潤間 励子

本学では、2020年度の前期は新型コロナの影響で入構制限があったため学生健診の実施時期や方法を変更せざるをえなかったが、2021年度は例年どおりの形で健診とWEB問診を行うことができた。今回、新型コロナ流行の影響下で学生が抱えるメンタルヘルスの問題を明らかにするため、流行が拡大する前年の2019年度から、感染拡大が始まってから1年後となる2021年度までのWEB問診データを分析した。WEB問診では、まずスクリーニング目的にWEB上でMINI精神疾患簡易構造化面接法日本語版およびその中のMINIスクリーンを改編した質問項目と、自閉症スペクトラム指数(AQ)の45番目の項目(他の人の考えを理解することは苦手だ)について症状の有無を尋ねた。そして、「症状あり」と回答した学生に、MINI精神疾患簡易構造化面接法を改編した質問項目と、SCOFF、AQ10日本語版、SASS、SDISSを改編した質問項目に加え、「学業に支障をきたす要因」と「コミュニケーションに支障をきたす要因」について回答を求めた。分析の結果、スクリーニング用の質問項目で「症状あり」と回答した学生の割合は、「うつ病エピソード」を除く全ての項目で2019年度に比べて2020年度に低下し、2021年度にはほぼ2019年度のレベルに戻っていた。MINI精神疾患簡易構造化面接法を改編した質問項目、SCOFF、AQ10で基準以上の症状があった学生の割合とSASSスコアには、明らかな経年的変化はみられなかった。

治療中の疾患がない本学学生で本研究に同意が得られた87名(男性52名、女性35名)を対象に、個人属性、体組成、腹部エコー所見、臨床検査値などについて調査し、ALT高値に影響を与える因子、脂肪肝に影響を与える因子について、それぞれ多変量解析を行った。結果、ALT高値に有意な影響を与える因子として「性別(男性)」と「体脂肪率(25%以上)」が抽出され、脂肪肝に有意な影響を与える因子として「毎週の運動習慣」が抽出された。腸内細菌叢解析を行い、「脂肪肝の有無」を含む諸因子との関連性について解析した結果、「脂肪肝の有無」で菌叢構成に有意な違いは認められず、「運動習慣の有無」で菌叢構成や菌の多様性に有意な違いが認められた。

本学では、毎年入学時に実施している定期接種歴の調査に、2022年度は臨時接種である新型コロナワクチン接種歴を加えて調査した。今回、2022年度学部入学生2439名のうち、予防接種記録を提出し、かつ本研究に同意が得られた2278名を対象に、新型コロナワクチン接種状況について検討した。同年4月2日時点で2回以上接種していたのは2027名(89.0%)で、接種回数の内訳は3回接種者が155名(全体の6.8%)、2回接種が1872名(82.2%)、1回接種が12名(0.5%)であった。2回以上の接種率を学部別にみると、看護学部が最も高く93.8%、最も低いのは理学部の82.1%であった。3回接種率は医学部が最も高く13.8%であった。

Healthcare providers are vulnerable to infection with severe acute respiratory syndrome coronavirus 2 (SARS-CoV-2) because of their close proximity to patients with coronavirus disease 2019. SARS-CoV-2 is mainly transmitted via direct and indirect contact with respiratory droplets, and its airborne transmission has also been identified. However, evidence for environmental factors is scarce, and evidence-based measures to minimize the risk of infection in clinical settings are insufficient. Using computational fluid dynamics, we simulated exhalation of large and small aerosol particles by patients in an otolaryngology examination room, where medical procedures require the removal of a face mask. The effects of coughing were analyzed, as well as those of humidity as a controllable environmental factor and of a suction device as an effective control method. Our results show that a suction device can minimize aerosol exposure of healthcare workers by efficiently removing both large (11.6-98.2%) and small (39.3-99.9%) aerosol particles. However, for coughing patients, the removal efficiency varies inversely with the particle size, and the humidity notably affects the aerosol behavior, indicating the need for countermeasures against smaller aerosols. Overall, these results highlight the potential and limitation of using a suction device to protect against SARS-CoV-2 and future respiratory infections.

＜Key Points＞(1)COVID-19対策は新型インフルエンザ等行動計画に従って行われたが、流行フェーズに合わせた業務の変更は難しかった。(2)保育施設・学校などのクラスター対策を行ったが、行政からの情報が受け取りにくく文化の違いがある国際学校などへの対応が薄くならないように注意が必要だった。(3)子どもと保護者、子どもにかかわる職種へのワクチン接種を保健所が主導して加速化した。(4)保育施設・学校でのクラスターは、水平感染が拡がっていないことがわかった。(5)保健所が行うべき母子保健事業を、流行期には、縮小中止をせざるをえなかった。(6)感染症そのものの影響よりも、過剰な対策で不調を起こす子どもの問題が大きく、今後の対策が必要である。(著者抄録)

ワクチンは、感染症対策の一次予防として重要である。日本では、過去にも、ポリオワクチン、新型インフルエンザワクチンが、臨時接種として行われた。新型コロナウイルス感染症に対するワクチンは、過去とは異なる新たな技術で開発製造され、また、過去の臨時接種の経験がない自治体職員が接種体制を構築することとなった。厳格な温度管理の必要性、供給量の予測がむずかしいことは体制整備上困難な点であった。加えて、ソーシャルネットワークシステム(SNS)の発達により為政者の発言が即時に国民に伝わることが、接種体制整備上負荷になる側面と、よりよい体制整備に役立つという相反する側面がみられた。予防接種履歴の保存においては、IT技術が活かされた面と複数のシステムが作業進捗を阻害する面があった。自治体の住民接種に加え大企業や大学の職域接種が始まり、接種スピードが加速することが期待されている。つぎの課題は、住民接種や職域接種につながりにくい人々への予防接種を促進することである。つぎのパンデミックに備え、平時から予防接種体制を学習する機会を作ることが重要であるとともに、今回の経験をレガシーとして伝承していくことが重要である。(著者抄録)

本学のメンタルヘルス相談室に2020年7月〜10月に来室した学生のうち、精神障害の診断で継続的なカウンセリングが必要となった20名(障害あり群)と、精神障害の診断基準を満たさず1回のカウンセリングで改善した12名(障害なし群)を対象とし、各種尺度を用いて群間比較を行った。尺度は、「FCV-19S」(新型コロナウイルス感染症に対する恐怖尺度)、「BDI-II」(抑うつ症状の有無と程度の評価尺度)、「YBOCS」(強迫観念と強迫行為の重症度の評価尺度)、「AQ」(自閉症傾向の評価尺度)、「SASS」(社会適応能力の評価尺度)、「SCOFF」(摂食障害スクリーニング)、「大学生活の変化により生じている支障の評価尺度」を用いた。障害あり群はなし群に比べて、AQ下位尺度の「コミュニケーション」とSASS下位尺度の「対人関係」が有意に不良であり、また「メディア授業により生じた支障」の程度が有意に高かった。

千葉大学では2020年以降の入学者から、卒業までに1回の海外留学を必修化した。その準備として、2019年から初学者向け留学プログラムの学生を対象に留学前健康講習を行い、健康問題を持つ学生には個別面談を行うなどの支援を行ってきた。健康問題のスクリーニングは一般定期健診の結果をもとに看護師が行ったが、聞き取り作業に多くの時間を要した。そこで今回、健康問題の傾向を調べ、留学前スクリーニングを効率よく行うための方法について検討した。対象は2019年度一般定期健診問診回答者のうち本研究に同意が得られた学生10141名とし、調査項目は問診項目のうち「現病歴」「アレルギー」「メンタルヘルス」とした。「現病歴あり」と回答した学生は567名(5.6%)で、疾患の内訳は「喘息」が最も多く、次いで「耳疾患」、「心臓病」の順であった。「アレルギーあり」と回答したのは2948名(29.1%)であった。メンタルヘルスの問診では、精神的な問題で「学業」「社会生活」「家族内のコミュニケーションや役割」にそれぞれどの程度支障が出ているか0〜10点で回答を求めた。その結果、4点以上(中等度以上の支障)の回答者数が「学業」458名(4.5%)、「社会生活」528名(5.2%)、「家族内のコミュニケーションや役割」295名(2.9%)であった。

ワクチンは、感染症対策の一次予防として重要である。日本では、過去にも、ポリオワクチン、新型インフルエンザワクチンが、臨時接種として行われた。新型コロナウイルス感染症に対するワクチンは、過去とは異なる新たな技術で開発製造され、また、過去の臨時接種の経験がない自治体職員が接種体制を構築することとなった。厳格な温度管理の必要性、供給量の予測がむずかしいことは体制整備上困難な点であった。加えて、ソーシャルネットワークシステム(SNS)の発達により為政者の発言が即時に国民に伝わることが、接種体制整備上負荷になる側面と、よりよい体制整備に役立つという相反する側面がみられた。予防接種履歴の保存においては、IT技術が活かされた面と複数のシステムが作業進捗を阻害する面があった。自治体の住民接種に加え大企業や大学の職域接種が始まり、接種スピードが加速することが期待されている。つぎの課題は、住民接種や職域接種につながりにくい人々への予防接種を促進することである。つぎのパンデミックに備え、平時から予防接種体制を学習する機会を作ることが重要であるとともに、今回の経験をレガシーとして伝承していくことが重要である。(著者抄録)

BACKGROUND: Maintenance of good health and a healthy lifestyle have significant impacts on the lives of university students. However, university students are prone to engage in risky health behaviors, resulting in impaired health status. Electronic health (eHealth) literacy is an important factor in maintaining a healthy lifestyle. However, no studies have assessed the eHealth literacy levels and the associated lifestyle behaviors among university students in Japan. OBJECTIVE: The purposes of this study were to clarify the eHealth literacy level, the participant characteristics associated with eHealth literacy, and the association of eHealth literacy with lifestyle behaviors of students in a Japanese university. METHODS: A questionnaire-based cross-sectional study of 3183 students at a national university in Japan was conducted. eHealth literacy was quantified using the Japanese version of the eHealth Literacy Scale (eHEALS). The association between participant characteristics (gender, school year, department of study, and living status) and eHEALS score was assessed using t tests. Additionally, the associations of eHealth literacy with lifestyle behaviors (exercise, smoking, alcohol consumption, etc.) were evaluated using logistic regression analyses. RESULTS: The mean eHEALS score was 23.6/40 points. The mean eHEALS score for students in medical departments was 27.0/40 points, which was 2.9 points higher than that of nonmedical students (P<.001). Similarly, the graduate school participants had higher scores than the undergraduate students. The proportion of participants who exercised regularly was higher in the high eHEALS score group than in the low score group, with an adjusted odds ratio of 1.39 (P<.001). CONCLUSIONS: The eHealth literacy level of university students in Japan was comparable to that of the general Japanese population. Graduate students, as well as those in medical departments, had higher eHealth literacy. Furthermore, students with higher eHealth literacy had better exercise routines.

自閉症スペクトラム症に対する認知行動療法(CBT)の効果予測指標についての予備的研究として、ASDである大学生17名(男性10名、女性7名)と定型発達者17名(男性10名、女性7名)を対象に、CBTや通常の治療(TAU)による脳機能の変化として、流暢性課題(VFT)施行中の脳活動を近赤外分光法により測定するとともに、状態評価として、全体的評定尺度(GAF)、社会的適応自己評価尺度などを用いた測定を行った。その結果、ASD群と定型発達群の比較では、ASD群では全体的な機能や社会適応が低下して支障をきたしており、認知機能の柔軟性を評価するVFT施行時にみられる脳活動が小さかった。また、ASDの学生でみられるVFT施行時の脳活動の大きさと、CBTとTAUの併用によりもたらされるGAFスコアの改善の間には正の相関がみられたことから、VFT施行時の脳活動の大きさが、TAUに加えてCBTを行うことによりもたらされる治療効果の予測指標となる可能性が示唆された。

本学では従来一般定期健康診断のほかに、教育研究活動で電離放射線・化学物質等を取り扱う学生に労働安全衛生法に準じた特別健康診断を行ってきた。そのため、年間で最大5回の健康診断を実施する必要があった。特別健康診断は紙媒体で受診手続きから結果通知まで行われており、事務担当者の業務負担も大きかった。この問題を解決するため、健康診断を年最大2回(半年に1回)で実施できるよう、すべての健康診断に関する業務を一括管理できる新たな健康支援システムを平成26年4月に導入した。結果、全学生の一般定期健康診断受診率は76.6%(昨年75.0%)で変化はみられなかったが、特別健康診断受診率は94.9%(昨年85.4%)と上昇した。全受診者のうち、92.3%が予約受診し、予約者の72.4%が予約時刻前もしくは時刻後10分以内で受付を済ませていた。所要時間は平均15.1分(中央値13分、最短6分、最長43分)と短縮された。事務担当者からは、健康診断実施回数の減少、ペーパーレス化により業務量が軽減したと評価を得た。本健康支援システム導入による複数の健康診断の同時実施と予約制は、特別健康診断受診率の改善につながったと同時に、待ち時間の短縮や事務作業の削減ができ、受診者と事務担当者の負担軽減に有用であった。(著者抄録)

2007年の麻しん流行後に行われた第4期麻しん風しん定期予防接種が、大学生の麻しん風しん集団免疫にどのような影響を及ぼしたかを知るため、第4期定期接種が行われた期間に千葉大学へ入学した学生にアンケート調査を行い、一部学部で行われた麻しん風しん抗体検査の結果と合わせて検討した。2009-2013年度に本学に入学した学生の第4期麻しん風しん予防接種の接種率は83.5%であった。罹患や抗体検査済みなどの非感受性者を考慮しても、麻しん感受性者は9.95%存在すると考えられた。一方、抗体検査を受けた新入生の第4期定期接種の接種率は83.6%であった。抗体検査後に抗体不十分として追加接種を推奨された学生は麻しんで13.4%、風しんで3.6%であった。結果、本学学部新入生には10%程度の麻しん感受性者の蓄積があると推測された。また、2007年以降大きな流行を見ない麻しんでは、ブースター効果が得られず、集団全体として抗体は持つもののその力価は年を追って低下する傾向が見られた。そのため、大学入学後も、予防接種を受けやすい環境形成や予防接種の必要性を教育するなど感受性者を積極的に減じる方策が必要と考えられた。(著者抄録)

【背景】本邦の糖尿病患者は増加の一途をたどり、その早期発見・介入は重要な課題である。通常若年者の耐糖能のスクリーニングには尿糖が用いられ、千葉大学学生健診でも随時尿糖検査を用いている。【方法】2007年〜2013年度の健診で尿糖陽性を指摘された学生に精査のため大学病院受診を勧奨し、耐糖能を評価した。【結果】健診での尿糖陽性者は全体の約0.57%であり、例年ほぼ同じであった。他の医療機関受診者等を除き、大学病院受診者は184人(平均年齢21.4歳)、当初より糖尿病と診断された2人を除き182人に75g経口ブドウ糖負荷試験(OGTT)を行った。糖尿病型(A)、境界型(B)、正常型でも糖尿病に移行しやすいといわれる負荷後1時間血糖値180mg/dl以上を準境界型(C)とすると、A;2人、B;18人、C;13人であった。Cは正常型と比しインスリンの初期分泌が有意に低下していた。一部を対象にHbA1cと1,5-AGを測定したところ、B、Cでは正常値を示した。また、経過中に1型糖尿病の発症を2人認め、当初の空腹時尿糖は陰性で自覚症状なく抗GAD抗体は陽性であった。【考案】大学生の耐糖能異常の早期介入のためにはOGTTの施行が望ましいと思われ、抗GAD抗体の測定により1型糖尿病の早期発見が可能と考えられた。(著者抄録)

OBJECTIVE: Kakkonto, a Japanese herbal medicine, is frequently used to treat the common cold not only with a physician's prescription, but also in self-medication situations. This study aimed to examine whether Kakkonto prevents the aggravation of cold symptoms if taken at an early stage of illness compared with a well-selected Western-style multiple cold medicine. METHODS: This study was a multicenter, active drug-controlled, randomized trial. Adults 18 to 65 years of age who felt a touch of cold symptoms and visited 15 outpatient healthcare facilities within 48 hours of symptoms onset were enrolled. The participants were randomly assigned to two groups: one treated with Kakkonto (Kakkonto Extract-A, 6 g/day) (n=209) and one treated with a Western-style multiple cold medicine (Pabron Gold-A, 3.6 g/day) (n=198) for at most four days. The primary outcome of this study was the aggravation of cold, nasal, throat or bronchial symptoms, scored as moderate or severe and lasting for at least two days within five days after entry into the study. RESULTS: Among the 410 enrollees, 340 (168 in the Kakkonto group and 172 in the Pabron group) were included in the analyses. The proportion of participants whose colds were aggravated was 22.6% in the Kakkonto group and 25.0% in the Pabron group (p=0.66). The overall severity of the cold symptoms was not significantly different between the groups. No harmful adverse events occurred in either group. CONCLUSION: Kakkonto did not significantly prevent the progression of cold symptoms, even when prescribed at an early stage of the disease.

平成17年4月の学校保健法施行規則改正により、結核の有無の検査は大学の第一学年において行うことと改められた。しかし、本学ではその後も在学生全員を検査対象としてきた。平成22年に国立大学法人保健管理施設協議会が「胸部X線検査のあり方」で健康診断時における胸部X線検査対象学生に関する案を示したことを受け、本学においても、平成23年度からその案に沿うかたちに変更した。今回は、平成23年度の現状調査第1報を踏まえて行った平成24年度の胸部X線検査の省略とその結果について検討した。一般定期健康診断受診者10,111名(受診率66.9%)のうち胸部X線検査受検者は7,638名で省略者は2,473名(24.5%)であった。受検者のうち要医療の判定で医療機関へ紹介された者は13名、うち活動性結核と診断された者は2名であった。前年度胸部X線検査有所見者の今年度受診率は83.3%(20名/24名)であった。外国人留学生の胸部X線検査受検率は45.0%(441名/980名)と低かった。今後は、要医療の学生の検査漏れを防ぐため、1)学生全体、特に外国人留学生の定健受診率の向上、2)問診項目の工夫、3)有症状者が確実に胸部X線検査を受ける仕組みを作ること、が重要と考えられた。(著者抄録)

80歳男。急に四肢の脱力が出現し、暴言を吐くといった異常行動が出現した。糖尿病の悪化、低カリウム血症、ACTH高値およびコルチゾール高値を指摘され、精査加療目的で入院した。胸部X線にて両肺野に多発する空洞性病変および結節性病変を認めた。現症および検査所見から(下垂体性または)異所性ACTH産生腫瘍を疑った。低酸素血症を認め、喀痰塗沫検査にてノカルジアを検出し、ノカルジア肺膿瘍の合併が判明した。ノカルジア肺膿瘍に対しカルベニンを使用し、コルチゾール抑制目的でメチラポンの投与を開始した。コルチゾールの低下とノカルジア肺膿瘍による炎症反応が改善するに従い、呼吸不全も改善した。だるさに加え、急な腹痛の訴えとともに第182病日に死亡した。死因は急性膵炎であり、膵管内に結石を認めた。その他、カルチノイドと診断した。

BACKGROUND: Irinotecan, when combined with cisplatin, is an effective treatment for advanced non-small cell lung cancer (NSCLC). This constitutes a rationale for conducting a phase I study of chemoradiotherapy including this combination for locally advanced NSCLC. PATIENTS AND METHODS: Patients with locally advanced NSCLC and a performance status of 0 or 1 were eligible. The protocol consisted of escalating doses of irinotecan on days 1 and 15, and daily low-dose cisplatin (6 mg/m(2) daily for a total dose of 120 mg/m(2)) combined with concurrent hyperfractionated accelerated thoracic irradiation (1.5 Gy twice daily for a total dose of 60 Gy). RESULTS: The maximum tolerable dose was 50 mg/m(2) of irinotecan, and the dose-limiting toxicity was esophagitis. Tumor response was observed in 50% of cases, and the median survival time of the 12 patients enrolled was 10.1 months, including two patients with 5-year disease-free survival. A pharmacokinetics study demonstrated an accumulation of total platinum, but not of free platinum, during the 26-day treatment period. CONCLUSION: The recommended dose for phase II studies was determined.

61歳男.胸部違和感・息切れを主訴に近医を受診,造影CT所見から急性肺血栓塞栓症および下肢深部静脈血栓症と診断され内頸静脈より下大静脈にGreenfield filterを留置された.留置6日後から40℃を超える間欠熱が出現し,血液培養にてEnterobacter aerogenesが2回検出されたため紹介転院となった.転院後の造影CT上,胸部においては右主肺動脈主幹部から上葉枝・下行枝にかけての造影欠損像が認められ,下肢においては左浅大腿静脈から膝窩静脈および右膝窩静脈に血栓が認められたがフィルター留置部ではフィルター周囲の血栓・血腫・フィルター脚の逸脱などフィルター穿破所見は明らかではなかった.他の感染巣の徹底的な検索で明らかな異常は認めず,3ヵ月間にわたり血液培養でE.aerogenesが複数回検出され間欠熱も持続した.フィルター感染の可能性が高いものと判断したが,吸引した血栓周囲の血液培養では菌の生育はみられず,フィルター感染の確定診断ができず開腹摘出施行の決断に苦慮した

背景.反復性肺炎を契機に発見された先天性気管憩室を報告する.症例.症例は27歳,女性.咳嗽,喀痰,悪寒,呼吸困難を主訴に当院を受診し,胸部CT写真で多発性浸潤影と気管右側の嚢胞様陰影が認められた.細菌性肺炎として抗菌薬で治療した後,気管支鏡検査を実施した.気管分岐部から30mm上方の気管右側背側に直径9mm,深さ6mmの分泌物が充満した憩室が認められ,先天性気管憩室と診断した.結論.気管憩室はまれであるが,憩室内に貯留した分泌物の下気道への流入が肺炎の発症に関与した可能性もあり,感染症を反復する患者に遭遇した場合,本症も念頭にいれることが必要と考えられた.

Irinotecan is an active cytotoxic agent for various cancers, and is converted to SN-38, its most active metabolite, by carboxylesterase converting enzyme (CCE) in vivo. Although the primary metabolic site is in the liver, ex vivo studies have proven that irinotecan is also converted to SN-38 in intestines, plasma and tumor tissues. The present study attempted to elucidate the in vitro conversion efficiency in human plasma, and to examine possible inter-individual variability and its clinical significance. Plasma samples were taken from 57 patients with lung cancer, 3 patients with benign pulmonary diseases and 9 healthy volunteers. After addition of 157 muM irinotecan to plasma, time courses of SN-38 concentration, measured by high-performance liquid chromatography (HPLC), were investigated. All subjects showed linear increase in SN-38 concentration during the first 60-min period, followed by a plateau. Mean and standard deviation of the conversion rate in the first 60 min were 515.9 +/- 50.1 pmol/ml/h (n = 69), with a coefficient of variation of 0.097. Although most of the subjects showed comparable conversion rates, 3 subjects had significantly higher conversion rates. In conclusion, the results of this study suggest that the enzyme activity of CCE in human plasma may show inter-individual variability.

BACKGROUND. Small cell lung carcinoma (SCLC) has the propensity to grow rapidly and metastasize extensively. Detection of micro-dissemination of SCLC may have clinical relevance. For its detection, tumor-specific gene expressions were examined in peripheral blood and bone marrow aspirate from patients with SCLC. METHODS. Expression of prepro-gastrin-releasing peptide (preproGRP), neuromedin B receptor (NMB-R) and gastrin-releasing peptide receptor (GRP-R) were examined by reverse transcriptase polymerase chain reaction (RT-PCR) in peripheral blood and bone marrow aspirate from 40 untreated patients with SCLC. Control samples consisted of peripheral blood samples from 5 patients with nonsmall cell lung cancer (NSCLC) and 20 healthy volunteers. RESULTS. Positive rates of preproGRP, NMB-R, and GRP-R in bone marrow aspirate of patients with SCLC were 23% (9/40), 8% (3/40), and 10% (4/40), respectively. Those rates in peripheral blood were 11% (4/38), 5% (2/38), and 29% (11/38), respectively. Although GRP-R expression was detected in patients with NSCLC and in healthy volunteers, preproGRP and NMB-R expressions were not detected in patients with NSCLC and in healthy volunteers. All three gene expressions in bone marrow were more frequently observed in patients with bone marrow metastasis, accessed by biopsy, than in patients without. PreproGRP gene expression in bone marrow was also more frequent in patients with bone metastasis, accessed by bone scintigram, than in patients without, and was related to poorer survival. CONCLUSIONS. Micro-dissemination of SCLC was detectable by RT-PCR of preproGRP and NMB-R, both specific for SCLC. These gene expressions in bone marrow may be related to disease extent and prognosis.

Cancer chemotherapy for haemodialysis patients has never been established. To elucidate the feasibility of cisplatin-based combination chemotherapy for haemodialysis patients with lung cancer, a dose escalation study was conducted. Five haemodialysis patients with lung cancer were treated with cisplatin and etoposide. A starting dose of 40 mg m(-2) of cisplatin on day 1 and 50 mg m(-2) of etoposide on days 1, 3 and 5 were administered as the first course for the first patient. Membrane haemodialysis was regularly performed three times a week and soon after the completion of therapy. By monitoring toxicity and pharmacokinetics data, the dose was escalated course by course and patient by patient. Dose escalation was completed for the first two patients resulting in full-dose chemotherapy consisting of 80 mg m(-2) of cisplatin on day 1 and 100 mg m(-2) of etoposide on days 1, 3 and 5. Multiple courses of the full-dose chemotherapy were administered to the other three patients. Toxicity was manageable and tolerable for all. Pharmacokinetics data were comparable to those from patients with normal renal function, except for potential long-lasting higher levels of free platinum in the renal insufficiency group. In conclusion, this standard-dose combination chemotherapy was feasible even for haemodialysis patients. (C) 2003 Cancer Research UK.

A case of lung adenocarcinoma and extensive deep vein thrombosis in a patient with Peutz-Jeghers syndrome (PJS) is presented. A 31-year-old Chinese man complained of shoulder pain and swelling of the right arm. A series of diagnostic procedures revealed a primary adenocarcinoma in, the left upper lobe with cervical and supraclavicular lymph node metastases accompanied by deep vein thrombosis in the superior vena cava and right jugular vein. In addition, typical pigmentation of the lips and oral mucosa and multiple hamartomas in the stomach, duodenum and colon led to the diagnosis of PJS. PJS is known to be associated with increased risk of malignancies, especially in the gastrointestinal tract, breast, genitals and pancreas. As bronchoscopic examination showed no hamartomatous lesions in the bronchi, the development of primary lung cancer in this young patient might be independent of any hamartomatous lesion and might be associated with some genetic factors relating to PJS.

Study objectives: Alveolar septal cell apoptosis may contribute to the pathogenesis of emphysema. Because tumor necrosis factor (TNF)-alpha is assumed to play an important role in the induction of apoptosis, and allele 2 of the polymorphism at position -308 in the promoter of the TNF-alpha gene has been associated with alteration of TNF-alpha secretion in vitro, we hypothesized that genotypes containing this allele would show more destructive emphysematous changes of the lung. Design: The percentage ratio of the low attenuation area to the corresponding lung area was evaluated using a visual scoring system for CT findings in patients with COPD (n = 84), and these patients were classified into two groups: those with a visual score &lt;11 and those with a visual score greater than or equal to11. A polymerase chain reaction-based assay was developed to determine the TNF-alpha genotype (TNF-alpha-308*1/2) between subjects with high and low visual scores on chest CT scans. Results: The TNF-alpha-308*1/2 allele frequency, tended to differ between patients with a visual score &lt; 11 (0.90/0.10) and those with a visual score greater than or equal to 11 (0.81/0.19) [odds ratio, 2.15, 95% confidence interval, 0.87 to 5.30; p = 0.09]. Conclusion: These results indicate that the TNF-alpha-308 allele 2 may be partly associated with the extent of emphysematous changes in patients with COPD.

Objective. To define the clinico-epidemiological features of pulmonary histiocytosis X in Japan. Methods. A nationwide survey was carried out in 1997 using two questionnaires. Results. The first questionnaire, which attempted to determine the number of patients during 1996, revealed that the number of patients treated at hospitals with 200 or more beds during the one-year period was estimated to be 160 (95% confidence interval: 140-180). The estimated crude prevalence among those aged 16 to 70 years was calculated as 0.27 and 0.07 per 100,000 population in males and females, respectively. The second questionnaire was concerned with the clinico-epidemiological features of the disease. Seventy-three histologically diagnosed patients were evaluated. It primarily afflicted younger adults, between the ages of 20 and 50, and showed a male predominance. Over 90% of the patients were smokers or ex-smokers and over 50% started smoking before 20 years of age, suggesting a strong association with cigarette smoking. Steroid therapy was applicable to 34% of the patients. In the patients who received steroid therapy, regression and stabilization were observed in 28% and deterioration in 36%. As for the patients for whom steroids were not required, remission occurred in 63% and progression in 10%. The ratio of remissions plus stabilization was higher in the patients who were not treated with steroids compared with those who required steroid therapy (p&lt 0.05). Conclusion. In patients with pulmonary histiocytosis X therapeutic results obtained with steroids seemed not to be encouraging, although steroids are thought to be the most plausible treatment.

A woman with mixed connective tissue disease (MCTD) developed pulmonary hypertension after delivery of a child, but had little evidence of parenchymal lung disease. This 29 year-old woman had been given a diagnosis of MCTD when she was 19 years old. She was admitted to our department two days after delivery of a child, because of dyspnea on exertion. Acute thromboembolism was suspected because of (1) chest roentgenogram showing cardiomegaly and enlargement of the left main pulmonary artery, (2) a lung perfusion scan showing a segmental defect in the left S6 and S8 areas, (3) laboratory studies showing abnormally high WBC, LDH, FDP, and D-D dimer, and (4) arterial blood gas analyses showing mild hypoxemia and hypocapnia. Thrombolytic therapy with heparin and urokinase was begun, and was followed by a loop diuretic and anticoagulation with warfarin. One month after admission, cardiac enlargement and the A-aDO2 were found to have decreased. At that time, cardiac catheterization was done and revealed pulmonary hypertension (mean PA pressure: 45 mmHg) and low cardiac output with no detectable thrombosis in the left pulmonary artery. The patient was subsequently treated with a calcium antagonist and a prostacyclin derivative, and her condition was stable for 5 months. Then her exercise tolerance gradually decreased due to shortness of breath, and cardiomegaly gradually increased over the next 3 months. Eight months after delivery of the child, the patient died of right heart failure. In clinically stable patients with MCTD, delivery of a child may lead to pulmonary thromboembolism and pulmonary hypertension.