吉岡 洋介

[要旨]「千葉北西部のライフスタイルに関する調査」は、有機農業運動の展開が早くからみられた千葉北西部エリアにおける有機野菜の消費実態の把握をおもな目的として 2018年に実施された。千葉北西部に住む 20-79 歳の男女を母集団とした無作為抽出調査で、郵送法で行われ、有効回収率は 40.0% であった。基礎分析の結果、高齢層、印旛地域・東葛飾地域に住む層、ふだん生産者を気にかけて農作物を購入する層、10 代後半に親と政治についての意見を交わしていた層などが有機野菜を消費しやすいことがわかった。

戦後日本の「長期雇用」慣行を説明することは階層研究でも重要なテーマである。本稿は、高度経済成長期までに入職した世代で大企業従業者を中心に「長期雇用」傾向が進んだのはなぜかという問いを設定し、この世代の男性従業員の職業意識とその後のポスト経済成長期の離職行動との関連性に注目し実証的説明を試みた。1979 年から2006 年までのインターバルを置いて同一男性対象者を追跡したパネル調査データを用いた多変量解析の結果、労働市場のなかでも中小企業ブルーカラーに従事する男性の仕事満足度（1979 年）のみ、その後のポスト経済成長期の離職行動を抑制した。一方、大企業従業者や中小企業ホワイトカラーに従事する男性の仕事満足度は、その後の離職行動に影響しなかった。よって、離職行動に伴い賃金や雇用の安定性の下降移動が起こるリスクが高い従業員は、たとえ仕事に不満でも勤続したことが示唆された。このような職業生活における労働市場の位置と職業意識との交互作用効果が、大企業を中心とした「長期雇用」慣行に影響したと考えられる。Explaining the custom of postwar "long-term employment" has been an important issue in the study of Japanese social strati cation. I pose the question why employees of large companies who obtained jobs during the Period of Economic Growth experienced this custom. For this question, I focus on the association between the occupational attitudes of the male employees of the generation and their quitting job actions in the Period of Post Economic Growth. The result of the analysis using panel surveys that traced male samples over a long period of 27years (1979-2006) shows that job satisfaction of blue color workers engaged in small or middle size rms in 1979 discouraged them from quitting their jobs later but the attitudes of other workers, who were employed in large rms or white color workers in small or medium sized rms did not affect their mobility. This implies that employees who were more likely to decrease wages or job securities by quitting jobs settled in their company even if they had been dissatis ed with works. I think that these interaction effects between attitudes and positions in labor market on their quitting job actions affected the custom of "Long-Term Employment".

世代内移動の説明要因として，階層研究では，個人に外在する構造変数がおもに注目されてきた．一方，仕事に関する意識研究の分野では，個人に内在する意識変数が世代内移動の1つである企業間移動（従業先からの移動）に影響するという前提が，職業意識を扱う研究意義の1つとされてきた．そこで本稿では，（1）戦後日本社会で広く信じられてきた，現状肯定的な職業意識が，その後の企業間移動を阻止する効果と，（2）もう一つの帰結として，その後の職業階層間の移動を妨げる効果を，社会調査データにより明らかにした．分析には，男性対象者を27年間（1979年-2006年）の長期的なインターバルをおいて追跡したパネルデータを用いた．そして，世代内移動を企業間移動と職業階層間の移動とに区別した上で，離散時間ロジットモデルにより現状肯定的な職業意識の効果を検証した．分析の結果，有職男性の現状肯定的な職業意識は，その後の企業間移動のしやすさに明確な影響を見せなかったものの，その後の職業階層間の移動を妨げることがわかった．よって，ポスト経済成長期において有職男性の現状肯定的な職業意識は，労働市場における移動よりもむしろ，社会移動における文脈でより明確な停留効果をもつことが示された．