小林 達明

東日本大震災後人手を加えていない里山林（放置区）と，隣接した2013年に熊手でリター層を除去した里山林（除染区）において，除染の有無が分解に伴う落葉中の放射性Cs濃度・量に及ぼす影響を調査した。試験は福島県川俣町山木屋地区のコナラが優占する里山林で行った。放置区，除染区に1m×1m，深さ30cmの底の開いた木枠を1つずつ設置し，2020年4月に林床の落葉を各木枠内に敷き詰め堆肥化した。数か月ごとに分解中の落葉の重量と放射性Cs (134Cs+137Cs)濃度を測定した。放置区，除染区ともに9月には重量含水率は約80％，重量残存率は約50％となった。除染区の落葉堆肥の放射性Cs濃度および量は放置区の0.4～0.5倍であった。9月の落葉堆肥の放射性Cs濃度は4月に比べて放置区，除染区ともに2.0～2.3倍であった。落葉堆肥の放射性Cs量は放置区，除染区ともに4～9月まで違いがみられなかった。除染により林床の落葉および落葉堆肥の放射性Cs濃度が低下していた。また，落葉堆肥中への系外からの放射性Csの取込みはみられないと考えられた。

This paper describes the involvement of the residents of the Yamakiya district of the Kawamata town, a former evacuation area after the accident of Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant (FDNPP), in the on-going research activities of the authors on the behaviour of radioactive caesium in the environment. By relying on dialogue, measuring radiation, and other collaborative practices, this involvement enabled a series of actions to be taken to resolve the challenges related to the recovery after the lifting of the evacuation order that were appreciated by the residents. The paper also discusses the effects of the interactive program led by the Yamakiya School organized by the authors in cooperation with the residents including among others lectures, voluntary works and radiological surveys on local issues. Based on the above, the authors make recommendations on the desirable form of relationship between residents and experts after an event of large-scale environmental pollution including radiological contamination. Through these activities the authors have also gradually changed their research approach.

Karst water resources, which are extremely sensitive to mining activities, are critical for the support of human societies and ecological systems in many regions worldwide. In order to determine the sources and fate of dissolved sulfate in low-pH karst waters, hydrochemical variations of karst waters with and without acid mine drainage (AMD) impacts were investigated along with stable isotope dynamics. As expected, hydrochemical characteristics and isotopic compositions of the AMD and AMDdownstream water (ADW) were dramatically different from that of the non-AMD-impacted water (NAW). The sources of sulfur isotopes in sulfate were predominantly pyrite oxidation for the AMD and ADW, and atmospheric deposition for the NAW. Based on the general isotope-balance model, the relative proportions of sulfate oxygen derived from water and air were calculated. The mean proportion of sulfate oxygen derived from water in ADW was roughly double that of AMD. This suggests that the sulfate associated with AMD is predominantly influenced by aerobic pyrite oxidation, while that of ADW is likely affected by the dissolution of pyrite under anaerobic conditions in reservoir sediment. This observation was coincident with the noted variations of hydrochemical characteristics and was supported by principal component analysis. These results provide a better understanding of how stable isotopes of sulfate and water can be used to track mining contamination in karst aquifers, which could benefit remediation planning for these distinctive systems. (C) 2017 Elsevier B.V. All rights reserved.

コナラとアカマツの放射性セシウム（RCs）移行・吸収における有機物と微生物の影響を比較するため、福島県川俣町で採取した鉱質土壌を充填したポットを用いて、コナラとアカマツの苗木の栽培試験を行った。有機物層の有無による植物のRCs吸収特性を比較するため、同地点から採取した有機物層をポット表面に敷いた有機物施用ポットと無施用ポットをそれぞれの樹種に設けた。葉内のRCs濃度は、コナラ・施用区が604Bq kg^-1、コナラ・無施用区が364Bq kg^-1となり、有機物層があるとRCs吸収量が高い傾向があった。アカマツ・施用区は64Bq kg^-1、アカマツ・無施用区は101Bq kg^-1であり、無施用区の方が若干高い傾向がみられた。野外での調査と同様に、コナラの方がRCs吸収量が大きく、コナラとアカマツではRCs吸収特性が異なることが示唆された。ポット全体の微生物RCs吸収量は、コナラ・施用区が2231Bq m^-2、コナラ・無施用区が1001Bq m^-2、アカマツ・施用区は514Bq m^-2、アカマツ・無施用区は994Bq m^-2であり、苗木のRCs吸収と同様の傾向がみられた。DGGEによる菌叢の予備解析では、有機物層においてナラとマツでバンドの発光の位置や輝度に相対的な違いがみられた。

Premise of the study: Microsatellite markers can be used to evaluate population structure and genetic diversity in native populations of Indigofera pseudotinctoria (Fabaceae) and assess genetic disturbance caused by nonnative plants of the same species. Methods and Results: We developed 14 markers for I. pseudotinctoria using next-generation sequencing and applied them to test two native populations, totaling 77 individuals, and a transplanted population, imported from a foreign country, of 17 individuals. The mean number of alleles was 3.310, observed heterozygosity was 0.242, and expected heterozygosity was 0.346. The fixation index in the transplanted population was 0.469, which was higher than in the native populations (0.154 and 0.158). In addition, the transplanted population contains one allele that is not shared by the native population. Conclusions: Microsatellite markers can be useful for evaluating genetic diversity within and between populations and for studying population genetics in I. pseudotinctoria and related species.

里山林における樹木の放射性セシウムの不動化量を明らかにするため，福島県伊達郡川俣町山木屋地区において樹体各部位と土壌の<SUP>137</SUP>Cs濃度を調査した。有機物層の除去処理の影響について調査するため，WIPの考え方を用いて，材への <SUP>137</SUP>Cs の不動化量の推定を行った。コナラはアカマツより幹材の<SUP>137</SUP>Cs濃度が高く，放射性セシウムをよく吸収していた。コナラの樹体内の<SUP>137</SUP>Csは辺材部に分布し，樹幹の方向によって，大きく濃度が異なった。材の <SUP>137</SUP>Cs 濃度や不動化量は個体間のばらつきの影響によって統計的な有意差を検出できなかったが，林地処理区は対照区よりも低い傾向が見られた。したがって，林地のリター除去処理が樹体内の <SUP>137</SUP>Cs を低下させる可能性が示唆された。

ヒートアイランド現象の緩和対策として，都市緑地による熱環境緩和効果が期待されている。これまでの緑化対策では樹高しか着目されておらず，樹冠構造については考慮されなかった。樹冠構造の異なる緑地を対象に，樹冠構造の発達が地表面温度に影響するか検討した。その結果，樹冠の厚みが増すと日中の表面温度を下げ，夜間の表面温度を下げないことがわかり，昼夜間の温度変化を緩和する効果があった。そのため，樹冠構造を発達することが，都市林におけるヒートアイランド現象緩和機能を強化することがわかった。

福島第一原子力発電所事故に由来する放射性セシウム (<SUP>137</SUP>Cs) の森林土壌と畑地土壌中の吸着様式を逐次抽出法を用いて調べた。その結果，水溶態はほとんど存在せず，交換態や有機態は，畑地では有機物層で13％，鉱質土層表層で9％あったのに対し，森林では有機物層で3％，鉱質土層表層で2％であり，有機物の量に関係なく，ほとんどの <SUP>137</SUP>Cs は生態系内を移動しにくい形態で存在していた。有機物層除去により，森林土壌表層の放射能は低下したが，その中での交換態や有機態画分の割合は増加した。

外来種を管理・防除するためには，どの外来種が在来生態系に影響を与えているかを評価する必要がある。本研究では千葉県北西部を流れる利根運河の堤防植生を対象として，コドラートを使ったランダムサンプリングによる植生調査を行い，TWINSPANと統計モデリングを用いて外来種の在来生態系への影響評価を行った。TWINSPANの結果，対象地の植生はセイバンモロコシ・セイタカアワダチソウを指標種とした 2つの外来植物群落と 2つの在来植物群落に分かれ，統計モデリングでもこの外来種 2種が在来種の分布に影響を与えていることが示された。影響の度合いはセイバンモロコシの方が強く，個体レベルでの影響 (50 cm × 50 cm)と個体群レベルでの影響 (5m × 10 m)の両方の空間レベルで在来種に影響を与えていた。セイタカアワダチソウは個体レベルでの影響は検出されなかったため，本種の完全排除というよりは，低密度管理を行うことで在来種の回復が望める可能性があることがわかった。現地において防除活動を進める際には本研究の調査方法を用いてモニタリングを進めていくことが有用であると考えられる。

In order to clarify the effects of urbanization on the chemical characteristics of forest soils, we investigated several surface soil chemical characteristics, including (1) carbon (C) concentration, (2) concentrations of exchangeable bases, (3) cation exchangeable capacity (CEC), and (4) soil pH of forests in the Tamagawa basin, Japan. We defined the road ratio as level of urbanization. Study sites were located in areas with varying levels of surrounding urbanization. Surface soil concentration of exchangeable bases (especially calcium and magnesium), percent base saturation, and pH (H2O) increased with an increasing road ratio; in other words, with increased urbanization, C and CEC were unrelated to road ratio. One reason for the observation of increasing exchangeable bases with increasing urbanization appears to be the deposition of dust. The increase in exchangeable bases concentration (and % base saturation) corresponds to increases in soil pH.

福島第一原発事故被災地の丘陵地広葉樹林斜面で O 層の除去試験を行い，森林内の空間線量率と土壌放射能，森林外への放射性セシウムの流出の変化を調べた。 L-F 層除去区は 1m の高さの空間線量率が 73～76 ％に低減した。 L-F-H 層除去区は 1m の高さの空間線量率が 47.7 ％に，有機物土壌層―深さ 8cm までの鉱物土壌層に含まれる放射能が 13.7 ％にそれぞれ減少した。 L-F-H 層除去区の土砂流出は著しく増え，処理直後の林床に存在した <SUP>137</SUP>Cs に対して林床処理後約 5ヶ月間の流出率は 9.65 ％となった。 L-F 層除去区の同流出率は 0.64～0.69 ％で，対照区の 0.08 ％より大きかった。林床処理を行った区から流出した <SUP>137</SUP>Cs の 96 ％以上はリターと土砂でありこれらは試験区末端に設けた柵によって堰き止められた。堰き止められずに森林外へ流出した <SUP>137</SUP>Cs のうち植物に吸収されやすい溶存態の濃度は対照区で 9.5 Bq/L であるのに対し，L-F 層除去区で 3.6～6.5 Bq/L，L-F-H 層除去区で 2.1 Bq/Lと低減した。

二次林における林冠優占種および落葉かきの実施がヤマユリ個体群動態に及ぼす影響を明らかにすることを目的として，2006～2008年・2011年～2013年に都市公園内の尾根部の樹林地において，ヤマユリ幼令個体 (一枚葉) を対象として個体数および個体サイズと，植生および林床植生管理の関係を調べた。栽培試験および自生地の観察結果より，幼令個体は当年生実生サイズ，抽だい個体へ推移可能なサイズ，その中間のサイズの 3つのサイズクラスに分類された。推移行列を用いた解析の結果，幼令個体は自生条件下で抽だい個体への推移に平均 7～9年を経ていること，小サイズの抽だい個体に推移した後に生存率は当年生実生と同程度に低下すること，落葉広葉樹の優占度増加は幼令個体から抽だい個体への推移を低下させることが明らかになった。弾力性行列を分析した結果，ヤマユリは開花個体以外の成育ステージにも弾力性値を分散させており他の森林性多年生草本と異なる傾向を示すこと，落葉かきに伴う当年生実生の定着が個体群成長率 (λ) の増加に寄与していることが明らかになった。また，ヤマユリはリター層の厚さによって有性繁殖と無性繁殖への配分を変化させる可能性が示唆された。

レーザースキャナーが身近に利用できるようになり，3 次元レーザーデータから樹木調査ができるようになってきた。本研究では北海道大学中川研究林において，様々な樹種構成のある22 箇所のプロットで簡易型地上レーザーを用いて3 次元データを取得し，得られたデータから森林簿作成に必要な樹高，胸高直径，枝下高，毎木位置図を作成した。本研究に用いた簡易型地上レーザーは半径50 m まで照射できるSICK LMS511 であり，市販されているレーザーセンサーの中で安価な製品の一つである。安価で可搬性に富む簡易型地上レーザーを用いた毎木調査法を確立するために，樹木測定精度を明らかにした。

近年のレーザーリモートセンシング技術（LiDAR）の発展により，近距離レーザーを用いた森林構造の詳細なデータを迅速かつ正確に取得できるようになった。これまでは航空機レーザーによる研究が圧倒的に多かったが，地上・車載型の近距離レーザーセンサーが身近に利用可能となり，森林構造計測に利用され始めている。航空機レーザーデータから林分レベルでの平均樹高，単木の梢端，樹冠範囲，樹冠単位での単木判別，成層構造，経年的樹高成長を把握できる。一方，地上レーザーを用いることで，幹を主体とした現存量や正確な立木密度が把握できるようになった。これまで手が届かなく測定不可能であった樹冠を森林の内部から測定でき，人的測定誤差の少ない客観的なデータを取得できる。レーザーデータは森林の光・水環境の推定，森林動態の予測，森林保全などといった生態学的研究に応用されてきた。今後は，生理機能の定量化，森林動態の広域・長期モニタリング，森林保全における環境評価手法など，様々な分野での利用拡大が期待される。樹木の形状や林分の現存量を正確に計測できるだけでなく，様々な生態現象を数値的に把握できるようになることを大いに期待したい。

高速道路法面緑化地での植栽管理は多大な労力と費用がかかる。本研究では，高密度でレーザー照射する車載レーザーシステムを用いて高密度レーザーデータを取得し，取得された点群データから高速道路法面の樹木の葉面積指数を推定した。結果検証のために，高密度レーザーによる葉面積指数と現地調査で取得した魚眼レンズによるLAI 推定値を比較して整合性を検討した。また同じ場所で，地上レーザーからのLAI 推定値とも比較を行った。車載レーザーは照射場所からの距離が離れるに従って解像度を調整してLAI 推定する必要があるが，地上レーザーは解像度を調整する必要がなかった。本研究によるレーザーによる葉面積推定技術は，アクセス困難な法面緑化地での光環境を把握する上で有効な手法である。

福島県川俣町山木屋地区の丘陵地落葉広葉樹林林縁法面において，放射性物質の移動防止試験を2012 年6 月～11 月に行った。植生とリターを取り除き，浸食防止工法等を組み合わせた6 つの除染処理区を設定した。処理区では，当初，放射性物質が次第に減少したが，植生の発達によって減少が止まった。4 か月半の間に，処理区面積あたり1.5-8.6 kBq/m<SUP>2</SUP> の放射性セシウムの下方移動が観察された。放射性物質はリターと土砂の形で大部分が下方移動し，その阻止には柵と不織布シートの組み合わせが効果的だった。

トンボ幼虫の種数及び個体数は，生息池ごとに異なることが分かっている。本研究では，その要因として周囲の植生から供給される落葉の有無が影響しているという仮説を立て，水槽を用いた実験で検証を試みた。トンボ幼虫の個体サイズや種などが異なる環境において，それぞれ水槽内にリター有区と無区を作り，群集形成メカニズムを検証した。結果，リターの存在は，個体サイズが小さいヤゴにとって，個体サイズが大きいヤゴから隠れる場所となることにより，リター有区では，個体サイズが小さい種のヤゴの生存率が有意に増加した。以上より，リターの存在がトンボ幼虫群集の形成に影響を及ぼしていることが明らかになった。

典型的都市河川である東京都呑川において，カモ類の摂餌場所選択性と河川環境の関係を調べるために，2008年12月から2010年4月の期間中に計32回のライントランセクト調査を行い，2010年2月に11箇所で行った底生生物および草本の種子の採集結果や，流水環境の調査結果と比較した．草本の種子は瀬からトロへの移行部で最も高密度で採集され，ユスリカの幼虫はトロから瀬への移行部で最も高密度で採集された．カモ類の優占種は，カルガモ・コガモ・オナガガモの3種であり，いずれも主に浅瀬で摂餌をしていたが，前2者はトロから瀬への移行部，後者は瀬からトロへの移行部で特に密度が高く，両グループは餌料選択性に差があることが推測された．以上のことから，河川工法の違いに由来する瀬やトロなどの微環境の多様性がカモ類の種組成や飛来密度に影響する可能性が示された．

3 月11 日の地震と津波は，福島第一原子力発電所の全電源消失という事態を招き，引き続いた一連の事故は，大量の放射性物質を大気中に放出させ，その降下域は深刻な汚染に悩まされることになった。このような事態についての危惧は，原子力委員会においても，またそのような公式の会議の外でも，これまで何度か指摘されており，決して科学的に想定外だったわけではないが，国も電力会社もまじめに現実的な対策をとった形跡はない。放射線生物学の研究は，厳重管理され閉じた「管理区域」における研究にほぼ限られてきた。自然環境下における放射性物質の動きについては，1950 年代から60 年代に行われた核実験による放出放射性物質のグローバルフォールアウトを利用した土壌浸食研究や同位体比を用いた生態系循環の研究が一部の研究者によって行われてきただけである。ましてや自然環境に広く拡散された高濃度放射性物質とそれに起因する放射線の対策に関する研究は，米ロの核実験場周辺の研究かチェルノブイリ原子力発電所事故に関わる研究にほぼ限られる。したがって，環境中に広く放出された放射性物質を適切処理して， 健全な自然環境を再生する専門家は，2011 年3 月時点わが国にはいなかった。この原稿をまとめている2012 年秋の時点では，住宅や道路等都市的な環境の除染，農地の除染については一定の知見が集積しつつあるが，森林・緑地の取り扱い方，それが人や農作物，さらには野生生物へ与える影響について取り組んでいるグループはまだ一部に限られる。このような研究には，放射性物質・放射線に関する知識は不可欠だが，それだけで十分とは言えない。例えば，放射線防護の三原則は，Contain： 放射線・放射性物質を限られた空間に閉じ込める，Confine： 放射線・放射性物質を効果的に利用し， 使用量は最小限にする，Control ：放射線・放射性物質は制御できる状況で使用する，とされているが，自然環境下でこれらの原則は，すべて予め崩れている。体外放射線に対する防護の3 原則とされる時間・距離・遮蔽と， 体内放射線に対する防護の5 原則とされる希釈・分散・除去・閉じ込め・集中を，自然環境中でどのように選択し，組み合わせて，矛盾少なくいかに適切にリスク低減のプロセスを進めていくかが課題となる。これらの措置は自然環境そのものにも影響を及ぼす。たとえば，森林の落葉落枝層の除去は放射性物質の除去には有効だが，土壌浸食の増加を促すので，その対処が必要である。そのようなことが，居住，飲食，教育などの生活面，農林業などの産業面で，様々に影響しあう。放射性物質管理は，社会に対して大きな影響を及ぼすので， リスクコミュニケーションは特に重要となる。私たち緑化研究者・技術者は，環境の問題を把握し，それに対処して健全な自然環境を再生すべく，これまで研究を重ね，技術を積み上げてきた。その中で放射線・放射性物質に関する問題はほとんど扱われてこなかったが，自然環境の取扱いについてはプロであり，この問題についても果たすべきことは多々あると思われる。また，自然環境の再生を訴えてきた専門家集団の倫理としても，その汚染を黙って見過ごすことはできない。そのような問題意識から，2012 年大会にて， 有志とはかって「原子力災害被災地の生態再生(I) 里山ランドスケープの放射能と除染」を企画した。本特集は，その際の発表をもとに，学会誌向けにとりまとめたものである。本稿では，緑化と関連する放射線・放射性物質の問題の所在と研究の現状を見渡し，今後の展望について整理したい。

学校プール内に生息している水生昆虫相の種，個体数について，東京都及び千葉県内の 4 地域計 32 校において，2007 年 5 月～2008 年 5 月までの使用期間外に各校月 1 回程度調査を実施した。調査の結果を TWINSPAN で解析したところ，東京都と千葉県が異なるグループに分類された。ヒメゲンゴロウ，コシマゲンゴロウ，ミズカマキリ，ショウジョウトンボは東京都の学校プールで確認することができなかった。種数に差が確認された要因として，種の供給源となる学校プール周辺の水田面積や周囲の樹木の有無などが考えられた。主にトンボ目の個体数の差に影響を与える要因としては，学校プール周囲の植生から供給される落葉である可能性が示唆された。

都市域の小・中規模緑地を含む「地区スケール」における鳥類群集の種組成の構造的特徴を明らかにすることを目的とし，千葉県松戸市を対象として鳥類調査を行った。各地区における β 多様性の高低および群集の入れ子構造の有無から調査地区は β 多様性が低く入れ子構造がある 1 地区，β 多様性が低く入れ子構造がない 3 地区，β 多様性が高く入れ子構造がある 2 地区，β 多様性が高く入れ子構造がない 2 地区に分類された。nMDS 法を用いた各調査地点の群集構造と環境要因の分析から，地区の鳥類種組成構造が地形や土地利用の多様性などの景観要素と関連していることが示唆された。

航空機レーザーデータから得られた変数を用いて林分単位及び単木単位における材積回帰モデルを構築した。林分単位における材積回帰モデルは，現地調査で把握した調査区単位における材積を目的変数，航空機レーザーデータから算出した各種変数を説明変数とし，ステップワイズ法による変数選択を行ない，材積回帰に有効なモデルを構築した。単木単位における材積回帰モデルは，航空機レーザーデータから推定した樹高と樹冠直径を用いた拡張相対成長式を構築した。両者の手法を比較した結果，単層林であり，なおかつ立木密度が疎である林分においては，単木単位における材積回帰モデルの精度が良いことが分かった。

千葉県松戸市において市民参加で行われた鳥類調査のデータを用い，階層的スケール設定に基づく種多様性評価を行った。加法的分解によってβ多様性を計算しランダム群集との比較を行う解析および，一般化線形モデルによるスケールごとの種数に影響する要因の抽出を行うと，陸鳥の種多様性は地区スケールでの樹林地面積から主な影響を受けることがわかり，樹林地を地区単位で保全していくことが重要であることがわかった。水鳥では地形的な要因と共に，局所スケールでの水域に関する要因とその周辺の草地が重要であることが示唆され，低地部において局所的な水辺を保全・創出していくことが有効であることが導かれた。

High resolution active remote sensing data are getting more accessible. ALOS PALSAR radar data can provide 10 to 30 m resolution data. With those resolutions, land use changes can be detected and monitored well. The land use map of multi-temporal data is made by radar images, but seasonal change caused by deciduousness should be separately identified from the human activities. In this study, airborne lidar is used as ground truth data to estimate canopy volume and the estimated volume is compared with the change on the backscattering coefficients of multi-temporal radar images. The process used in this study is useful to monitor the small change detection with high resolution radar data given by ALOS 2 satellite launch near the future.

High resolution active remote sensing data are getting more accessible. ALOS PALSAR radar data can provide 10 to 30 m resolution data. With those resolutions, land use changes can be detected and monitored well. The land use map of multi-temporal data is made by radar images, but seasonal change caused by deciduousness should be separately identified from the human activities. In this study, airborne lidar is used as ground truth data to estimate canopy volume and the estimated volume is compared with the change on the backscattering coefficients of multi-temporal radar images. The process used in this study is useful to monitor the small change detection with high resolution radar data given by ALOS 2 satellite launch near the future.

都市内に残存した湿性草本植生を対象としてカテゴリ化した要因ごとに種分布の特異性の指標値を算出し，どのような立地環境が全体の種多様性にとって重要であるかの検討を行った。その結果，乾燥した場所で特異性は高くなったが，湿生種が純粋で多様な群落を作るのはやや湿潤でヨシ・オギが優占していない場所である事がわかった。特異性の指標を用いることで各要因が全体の多様性にどれだけ貢献しているかを比較することができた。

近年, 車載レーザーセンサーが利用可能となってきたが, 車載レーザーを用いた研究はあまり行われていない。本研究は高速道路法面を対象地として, 車載レーザーデータから樹木地への反射特性を把握するためにシミュレーション開発を行った。これまでの研究では, バイオマス量等をレーザーデータから推定する場合, 高さ別レーザー反射割合を求めて, パーセンタイルでの高さを説明変数とし, モデル化を行ってきた。そのパーセンタイルでの高さが照射視野によってどのように変化するかはわかっていない。そこで本研究では, 異なる照射視野からの照射シミュレーションを行い, 照射視野の違いによるパーセンタイルの高さを比較した。現地で測定したデータを基にコンピュータ上で同じ樹冠形状を再現し, 3 つのセンサー視野（上空からの照射, 側面照射, 固定点照射）から照射シミュレーションを行った。シミュレーションではレイ・トレーシング アルゴリズムを用い, 各照射視野からコンピュータ上で再現した樹木にバーチャルでレーザー照射を行い, レーザーが当たった樹冠上の場所を記録した。シミュレーション結果を検証するため 10 m×10 m のプロットを対象にシミュレーション結果と実測した車載レーザーデータとを比較した。側面照射によるシミュレーション結果が実測のデータと相関関係が高かったため, シミュレーションが有効であることがわかった。今後様々な傾斜角度の法面でデータを取得し, バイオマス計測を推定するための照射視野と傾斜角度の関係も明らかにしたい。

千葉県の 5 つの地域においてモウソウチク林群落の分布を調査し，11 項目のモウソウチク林の群落や拡大箇所の特徴と侵略度の関係を検討した。その結果，侵略性への影響度の最も高い要因は拡大箇所の植生で，二番目に拡大箇所の傾斜方位であった。拡大箇所の植生では，ススキ－アズマネザサ群集への侵略度が高く，樹林の中では落葉広葉樹林への侵略度が高いことが分かった。また，竹林の管理状況と侵略性に関係は見られなかった。侵略性への影響度の高い 5 つの要因から数量化II類によって拡大モデル式を作成した結果，侵略性の強い群落を 68.6％の確率で判別することができた。

かつて二次草原が存在していた柏市こんぶくろ池周辺のアズマネザサ群落において, 埋土種子による二次草原の再生を目的として埋土種子発芽実験と現地刈り取り試験を行った。埋土種子発芽実験の結果, 43 種の植物の発芽が見られたが, うち 23％が二次草原に特徴的な種であり, 当該地区の土壌が二次草原再生のポテンシャルを有していることを確認した。現地試験の結果, 二次草原に特徴的な植物種は, 放任区で 3 種しか確認されなかったが, 刈り取り試験区で 17 種観察され, ササ刈りが有意に二次草原植物の発芽と成立を促進させた。アズマネザサは冬の刈り取りのみの場合, 植被率が増加したため, 抑制のためには夏刈りが必要と考えられたが, 夏刈りはヒヨドリバナの秋の開花を阻害した。

ALOS PALSAR uses L band which is related with volume scattering. The volume scattering is the reflection comes from the surface and the inside of canopy. Forest management activities can be monitored using PALSAR L-band for Reducing Emissions from Deforestation and Forest Degradation (REDD). But it is still unknown how the biomass changed by the thinning (forest management) influences the backscattering coefficients. In this study, the change of stem volume (biomass) was computed and mapped using multi-temporal airborne lidar data in wide area. The stem volume using field measured tree parameters were interpolated and mapped by the airborne lidar data and the mapped biomass was used as the ground truth for radar image to see the polarization change caused by the thinning. The polarization axis of HV/HH backscattering coefficients is shifted in 9.8 degrees. This axis change is a useful indicator for the end member analysis using HV/HH polarization.

生育状況に差のあるケヤキの降雨前後の樹液温度等を測定し，樹液温変化率算定式の分母値と分子値の比較を行った．降雨後の分母値は生育状況に関係なくほぼ一定の傾向をしたが，分子値では生育状況により差が生じた．降雨後（水ストレスの改善）は，根系に水分が補充され分母値の差が少なくなったが，分子値は樹液上昇に関係するため生育不良要因等により異なる傾向が認められた．また，降雨前後の樹液温変化率の比較により生育状況改善の程度を把握できる可能性が推定された．

The effects of selective cutting management on the characteristics of nutrition dynamics of coppice forest ecosystem that had been indicated by soil carbon contents and soil microbial activities were investigated in Noyama-Kita-Rokudoyama Park,Tokyo.And the suitability of the selection management cycle that had been established 20 years were examined.The soil carbon contents and soil microbial activities were decreased after selective cutting and restored to the same level with before cutting within 10 years.Therefore,it was concluded that present forest management cycle (20 years) was enough for restoration of the ecosystem,and was suitable for maintenance of nutrition dynamics.

Because of difficulties in estimating the carbon fixation rate, we alternatively investigated the C content of the soil in 19 urban parks in the Tokyo metropolitan area. The C content of the soil under three vegetation types was measured: grassland/ turf ("turf"); tree-planting area with plant management (with weeding and removal of fallen leaves) ("tree-planting area"); coppice or tree-planting area without plant management ("coppice"); bare land was used as control. Average C contents of turf, tree-planting area and coppice were about 82, 79 and 120 Mg-C ha(-1), respectively, and were larger than the C content of trees in an urban park, as estimated in previous studies. The results indicate that the soils of urban parks function as a C sink.

土壌改良資材として注目されているミミズに関する基礎的知見を得るために，植生の違いとミミズの生態の関係について調査した。様々な植生タイプの調査地で約1年間，ミミズの個体数を調査した。ヒノキやマツ由来のリターの多い調査地ではミミズはほとんど生息せず，スギや落葉広葉樹由来のリターが多い調査地では多くのミミズが生息していた。また，常緑樹の調査地では越冬しやすく，落葉樹や草本の調査地では越冬しにくいと推察された。同調査地の土壌性質の分析の結果，ミミズの少ない調査地土壌の交換性Ca含量が少ないことがわかった。また，ミミズの数と微生物活性および糸状菌数との間にトレードオフの関係が見られた。

千葉県松戸市において，落葉広葉樹の街路樹を対象に，街路樹の生育状況と植栽基盤土壌の理化学的性質を調査し，それらの関係について検討した。浅根性の樹種では深根性樹種に比べて土壌深30 cm以深の土壌硬度が大きかった。健全度の高い街路樹の土壌は低い街路樹よりも有機物含有量が多く，表層土壌の硬度が大きい傾向にあった。健全な街路樹は根系の発達によって，表層土壌を締め固め，また，樹木から土壌への有機物供給も盛んであると推察された。

緑地の樹木管理で発生する剪定枝葉をチップ化して公園に敷き均した際の，敷き均し後経過年数の違いによるチップ材の分解特性とチップ材下の土壌の化学的性質の変化を調査した。その結果，チップ材の分解特性は敷き均し後2～3年で最も活発になり，有機物分解によって植物に可給態養分を供給するチップ材の効果は敷き均し3～4年目で弱まることが示唆された。

柏市のこんぶくろ池周辺に生育しているズミ集団の遺伝的劣化が懸念されているが，その実態究明と保全方法の検討のために，こんぶくろ池を含む関東地域7集団の遺伝的構造と花の形態変異を調べた。アロザイム分析の結果，全集団のヘテロ接合度期待値は0.22と双子葉植物としては高い値を示したが，こんぶくろ池ズミ集団のそれは0.247でもっとも高かった。遺伝的距離より作成した系統図からは，こんぶくろ池集団は東関東グループに属すると考えられた。しかし，花の形態は，アロザイム分析より得られた地理的グループにとらわれない独特な特徴を持っていた。これらのことから，こんぶくろ池ズミ集団の遺伝的劣化は起きておらず，個体群再生のためには，他地域集団からの移植によらず当地自生集団より苗木を育成することが適当といえる。

不要植物材由来のチップ材を地面に敷設・転圧することによる雑草抑制効果の検証とそのしくみの解明，および有効な施工法について検討することを目的とした．チップ材敷設前の根系を含む表土除去の有無，チップ材の敷設厚（4段階），チップ材敷設後の砂散布の有無の各要因を組み合わせた16の施工区を設け，各施工区の雑草の発生状況，土壌環境，チップ材の分解特性を調査した．雑草は光の遮断の他，チップ材の発酵熱や酸素濃度の低下によって抑制されると推察された．雑草を長期にわたり抑制する最も有効な施工法は，根系（表土）を残してチップ材を200mm以上の厚さに敷設し，チップ材表面に砂を散布する工法である．

荒川河口干潟においてトビハゼの生息地環境の詳細な調査を行い，HSIモデルを作成し，東京湾の他の生息地にあてはめ，適応性を検討した。影響を与える要因として，パーティショニングによりヨシの植被率，地盤高，酸化還元電位，底質のシルト・クレイ率が選択されたが，生息地間比較によって新たに潮水溶存酸素濃度と波あたり強さの重要性が明らかになった。HSIモデルはハビタットや時間軸の比較を通じて効果を発揮するものであり，様々な問題点を改善するために，モデルの作成にあたって当該地域の複数の生息地を少なくとも参照する必要がある。