| 大学院社会科学研究院
| 研究者氏名 | 山口 絢 |
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URL | |
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所属 | 千葉大学 |
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部署 | 大学院社会科学研究院 |
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職名 | 准教授 |
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学位 | 博士(社会情報学)(東京大学) |
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J-Global ID | 201501032376947763 |
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プロフィール研究テーマ:高齢者の法的支援、高齢者の法律相談へのアクセスに影響する要因 メールアドレス:ayamaguchi.research[at]gmail.com ※atをアットマークに変換してください。 こちらで公開しているメールアドレスは問い合わせ用のアドレスです。お返事まで数日かかることがあります。ご了承ください。
研究キーワード コミュニケーション
,裁判外紛争解決
,法律相談
,高齢者
,司法アクセス
,法社会学
経歴 2019年4月 - 2022年3月 日本学術振興会 特別研究員RPD
2021年4月 - 2021年9月 東京都立大学 非常勤講師
2015年4月 - 2019年3月 日本学術振興会 特別研究員PD
2014年4月 - 2017年9月 首都大学東京 非常勤講師
2013年4月 - 2015年3月 日本学術振興会 特別研究員DC2
学歴 2011年4月 - 2015年3月 東京大学大学院 学際情報学府 社会情報学コース博士課程
委員歴 2013年 - 2015年 日本法社会学会 若手ワークショップ幹事
受賞 2020年5月 日本法社会学会, 第5回機関誌優秀論文賞,高齢者への法的支援における民生委員の機能に関する研究:混合研究法アプローチを用いて
論文 法と社会研究 (9) 39-63 2024年3月 [招待有り]
山口 絢    法律のひろば 75(12) 4-11 2022年12月 [招待有り]
山口 絢    立教法学 (105) 208-240 2022年 [招待有り]
山口 絢    法と実務 (16) 13-43 2020年
Aya Yamaguchi    Asian Journal of Law and Society 6(2) 281-305 2019年 [査読有り]
MISC 山口 絢    科学研究費基盤(S)超高齢社会における紛争経験と司法政策ディスカッションペーパーシリーズ 2021年
山口 絢    仲裁とADR (14) 48-51 2019年5月 [招待有り]
山口 絢    法社会学 77 251-257 2012年
山口 絢   Cohen Michael    メディエーション研究 2(2) 87-89 2011年
山口 絢    メディエーション研究 1(1) 83-85 2010年
書籍等出版物 飯考行(担当:分担執筆, 範囲:第8章) 八千代出版 2024年4月 |
佐藤, 岩夫, 阿部, 昌樹, 太田, 勝造(担当:分担執筆, 範囲:第27章: 高齢者のトラブル対応への家族による関わりとその関連要因) 東京大学出版会 2023年3月 (ISBN:9784130361583) |
佐藤岩夫, 阿部昌樹編著(担当:分担執筆, 範囲:少子高齢化社会と法) 北大路書房 2022年3月 (ISBN:9784762831843) |
山口, 絢(担当:単著) 東京大学出版会 2020年4月 (ISBN:9784130361538) |
栗田佳代子, 吉田塁, 堀内多恵(担当:分担執筆, 範囲:法学) 勉誠出版 2017年4月 |
講演・口頭発表等 Aya Yamaguchi    Asian Law and Society Association Conference 2023年12月
Aya Yamaguchi    WIAS 15th Anniversary Symposium “Well-being in the time of uncertainty” 2022年12月
Aya Yamaguchi    2022 Global Meeting on Law and Society 2022年7月
Aya Yamaguchi    Asian Law and Society Association Annual Conference (online) 2021年9月
山口 絢    日本法社会学会学術大会若手ワークショップ(オンライン) 2021年5月 [招待有り]
担当経験のある科目(授業) 2022年10月 - 2023年3月 法社会学B (國學院大學)
2021年4月 - 2023年3月 日本国憲法 (芝浦工業大学)
2022年4月 - 2022年9月 法社会学A (國學院大學)
2022年3月 Aging Society and Elder Law & Policy in Japan (National Yang Ming Chiao Tung University)
2021年2月 Special Topics on Japanese Law (国立交通大学(台湾))
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