潤間 励子

本学では、2020年度の前期は新型コロナの影響で入構制限があったため学生健診の実施時期や方法を変更せざるをえなかったが、2021年度は例年どおりの形で健診とWEB問診を行うことができた。今回、新型コロナ流行の影響下で学生が抱えるメンタルヘルスの問題を明らかにするため、流行が拡大する前年の2019年度から、感染拡大が始まってから1年後となる2021年度までのWEB問診データを分析した。WEB問診では、まずスクリーニング目的にWEB上でMINI精神疾患簡易構造化面接法日本語版およびその中のMINIスクリーンを改編した質問項目と、自閉症スペクトラム指数(AQ)の45番目の項目(他の人の考えを理解することは苦手だ)について症状の有無を尋ねた。そして、「症状あり」と回答した学生に、MINI精神疾患簡易構造化面接法を改編した質問項目と、SCOFF、AQ10日本語版、SASS、SDISSを改編した質問項目に加え、「学業に支障をきたす要因」と「コミュニケーションに支障をきたす要因」について回答を求めた。分析の結果、スクリーニング用の質問項目で「症状あり」と回答した学生の割合は、「うつ病エピソード」を除く全ての項目で2019年度に比べて2020年度に低下し、2021年度にはほぼ2019年度のレベルに戻っていた。MINI精神疾患簡易構造化面接法を改編した質問項目、SCOFF、AQ10で基準以上の症状があった学生の割合とSASSスコアには、明らかな経年的変化はみられなかった。

治療中の疾患がない本学学生で本研究に同意が得られた87名(男性52名、女性35名)を対象に、個人属性、体組成、腹部エコー所見、臨床検査値などについて調査し、ALT高値に影響を与える因子、脂肪肝に影響を与える因子について、それぞれ多変量解析を行った。結果、ALT高値に有意な影響を与える因子として「性別(男性)」と「体脂肪率(25%以上)」が抽出され、脂肪肝に有意な影響を与える因子として「毎週の運動習慣」が抽出された。腸内細菌叢解析を行い、「脂肪肝の有無」を含む諸因子との関連性について解析した結果、「脂肪肝の有無」で菌叢構成に有意な違いは認められず、「運動習慣の有無」で菌叢構成や菌の多様性に有意な違いが認められた。

本学では、毎年入学時に実施している定期接種歴の調査に、2022年度は臨時接種である新型コロナワクチン接種歴を加えて調査した。今回、2022年度学部入学生2439名のうち、予防接種記録を提出し、かつ本研究に同意が得られた2278名を対象に、新型コロナワクチン接種状況について検討した。同年4月2日時点で2回以上接種していたのは2027名(89.0%)で、接種回数の内訳は3回接種者が155名(全体の6.8%)、2回接種が1872名(82.2%)、1回接種が12名(0.5%)であった。2回以上の接種率を学部別にみると、看護学部が最も高く93.8%、最も低いのは理学部の82.1%であった。3回接種率は医学部が最も高く13.8%であった。

Healthcare providers are vulnerable to infection with severe acute respiratory syndrome coronavirus 2 (SARS-CoV-2) because of their close proximity to patients with coronavirus disease 2019. SARS-CoV-2 is mainly transmitted via direct and indirect contact with respiratory droplets, and its airborne transmission has also been identified. However, evidence for environmental factors is scarce, and evidence-based measures to minimize the risk of infection in clinical settings are insufficient. Using computational fluid dynamics, we simulated exhalation of large and small aerosol particles by patients in an otolaryngology examination room, where medical procedures require the removal of a face mask. The effects of coughing were analyzed, as well as those of humidity as a controllable environmental factor and of a suction device as an effective control method. Our results show that a suction device can minimize aerosol exposure of healthcare workers by efficiently removing both large (11.6-98.2%) and small (39.3-99.9%) aerosol particles. However, for coughing patients, the removal efficiency varies inversely with the particle size, and the humidity notably affects the aerosol behavior, indicating the need for countermeasures against smaller aerosols. Overall, these results highlight the potential and limitation of using a suction device to protect against SARS-CoV-2 and future respiratory infections.

本学における2020年度の学生職員健診は、身体診察を省いた最小限の健診を実施した。2021年度に通常どおりの健診を再開するにあたり、適切な感染予防策について検討を行い、扇風機を用いた方法を導入した。事前に室内の空気の流れを流体数値シミュレーションによって可視化し、換気効率の最適化を図った。扇風機の配置位置は、人の移動において密になりうる箇所とし、送風方向が健診会場奥の出口に向かうように配置した。2021年4～5月に学生職員健診を実施し、後日Covid-19陽性が判明した学生が1名いたが、健診由来のクラスターを発生させることなく安全に遂行しえた。

学生の中には大学生活に適応することができず、抑鬱状態になる自閉スペクトラム症(ASD)者が少なからず存在する。このようなケースでは鬱病との鑑別が難しいことがしばしばあり、ASD者への対応をする際には、診断が適切でないと治療的介入を行ったときの効果に影響を及ぼすことがある。そこで今回、鬱病が併存しているASD者と、鬱病の併存がないASD者(ASD者)、定型発達者の違いを明らかにし、治療的介入をしたときに得られる変化との関係について検討した。SASSを用いた社会適応度の比較では、ASD者と鬱病を併存するASD者は定型発達者に比べてスコアが有意に低く、ASD者と鬱病を併存するASD者との間に有意差はなかった。NIRSを用いて前頭側頭部における言語流暢性課題中の脳賦活の大きさを測定すると、ASD者と鬱病を併存するASD者は定型発達者よりも広範な部位で脳賦活の大きさが減少しており、特に鬱病を併存するASD者は併存しないASD者よりも右腹外側前頭前野における脳賦活の大きさが有意に減少していた。このことからNIRSによる脳活動の測定は、ASD者だけでなく、鬱病を併存するASD者を診断するための補助となる可能性が示唆された。

本学における2020年度の学生職員健診は、身体診察を省いた最小限の健診を実施した。2021年度に通常どおりの健診を再開するにあたり、適切な感染予防策について検討を行い、扇風機を用いた方法を導入した。事前に室内の空気の流れを流体数値シミュレーションによって可視化し、換気効率の最適化を図った。扇風機の配置位置は、人の移動において密になりうる箇所とし、送風方向が健診会場奥の出口に向かうように配置した。2021年4～5月に学生職員健診を実施し、後日Covid-19陽性が判明した学生が1名いたが、健診由来のクラスターを発生させることなく安全に遂行しえた。

学生の中には大学生活に適応することができず、抑鬱状態になる自閉スペクトラム症(ASD)者が少なからず存在する。このようなケースでは鬱病との鑑別が難しいことがしばしばあり、ASD者への対応をする際には、診断が適切でないと治療的介入を行ったときの効果に影響を及ぼすことがある。そこで今回、鬱病が併存しているASD者と、鬱病の併存がないASD者(ASD者)、定型発達者の違いを明らかにし、治療的介入をしたときに得られる変化との関係について検討した。SASSを用いた社会適応度の比較では、ASD者と鬱病を併存するASD者は定型発達者に比べてスコアが有意に低く、ASD者と鬱病を併存するASD者との間に有意差はなかった。NIRSを用いて前頭側頭部における言語流暢性課題中の脳賦活の大きさを測定すると、ASD者と鬱病を併存するASD者は定型発達者よりも広範な部位で脳賦活の大きさが減少しており、特に鬱病を併存するASD者は併存しないASD者よりも右腹外側前頭前野における脳賦活の大きさが有意に減少していた。このことからNIRSによる脳活動の測定は、ASD者だけでなく、鬱病を併存するASD者を診断するための補助となる可能性が示唆された。

＜Key Points＞(1)COVID-19対策は新型インフルエンザ等行動計画に従って行われたが、流行フェーズに合わせた業務の変更は難しかった。(2)保育施設・学校などのクラスター対策を行ったが、行政からの情報が受け取りにくく文化の違いがある国際学校などへの対応が薄くならないように注意が必要だった。(3)子どもと保護者、子どもにかかわる職種へのワクチン接種を保健所が主導して加速化した。(4)保育施設・学校でのクラスターは、水平感染が拡がっていないことがわかった。(5)保健所が行うべき母子保健事業を、流行期には、縮小中止をせざるをえなかった。(6)感染症そのものの影響よりも、過剰な対策で不調を起こす子どもの問題が大きく、今後の対策が必要である。(著者抄録)

本研究の目的は、大学内での新型コロナウイルス感染拡大防止に有効な学生・教職員健康観察システムを構築し、大学における健康観察の意義と課題を考察することである。アンケートツールであるMicrosoft Formsを活用し、個人は番号化することで匿名化、日々の健康観察ができるシステムを構築した。本学の学生・教職員のうち風邪症状を有する者、海外からの帰国者、感染者との濃厚接触者の健康観察を実施した。2020年3月11日から10月15日までに健康観察を実施した336名(学生199名、教職員137名)を対象に検討を行った。新規健康観察者数が多かったのは、3月下旬から4月上旬の2週間で79名(全健康観察者の23.5%)、9月末からの3週間で49名(全健康観察者の14.6%)であった。学生の入構制限解除前後で、風邪症状を有する学生の健康観察者数が週平均3.8名から9.3名と増加した。健康観察者の症状発現日から報告日までの日数は平均3.5日(中央値2日)で、総合安全衛生管理機構に連絡を入れ健康観察が開始されていた。10月15日現在、新型コロナウイルスPCR検査陽性となった者は、検査した39名中1名で大学内でのクラスター発生は見られていない。感染症流行時における学生・教職員の健康観察システムを構築し健康観察を実施することにより、学生・教職員の健康状態を効率良くリアルタイムに把握することができた。また、学生・教職員の感染予防意識を高め、学内の関係部署との連携を通して感染拡大防止に繋がったと考えられる。(著者抄録)

ワクチンは、感染症対策の一次予防として重要である。日本では、過去にも、ポリオワクチン、新型インフルエンザワクチンが、臨時接種として行われた。新型コロナウイルス感染症に対するワクチンは、過去とは異なる新たな技術で開発製造され、また、過去の臨時接種の経験がない自治体職員が接種体制を構築することとなった。厳格な温度管理の必要性、供給量の予測がむずかしいことは体制整備上困難な点であった。加えて、ソーシャルネットワークシステム(SNS)の発達により為政者の発言が即時に国民に伝わることが、接種体制整備上負荷になる側面と、よりよい体制整備に役立つという相反する側面がみられた。予防接種履歴の保存においては、IT技術が活かされた面と複数のシステムが作業進捗を阻害する面があった。自治体の住民接種に加え大企業や大学の職域接種が始まり、接種スピードが加速することが期待されている。つぎの課題は、住民接種や職域接種につながりにくい人々への予防接種を促進することである。つぎのパンデミックに備え、平時から予防接種体制を学習する機会を作ることが重要であるとともに、今回の経験をレガシーとして伝承していくことが重要である。(著者抄録)

本学のメンタルヘルス相談室に2020年7月〜10月に来室した学生のうち、精神障害の診断で継続的なカウンセリングが必要となった20名(障害あり群)と、精神障害の診断基準を満たさず1回のカウンセリングで改善した12名(障害なし群)を対象とし、各種尺度を用いて群間比較を行った。尺度は、「FCV-19S」(新型コロナウイルス感染症に対する恐怖尺度)、「BDI-II」(抑うつ症状の有無と程度の評価尺度)、「YBOCS」(強迫観念と強迫行為の重症度の評価尺度)、「AQ」(自閉症傾向の評価尺度)、「SASS」(社会適応能力の評価尺度)、「SCOFF」(摂食障害スクリーニング)、「大学生活の変化により生じている支障の評価尺度」を用いた。障害あり群はなし群に比べて、AQ下位尺度の「コミュニケーション」とSASS下位尺度の「対人関係」が有意に不良であり、また「メディア授業により生じた支障」の程度が有意に高かった。

千葉大学では2020年以降の入学者から、卒業までに1回の海外留学を必修化した。その準備として、2019年から初学者向け留学プログラムの学生を対象に留学前健康講習を行い、健康問題を持つ学生には個別面談を行うなどの支援を行ってきた。健康問題のスクリーニングは一般定期健診の結果をもとに看護師が行ったが、聞き取り作業に多くの時間を要した。そこで今回、健康問題の傾向を調べ、留学前スクリーニングを効率よく行うための方法について検討した。対象は2019年度一般定期健診問診回答者のうち本研究に同意が得られた学生10141名とし、調査項目は問診項目のうち「現病歴」「アレルギー」「メンタルヘルス」とした。「現病歴あり」と回答した学生は567名(5.6%)で、疾患の内訳は「喘息」が最も多く、次いで「耳疾患」、「心臓病」の順であった。「アレルギーあり」と回答したのは2948名(29.1%)であった。メンタルヘルスの問診では、精神的な問題で「学業」「社会生活」「家族内のコミュニケーションや役割」にそれぞれどの程度支障が出ているか0〜10点で回答を求めた。その結果、4点以上(中等度以上の支障)の回答者数が「学業」458名(4.5%)、「社会生活」528名(5.2%)、「家族内のコミュニケーションや役割」295名(2.9%)であった。

ワクチンは、感染症対策の一次予防として重要である。日本では、過去にも、ポリオワクチン、新型インフルエンザワクチンが、臨時接種として行われた。新型コロナウイルス感染症に対するワクチンは、過去とは異なる新たな技術で開発製造され、また、過去の臨時接種の経験がない自治体職員が接種体制を構築することとなった。厳格な温度管理の必要性、供給量の予測がむずかしいことは体制整備上困難な点であった。加えて、ソーシャルネットワークシステム(SNS)の発達により為政者の発言が即時に国民に伝わることが、接種体制整備上負荷になる側面と、よりよい体制整備に役立つという相反する側面がみられた。予防接種履歴の保存においては、IT技術が活かされた面と複数のシステムが作業進捗を阻害する面があった。自治体の住民接種に加え大企業や大学の職域接種が始まり、接種スピードが加速することが期待されている。つぎの課題は、住民接種や職域接種につながりにくい人々への予防接種を促進することである。つぎのパンデミックに備え、平時から予防接種体制を学習する機会を作ることが重要であるとともに、今回の経験をレガシーとして伝承していくことが重要である。(著者抄録)

BACKGROUND: Maintenance of good health and a healthy lifestyle have significant impacts on the lives of university students. However, university students are prone to engage in risky health behaviors, resulting in impaired health status. Electronic health (eHealth) literacy is an important factor in maintaining a healthy lifestyle. However, no studies have assessed the eHealth literacy levels and the associated lifestyle behaviors among university students in Japan. OBJECTIVE: The purposes of this study were to clarify the eHealth literacy level, the participant characteristics associated with eHealth literacy, and the association of eHealth literacy with lifestyle behaviors of students in a Japanese university. METHODS: A questionnaire-based cross-sectional study of 3183 students at a national university in Japan was conducted. eHealth literacy was quantified using the Japanese version of the eHealth Literacy Scale (eHEALS). The association between participant characteristics (gender, school year, department of study, and living status) and eHEALS score was assessed using t tests. Additionally, the associations of eHealth literacy with lifestyle behaviors (exercise, smoking, alcohol consumption, etc.) were evaluated using logistic regression analyses. RESULTS: The mean eHEALS score was 23.6/40 points. The mean eHEALS score for students in medical departments was 27.0/40 points, which was 2.9 points higher than that of nonmedical students (P<.001). Similarly, the graduate school participants had higher scores than the undergraduate students. The proportion of participants who exercised regularly was higher in the high eHEALS score group than in the low score group, with an adjusted odds ratio of 1.39 (P<.001). CONCLUSIONS: The eHealth literacy level of university students in Japan was comparable to that of the general Japanese population. Graduate students, as well as those in medical departments, had higher eHealth literacy. Furthermore, students with higher eHealth literacy had better exercise routines.

近年、ウイルス性肝炎が減少している一方で、飲酒や肥満といった生活習慣を背景とした肝障害(非アルコール性脂肪性肝疾患など)が増加しており、健診ではBMI正常で肥満ではないがALT(Alanine transaminase)が高い症例をしばしば経験する。このことに関して、非肥満者におけるALT高値には体重増加(20歳時と比べた増加)が影響を与えるという仮説を立て、検証を行った。方法は、40歳以上の本学職員の健診データを用い、ALT>30に影響する因子について二項ロジスティック回帰分析により解析するとともに、BMI高値に影響する因子、体重増加(20歳時と比べて10kg以上の増加)に影響する因子について同様の解析を行った。また、BMI 30以上の学生のデータと比較検討した。その結果、20歳時と比べて10kg以上の体重増加はALT高値に影響する独立した因子であることが示された。

本学では平成28年から、学生健診で行うWeb問診の中にメンタルの問題に関する項目を導入した。今回、精神的な問題が学生生活にもたらす影響を明らかにするため、Web問診の結果をもとに、精神障害の有無と「学業」「社会生活」「家族内のコミュニケーションや役割」「社会適応」との関係について検討した。方法は、Web問診で精神症状があると回答した者、または精神的な問題のために「学業」「社会生活」「家族内のコミュニケーションや役割」のいずれかで中等度以上の支障をきたしていると回答した者を対象とし、M.I.N.I.精神疾患簡易構造化面接法(MINI)を一部改編して作成した自記式質問票と、SCOFF、AQ10、SDISS、SASSからなるWeb問診を行った。MINIを改編した質問票では鬱病エピソード・躁病エピソード・全般性不安障害・パニック障害・社交不安障害・PTSD・強迫性障害・統合失調症、SCOFFでは摂食障害、AQ10では自閉症スペクトラム障害の評価を行い、各々診断基準を満たす回答をした者について、SDISSの「学業」「社会生活」「家族内のコミュニケーションや役割」とSASS(社会適応)のスコアを集計した。その結果、鬱病エピソード、社交不安障害、パニック障害の診断基準を満たした群では「学業」「社会生活」「家族内のコミュニケーションや役割」とも支障をきたしている程度が高く、社会適応も悪かった。

自閉症スペクトラム症に対する認知行動療法(CBT)の効果予測指標についての予備的研究として、ASDである大学生17名(男性10名、女性7名)と定型発達者17名(男性10名、女性7名)を対象に、CBTや通常の治療(TAU)による脳機能の変化として、流暢性課題(VFT)施行中の脳活動を近赤外分光法により測定するとともに、状態評価として、全体的評定尺度(GAF)、社会的適応自己評価尺度などを用いた測定を行った。その結果、ASD群と定型発達群の比較では、ASD群では全体的な機能や社会適応が低下して支障をきたしており、認知機能の柔軟性を評価するVFT施行時にみられる脳活動が小さかった。また、ASDの学生でみられるVFT施行時の脳活動の大きさと、CBTとTAUの併用によりもたらされるGAFスコアの改善の間には正の相関がみられたことから、VFT施行時の脳活動の大きさが、TAUに加えてCBTを行うことによりもたらされる治療効果の予測指標となる可能性が示唆された。

自閉症スペクトラム症に対する認知行動療法(CBT)の効果予測指標についての予備的研究として、ASDである大学生17名(男性10名、女性7名)と定型発達者17名(男性10名、女性7名)を対象に、CBTや通常の治療(TAU)による脳機能の変化として、流暢性課題(VFT)施行中の脳活動を近赤外分光法により測定するとともに、状態評価として、全体的評定尺度(GAF)、社会的適応自己評価尺度などを用いた測定を行った。その結果、ASD群と定型発達群の比較では、ASD群では全体的な機能や社会適応が低下して支障をきたしており、認知機能の柔軟性を評価するVFT施行時にみられる脳活動が小さかった。また、ASDの学生でみられるVFT施行時の脳活動の大きさと、CBTとTAUの併用によりもたらされるGAFスコアの改善の間には正の相関がみられたことから、VFT施行時の脳活動の大きさが、TAUに加えてCBTを行うことによりもたらされる治療効果の予測指標となる可能性が示唆された。