医学部附属病院
  1. 研究者リスト
  2. 吉村 健佑

吉村 健佑

ヨシムラ ケンスケ  (Kensuke Yoshimura)

基本情報

所属
千葉大学 医学部附属病院 次世代医療構想センター 特任教授 (センター長)
(兼任)子どものこころの発達教育研究センター 対人援助教育学部門 (部門長・特任教授)
(兼任)健康疾患オミクスセンター　政策部門 部門長
横浜市立大学 医学部　臨床統計学 非常勤講師
早稲田大学 招聘研究員
神奈川県立保健福祉大学大学院 非常勤講師
獨協医科大学 医学部 特任教授
自治医科大学 医学部 客員教授
東京医科歯科大学 大学院　政策科学 非常勤講師
浜松医科大学 医学部　医療法学 非常勤講師
学位
公衆衛生学修士（MPH）(2012年3月 東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻)
医学博士（PhD）(2018年3月 千葉大学大学院医学研究院)
連絡先
kensuke0511gmail.com
研究者番号
60801735
J-GLOBAL ID
201301096501950317
researchmap会員ID
B000232683
外部リンク

1978年横浜市生まれ、左利き。1997年慶應義塾高等学校卒業、2000年東京大学教養学部中退、2007年千葉大学医学部医学科卒業、2012年東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻修了（MPH:公衆衛生学修士）、2018年千葉大学大学院医学研究院修了（PhD:医学博士）。
精神科医として千葉大学医学部附属病院等で精神科薬物療法、認知行動療法、リエゾン・コンサルテーション精神医学の実践、難治性統合失調症の臨床研究や地域移行支援、並行して産業医として製造業の現場や医療機関でのメンタルヘルス対策の実務、および医学生・研修医・コメディカルへの教育に従事。
「For the patient.」を実現し、かつ持続可能な医療のあり方を探るため2015年4月厚生労働省に入省。医系技官として保険局と医政局を併任し、医療ビッグデータとしてのレセプト情報等データベース（NDB）のシステム更改と機能増強・利用規制の緩和、NDBオープンデータの仕様検討と作成・公開、医療情報連携ネットワークを介した診療情報共有に対する診療報酬の設計、遠隔診療のエビデンス構築に資する研究班の立ち上げ、診療ガイドラインを活用したEBMの普及推進など、医療情報に関連した政策立案と制度設計に関わる。その中で制度に直結する政策研究が足りない事を実感し、2017年からは厚生労働省と国立保健医療科学院を併任して主に医療経済分析の領域にて政策研究を実施。

2018年3月、厚生労働省退官。
2018年4月より医療機関の持続可能性をテーマに千葉大学医学部附属病院にて病院経営・管理学についての教育・研究および産業医業務を行い、同時に千葉県庁健康福祉部医療整備課キャリアコーディネータとして県内の医師確保・偏在対策に取り組む。
2019年8月より、千葉県をモデルとし持続可能で質の高い医療の提供を実現する目的で設置された、千葉大学医学部附属病院 次世代医療構想センターのセンター長 特任教授に着任。

2020年4月より2023年5月まで千葉県新型コロナウイルス感染症対策本部事務局に参画。重症者の入院調整や、臨時の医療施設の設置に関連した事業に参加。2020年12月より、厚生労働省成田空港検疫所検疫課医員として、現場で検査陽性者の診察・健康管理にあたる。2021年2月、一般社団法人保健医療リテラシー推進社中を設立して代表理事となる。同法人による新型コロナワクチン啓発プロジェクト「こびナビ」代表として活動開始し、2022年1月から2023年11月まで幹事として運営にあたった。

2024年8月より、千葉県市原市医療政策参与に着任。
2024年現在、千葉大学、東京医科歯科大学、横浜市立大学、早稲田大学、浜松医科大学、神奈川県立保健福祉大学、国際医療福祉大学、獨協医科大学、自治医科大学などで医療政策、医療情報、精神保健などの講演・講義を定期的に行い、特に若手専門職へ医療政策・社会医学分野の魅力とやりがいを伝えている。
レセプトデータを用いた保険診療の実態分析、保健医療に関する政策研究、さらに科学的根拠に基づく公衆衛生（EBPH：Evidence Based Public Health）の実現とそれを担う人材育成に関心を持っている。


【千葉大学医学部附属病院内での所属】
次世代医療構想センター長・特任教授
スタッフケアセンター産業医
病院経営管理学研究センター/病院長企画室
医師キャリア支援センター

【非常勤・客員教員等】

獨協医科大学医学部特任教授（2024‐現職）
自治医科大学医学部客員教授（2024‐現職）
東京医科歯科大学政策科学 非常勤講師（2024‐現職）
浜松医科大学医療法学 非常勤講師（2024‐現職）
横浜市立大学 医学部 臨床統計学 非常勤講師（2017‐現職）

早稲田大学 ソーシャル・ヒューマン・キャピタル研究所 招聘研究員（2018‐現職）

神奈川県立保健福祉大学大学院 ヘルスイノベーション研究科 非常勤講師（2019‐現職）

愛知医科大学 学際的痛みセンター 客員研究員（2019-2024）

東京大学大学院 医学系研究科精神保健学 客員研究員（2012‐2017）

千葉大学 医学部 公衆衛生学・認知行動生理学 非常勤講師（2015‐2019）

群馬医療福祉大学 看護学部・リハビリテーション学部 臨床教授（2018‐2020）

国立保健医療科学院 保健医療経済評価分析センター 客員研究員（2018‐2023）

首都大学東京 人文社会学部人間社会学科心理学教室 関係行政論 非常勤講師（2019‐2020）

【研究テーマ】　　　　
地域医療構想、医師偏在対策、医師の働き方改革　
病院経営・管理学
情報通信技術を用いた保健医療サービスの提供
医療専門職のメンタルヘルス対策

【国家資格】
医師（第463468号）
精神保健指定医（第19255号）
労働衛生コンサルタント〈保健衛生〉（保―第6098号）
公認心理師（第33532号）
【その他資格】

日本精神神経学会認定 精神科専門医・指導医

社会医学系専門医協会認定 社会医学系専門医・指導医

日本医療情報学会認定 医療情報技師

日本臨床心理士資格認定協会認定 臨床心理士（2014年4月取得―2019年3月）

 

【大学院生・研究指導実績】

修士課程（千葉大学大学院医学研究院）：2名（2021・2023修了）

博士課程（千葉大学大学院医学研究院）：2名（2024‐委託指導・千葉大学小児科所属1、麻酔科所属１）

 

研究分野

 4

経歴

 27
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学歴

 7
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主要な委員歴

 31
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受賞

 5

論文

 59
  • Hideaki Miyachi, Daisuke Sato, Kentaro Sakamaki, Yaei Togawa, Kensuke Yoshimura
    The Journal of dermatology 2024年8月8日  
    Onychomycosis, a fungal nail infection, is a common dermatological condition in Japan, with a prevalence of approximately 5%-10%. Despite the introduction of new antifungal medications and updated treatment guidelines published in 2019, data on real-world prescription trends and the associated medical costs are limited. This study aimed to investigate the prescription patterns and medical costs of topical and oral antifungal medications for onychomycosis in Japan from fiscal years 2014 to 2021 using the National Database of Health Insurance Claims and Specific Health Checkups of Japan Open Data. We analyzed the annual prescription volumes and medical costs of four antifungal medications: efinaconazole, luliconazole, fosravuconazole, and terbinafine. The prescription volume of efinaconazole, a topical medication launched in 2014, rapidly increased and dominated the market share. Fosravuconazole, an oral medication introduced in 2018, showed an increasing trend, coinciding with a decline in efinaconazole prescriptions. Terbinafine, a well-established oral medication, experienced a substantial decrease in prescription volume. The sex- and age-adjusted prescription volume per 100 000 population was higher among older adults, particularly for efinaconazole. The total medical costs for onychomycosis treatment more than doubled in fiscal year 2015 compared with that for 2014, mainly driven by efinaconazole prescriptions, and exceeded 30 billion Japanese yen in fiscal years 2019-2021. The costs slightly decreased in fiscal years 2020 and 2021, possibly due to the introduction of fosravuconazole. The predominance of topical prescriptions, especially in older adults, raises concerns regarding adherence to the Japanese guidelines that recommend oral antifungals as the first-line treatment for onychomycosis. The substantial increase in medical costs also highlights the economic burden of onychomycosis and the need for cost-effective treatment strategies. This study provides valuable insights into the real-world prescription trends and medical costs of onychomycosis treatment in Japan, suggesting an opportunity to assess potential gaps between guideline recommendations and clinical practice.
  • Ryuji Suzuka, Daisuke Sato, Tasuku Hashimoto, Kensuke Yoshimura
    100 13-19 2024年4月  査読有り最終著者
    添付ファイル
  • Kosuke Suzuki, Kensuke Yoshimura
    Psychiatry and Clinical Neurosciences Reports 2024年3月  査読有り
    添付ファイル
  • Abe K, Inage K, Yoshimura K, Sato D, Yamashita K, Yamashita M, Sasaki T, Yamaoka A, Shiga Y, Eguchi Y, Orita S, Ohtori S
    J Orthop Sci. 2023年11月  査読有り
    BACKGROUND: Osteoporosis is a global issue with a worldwide prevalence of 18.3%, and the presence of coexisting fragility fractures can reduce the survival rate by approximately 20%. In Japan, the prevalence of osteoporosis is estimated to be 12.8 million, and the annual occurrence of hip fractures is approximately 193,400. Remarkably, coexisting hip or spinal fragility fractures caused by slight external force meet the Japanese diagnostic criterion for osteoporosis regardless of bone mineral density. However, only 191 deaths due to osteoporosis were published in 2021 in Japan. With the concern that some cases of hip and spinal fragility fractures were assigned an underlying cause of death of traumatic fracture instead of osteoporosis, this study aimed to elucidate the actual number of deaths due to osteoporosis in Japan. METHODS: We used the data from Japan in 2018. First, the number of deaths due to osteoporosis and hip or spinal fractures was reviewed using published vital statistics. Second, we calculated the number of elderly deaths (age ≥80 years) resulting from hip or spinal fractures caused by falls on the same level using data from approximately 1.4 million annual individual death certificates. Combining the above data, the actual number of deaths due to osteoporosis was estimated. RESULTS: Only 190 deaths due to osteoporosis were reported in the published data. The individual certificate data revealed 3437 elderly deaths due to hip or spinal fractures caused by falls on the same level, which could meet the criteria of osteoporotic fragility fractures. Accordingly, the estimated number of deaths caused by osteoporosis was calculated as 3,627, approximately 19 times the published value. CONCLUSIONS: After researching the individual death certificate data focusing on the coexisting hip or spinal fragility fracture, it was implied that osteoporosis may have a higher mortality rate in Japan than what is published.
    添付ファイル
  • Akahito Sako, Yoshiaki Gu, Yoshinori Masui, Kensuke Yoshimura, Hidekatsu Yanai, Norio Ohmagari
    18(10) e0291673 2023年10月  査読有り
    添付ファイル
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主要なMISC

 122
  • 宮地秀明, 吉村健佑
    皮膚病診療 42(4) 274-282 2020年3月  最終著者
    ＜文献概要＞はじめに 「医療ビッグデータ」に基づく医学研究推進の重要性は,現在広く認知されるようになった.2008年の「高齢者の医療の確保に関する法律」に基づいて整備されたレセプト情報・特定健診等情報データベース(National Database of Health Insurance Claims and Specific Health Checkups of Japan:NDB)は,厚生労働省により構築・運用されており,2016年からは「NDBオープンデータ」として一般公開されている.本稿では,NDBを有効活用するために必要な知識として,レセプト情報の特徴とNDBオープンデータの概要を紹介した後,common skin disease研究として具体例を提示し,NDBオープンデータを用いた研究の展望を述べる.
  • 吉村健佑
    産業保健と看護 11(4) 332-336 2019年7月  招待有り
  • 吉村健佑, 岸本泰士郎
    臨床精神医学 48(2) 235-243 2019年3月  
  • 吉村健佑
    精神科治療学 34(2) 145-152 2019年2月  招待有り
    平成30年度診療報酬改定では様々な政策的な追い風のもと、遠隔医療・オンライン診療に関連した診療報酬改定が前向きかつ幅広になされた。全体としては前進と捉えられるが、一方では制約も多く様々な留意事項があり、各医療機関の導入に際しては制度と背景となる考え方の理解が不可欠である。本稿ではこれらの算定要件の詳細を見ていくとともに、そこから抽出される背景事情や考え方を考察し、各医療機関に求められる遠隔医療・オンライン診療への対応と今後の政策的な展望について、主に精神科診療に関連する事項を中心に紹介する。(著者抄録)
  • 吉村健佑
    分子精神医学（先端医学社） 18(3) 110-116 2018年7月  招待有り
    レセプト情報・特定健診等情報データベース(NDB)は厚生労働省により構築・運用され、研究者などに対するデータの提供を含め利活用の実績を積み上げている。本稿ではNDBを精神医学研究に活用するために、レセプトデータの特徴を知り、第三者提供の制度を紹介するとともに、この領域での代表的な先行研究についてみていく。さらには近年公開されたNDBオープンデータを活用した分析について具体的に提示してその利用可能性を示すとともに、結果の解釈を含めた注意点についても提案する。今後、レセプトデータを用いた精神医学研究がさらに発展することが期待される。(著者抄録)
  • 吉村健佑
    保健医療科学 67(2) 158-165 2018年5月  招待有り
    厚生労働省での保健医療分野におけるICT化の推進活動としては、遠隔医療、医療ビッグデータ活用の領域において、医師法に関連したオンライン診療のガイドラインの策定やNDBオープンデータの作成・公開をはじめ、多方面の取り組みが進められている。(著者抄録)
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書籍等出版物

 15
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講演・口頭発表等

 272
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担当経験のある科目(授業)

 13
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所属学協会

 11
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主要な共同研究・競争的資金等の研究課題

 19
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社会貢献活動

 4

主要なメディア報道

 7
  • 日本放送協会 クローズアップ現代 全編に渡り登壇（生放送） 2024年5月29日 テレビ・ラジオ番組
    追跡“自由診療ビジネス”の闇 相次ぐ美容・健康トラブルの深層 初回放送日：2024年5月29日 健康や美容への関心が高まる中、公的な医療保険が適用されない自由診療を提供するクリニックが急増。一方でトラブルが相次ぎ死亡事故も起きている。取材を進めると医師以外でも設立できる「一般社団法人」のクリニックが増え、飲食店の経営者などが参入。カネ目当てで医師の“名義貸し”まで横行し、専門外の医師が自由診療に流れている実態も明らかに。私たちの健康や医療の安全を脅かしかねない“自由診療ビジネス”の闇に迫る。
  • 日本放送協会 日曜討論 2024年4月7日 テレビ・ラジオ番組
    【出演】 厚生労働大臣・武見敬三、 日本医師会名誉会長・横倉義武、 津田塾大学教授・伊藤由希子、 ＮＰＯ法人高齢社会をよくする女性の会副理事長・袖井孝子、 千葉大学病院次世代医療構想センター長・吉村健佑 【司会】ＮＨＫ解説委員・山下毅、 ＮＨＫアナウンサー・牛田茉友 ＊＊＊ 今月から始まった「医師の働き方改革」で地域医療は？後期高齢者の保険料引き上げは？どうする日本の医療…厚生労働大臣と専門家が徹底討論▽かかりつけ医は▽国民皆保険は
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その他

 16
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