師研究意識尺度および専門職的自律性測定尺度を用い,分析は対応のあるt検定,記述統計を行った。所属の倫理審査委員会の承認を得て実施した。結果:対象者の指導能力の総得点と下位『指導・教育機能』『受容・応援機能』『傾聴・相談機能』因子,研究意識の総得点と下位『能力』因子,専門職的自律性の総得点と下位『実践能力』『抽象的判断能力』因子は,介入後に有意に上がった(p<.01～.001)。考察:本教育プログラムを受講することによって,病院内で看護研究を指導する看護職の指導能力,研究意識及び専門職的自律性を向上させる可能性が示された。(著者抄録)
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千葉大学大学院看護学研究科紀要 (40) 73-79 2018年3月本報告の目的は、タイ王国コンケーン大学看護学部生受入れプログラムの開発から評価までの過程を振り返り、今後の留学生受入れプログラムの実施への示唆を得ることである。プログラムは、千葉大学大学院看護学研究科国際活動委員会が中心となって開発した。プログラムのテーマは、日本における看護学教育・研究を牽引してきた千葉大学看護学部の特徴を踏まえ、「千葉大学看護学部で看護を学ぶ-伝統と革新-」とし、千葉大学看護学部における教育を体験する等の3つの目標を設定した。各専門領域の協力を得て、講義・演習・現地視察による9の学習内容を含むプログラムを開発・実施した。プログラムの実施に当たり、研究科内の危機管理体制を構築し、学生ボランティア6名の協力を得た。留学生に対して評価アンケートを実施し、プログラムを評価した。評価アンケートの結果から、留学生は、日本の看護を知るとともに、自身がコンケーン大学で学習している看護と比較したり、日本で得た知識を自国での看護にどのように応用できるかを考えたりすることができていた。また、プログラム参加は留学生の今後の学習意欲やキャリア形成にも影響を与えたことが示唆された。学生ボランティアとの交流は、留学生の安心感や刺激につながったと考えられた。課題としては、効果的な学習と学生交流とのバランスを考えた留学時期の検討等が挙げられる。(著者抄録)
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千葉大学大学院看護学研究科紀要 (39) 21-26 2017年3月 査読有り本研究の目的は、看護学教育の特質を踏まえた、看護系大学教員に求められる能力を行動レベルで示した体系的な見取り図(FDマザーマップ)を開発し、これまで大学単位で行われてきた我が国の看護系大学におけるFDの企画・実施・評価に一定の方向性を提示することである。本研究は、看護学教育の現状を踏まえ、既存の資料や研究成果を収集し、これらを参照しながら、専門家会議メンバーによる検討によってFDマザーマップを開発する手法をとった。専門家会議には、高等教育の専門家である教育系委員6名、大学における看護学教育の専門家である看護系委員24名がメンバーとして参加した。専門家会議において、20の看護系大学教員に求められる能力が特定され、これらの能力は、[基盤マップ][教育マップ][研究マップ][社会貢献マップ][運営マップ]の5つのマップに配置された。FDの対象となる教員の能力レベルは、「レベルI:知る」「レベルII:自立してできる」「レベルIII:支援・指導、拡大できる」という3段階に区分され、これらの能力レベル区分ごとに、各能力の要素の到達度を表記し、FDマザーマップを完成させた。本マザーマップは、看護系大学が、自組織の実情に見合ったFDを、体系的、計画的に企画・実施・評価することを促進する可能性を持つものであることが示唆された。(著者抄録)
MISC
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産業衛生学雑誌 45(3) 105-113 2003年本研究の目的は海外派遣労働者の精神健康度に関連する要因を明らかにすることである. 対象は30～49才の某電気製造業男性社員で北米, 東南アジア, 西欧地域の初回派遣者でかつ現地間異動をしていない317名である. 対象者に自記式質問紙調査を実施した. 調査項目は精神健康度の指標であるGeneral Health Questionnaire (GHQ)12項目, 基本特性(年齢, 派遣期間, 派遣地域, 職種)4項目および社会文化要因, 医療衛生要因, 業務要因, 日常生活要因, 対人関係要因, 自然環境要因の37項目である. 分析はGHQ得点を目的変数とし, 説明変数を基本特性と各種要因とし重回帰分析を行った. その結果, 海外派遣労働者のGHQ得点と有意な関連がみられた要因は, 社会文化要因である風俗習慣の違いによる不自由さ(β=0.256), 医療衛生要因である医師の指示理解能力のなさ(β=0.129), 業務要因である現地人上司との関係の悪さ(β=0.229), 年休消化日数(β=−0.129), 日常生活要因の週1回未満の運動習慣(β=0.141), 喫煙習慣(β=0.136), 対人関係要因の家族交流のなさ(β=0.177), 相談者の不在(β=0.138), 単身派遣(β=0.119), 現地交流のなさ(β=0.117)であった. 関連がみられた10項目のうち4項目が対人関係要因であることから, 海外派遣労働者の精神健康にとって, 対人関係が重要であることが考えられた.
Works(作品等)
4共同研究・競争的資金等の研究課題
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2013年10月 - 2016年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2008年4月 - 2013年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 1996年 - 1998年