研究者業績

佐藤 奈保

Naho Sato

基本情報

所属
千葉大学 大学院看護学研究院 先端実践看護学部門 高度実践看護学講座
学位
博士(看護学)(2007年3月 千葉大学)

J-GLOBAL ID
201701008419570356
researchmap会員ID
B000283969

委員歴

 1

論文

 52
  • 寺田智美, 佐藤奈保, 宮﨑美砂子
    日本看護科学会誌 43 429-438 2023年10月  査読有り
  • 内山 優花, 松下 あかね, 平田 結真, 内海 加奈子, 小暮 貴代, 佐藤 奈保
    日本小児腎不全学会雑誌 43 167-172 2023年8月  査読有り
    在宅腹膜透析(peritoneal dialysis:PD)を行うこどもの養育者(母親)6名を対象に,在宅移行後とライフイベント時の思いやストレスの変化について半構造化面接を行い,質的帰納的に分析を行った。在宅移行後のPD管理について,母親は【PD管理を日常生活に組み入れることへのストレス】,【PD管理における役割分担と負担感】,【PD管理に対する不安や難しさ】,【PD導入に対する不安と抵抗感】を抱えていた。ライフイベント後の思いでは【ライフイベント後の日常生活におけるPD管理の困難さ】,【ライフイベントに伴う両親の役割の変化とPD管理上の負担】や,【PDを生活に組み込む思い】などの思いがあった。看護援助として家族がもてる力を発揮できるよう,こどもの成長や家族の成功体験,家族の強みに着目し,家族や他職種と連携した支援が重要である。(著者抄録)
  • 佐野 唯, 中村 伸枝, 佐藤 奈保
    千葉看護学会会誌 28(2) 49-59 2023年2月  
    本研究は,長期フォローアップ受診における青年期の小児がん経験者の判断と行動化の過程を明らかにし,小児がん経験者の長期フォローアップ受診過程の概念枠組みを洗練することを目的に,青年期の小児がん経験者4名に半構造化面接を実施し,改訂ヘルス・ビリーフ・モデルを参考に作成した長期フォローアップ受診過程の概念枠組みに沿って質的帰納的に分析した。その結果,判断の過程では【新たな異常が身体に生じる可能性がある】等,何らかの異常が生じうる可能性を感じ,受診の有効性が負担を上回ることにより長期フォローアップ受診を採択していた。また,新たな因子として,『長期フォローアップ受診の習慣化』の存在が明らかとなり,習慣化の高さにより長期フォローアップ受診を採択していた。行動化の過程では,長期フォローアップ受診の促進として,【親が受診,受診内容の共有,療養行動に関わっている】等が抽出され,促進因子が阻害因子を上回り,全ケースが長期フォローアップ受診の実現に至っていた。変容因子の特徴として3つのテーマが抽出され,判断の過程の因子に影響していた。行動化の過程の因子には,『属性』や『体験』が影響していた。『長期フォローアップ受診の習慣化』の因子を組み込んだ長期フォローアップ受診過程の概念枠組み図を検討し,受診過程の特徴から,晩期合併症や長期フォローアップへの理解および患者の主体性を高める支援の必要性が示唆された。(著者抄録)
  • 小柴 梨恵, 佐藤 奈保, 中水流 彩
    日本小児看護学会誌 32 203-212 2023年  査読有り
    本研究は、医療的ケアを要する幼児に対する保育所などでの保育・看護の実際に関する国内研究を概観し知見を整理するとともに、医療的ケア児に対する保育の場での看護の示唆を得ることを目的にスコーピングレビューを行った。医中誌WEBとCiNiiを用い国内文献を検索し、選定基準を満たした17文献を分析対象とした。保育所などにおける医療的ケア児に対する保育・看護の実際に関する知見を統合した結果、【園生活を基盤にした、安全な医療的ケアの実施・調整と医療的ケア児の体調管理】、【医療的ケア児への個別な支援と他児とともに育つ保育の実践】、【医療的ケア児の保育にかかわる専門職や保護者との情報共有と連携】の三つのカテゴリーと九つのサブカテゴリーが生成された。以上より、園生活において、医療的ケア児の安全確保を基盤に、自立心を支え仲間とともに活動する環境調整という共通した視点があり、保育士と看護職の協働の必要性が示唆された。
  • 中水流 彩, 中村 伸枝, 佐藤 奈保
    日本小児看護学会誌 31 186-193 2022年12月  査読有り
  • 橋本 美穂, 中村 伸枝, 佐藤 奈保
    千葉看護学会会誌 28(1) 35-44 2022年9月  
    【研究目的】本研究の目的は食物アレルギーのある思春期の子どもの社会的食事場面におけるヘルスリテラシーを明らかにし,看護援助の示唆を得ることである。【研究方法】食物アレルギーのある13~15歳の6名に半構成的面接を行い,質的帰納的に分析を行った。【結果】食物アレルギーのある思春期の子どもの社会的食事場面におけるヘルスリテラシーとして10項目が抽出された。親による食物アレルギーの安全のサポートを受けて【少しずつ食べる治療を自分に合わせて遂行する】,配慮してくれる友達との食事では【自分の経験をもとに友達の食べ物や場に合わせて楽しく食べる】,気を遣わなければいけない友達とは【食べたい物の原材料を読み取り友達と一緒に食べる】,学校では【生命に直結する自分の食物アレルギー情報をクラスメイトへ発信する】等がみられた。一方,【いつもと同じ環境で食べるときは食物アレルギー症状がでないと判断する】等,社会的食事場面におけるヘルスリテラシーが不十分な状況もみられた。【結論】食物アレルギーのある思春期の子どもの社会的食事場面におけるヘルスリテラシーを促進する看護援助として,友達との外食場面においてどのような問題が起こるのかを予測し友達の食べている物や場に合わせて調整できるという,自己管理への支援の必要性が示唆された。(著者抄録)
  • 長坂 育代, 増島 麻里子, 佐藤 奈保, 渡邉 美和
    千葉看護学会会誌 28(1) 89-98 2022年9月  
    本研究は,青年期後期にある子における親のがん罹患経験の実態,及びがんと共に生きる親と暮らす上で医療者に求める支援を明らかにすることを目的に,大学生に無記名自記式質問紙調査を実施し,18から22歳の男女570名(回収率85.0%,有効回答率95.0%)のデータを分析した。質問紙は,個人属性,親のがん罹患経験の内容,医療者に求める支援に関する項目で構成し,IBM SPSS Statistics 25.0を用いた記述統計量の算出とNVivoを用いた自由記載の内容分析を行った。分析の結果,対象者570名のうち45.3%が祖父母を含む身近な人のがん罹患経験があり,10.4%がその人との同居経験があった。実際に親のがん罹患経験があったのは対象者の4.4%であり,その半数以上が病気の親のために自分に何ができるか分らないという思いを常に抱え,全員が蚊帳の外に置かれていると感じていた。医療者に求める支援では,対象者は親のがん罹患経験を振り返る,または親のがん罹患を想定して回答し,親のがんや治療に関する情報のほか,身体症状の出現時や急変時の対応,がんと共に生きる親を支える具体的な方法に関する情報ニーズが高かった。対象者の90%以上が,問題解決につながる等の理由で「親のがん罹患に伴って生じた悩み等を医療者に直接会って相談できる場」を求めていた。これより,青年期後期にある子は,がんと共に生きる親との暮らしのなかで,親が置かれている状況を正しく把握し,自分にできることを模索するための支援を希求すると考えられた。(著者抄録)
  • Suzuki, Satoko, Sato, Naho, Miyazaki, Misako
    JBI Evidence Synthesis 2022年6月  査読有り
  • Naho Sato, Akiko Araki
    Journal of Family Nursing 28(1) 57-68 2022年2月15日  査読有り筆頭著者
    The aim of this study was to explore father's involvement in rearing a child with profound intellectual and multiple disabilities (PIMD). In-depth, semi-structured interviews were conducted with seven fathers in Japan, and the data were analyzed using a qualitative inductive method. The relationship between the parents, in the context of childrearing, influenced father's involvement with their child with PIMD. Fathers improved their self-confidence in childrearing by discussing and sharing about their child's conditions and caregiving approaches with their spouse. Moreover, fathers' experience of being acknowledged and entrusted by their spouse with childrearing motivated and enhanced their involvement. On the contrary, fathers struggled with concerns regarding their family's future, the balance between childrearing and work, and their own health status. The current findings contribute to nurses' understanding of father's involvement in childrearing a child with PIMD and the development of support focusing on the parental dyadic relationship and coparenting behavior.
  • 沼口 知恵子, 西垣 佳織, 涌水 理恵, 藤岡 寛, 佐藤 奈保
    日本重症心身障害学会誌 46(3) 315-322 2021年12月  
    本研究は、在宅で生活する重症心身障害児(以下、重症児)のきょうだいが、家族との生活の中で、重症児と自分自身、親・祖父母に対してどのような想いを持っているかを明らかにし、支援を検討する目的で実施した。12歳以上の重症児のきょうだい11名に、半構成面接を実施した。結果、重症児のきょうだいは、重症児を普通のきょうだい、障がいは当たり前と捉えながらも、障がいをもたらす状況への困惑や煩わしさを認識するという両価性が見られた。親や祖父母に対しては、感謝と気遣いを示し、自身に関しては、重症児のきょうだいである自分とは別に自分自身の将来があると考えていた。きょうだいの想いや葛藤を理解し、家族との想いの調整を図りながら、きょうだい自身のライフコース選択を支援することが必要であると考えられた。(著者抄録)
  • 湯口 梓, 佐藤 奈保, 中村 伸枝, 山出 史也
    日本小児臨床アレルギー学会誌 19(3) 267-276 2021年12月  査読有り
    食物アレルギー(以下FA)の学童のセルフケアの実際と子どものセルフケア拡大に向けた養育者のかかわりを明らかにすることを目的にFAの学童と養育者14組に半構造化面接を行い質的帰納的に分析した。誤食予防は低学年では大人に聞く、高学年は自分で判断すると発達段階で行動が異なった。食行動を伴う人とのかかわりの調整力は高学年の方が高かった。アナフィラキシー(以下An)への対応は、低学年より高学年でアドレナリン自己注射薬の知識が多かったが、緊急時に周囲に助けを求める行動は共通していた。子どものセルフケア拡大に向けた養育者のかかわりは、低学年より高学年の養育者の方が誤食予防や人とのかかわりを子ども自身に促す認識や行動が多かったが、Anへの対応は高学年でも養育者が行っていた。一方で多くの養育者は、思春期頃までにAnへの対応も含めた子どものセルフケアが自立することを望んでいた。FAの子どものセルフケア拡大に向けて、成長発達や養育者のかかわりだけでは育ちにくいAnへの対応能力を育てるヘルスケア専門職の支援が必要である。(著者抄録)
  • Katsuhiro Hiratsuka, Nobue Nakamura, Naho Sato, Takeshi Saito
    Journal of Pediatric Nursing 61 115-121 2021年5月20日  査読有り
    BACKGROUND: This study examines how the parents of adolescents and young adults with biliary atresia, surviving with their native livers, transfer medical treatment responsibility to their children, and how becoming a living liver transplant donor affects this process. The basis for the study was that becoming a living liver transplant donor may influence the transfer of responsibility. METHODS: A qualitative, descriptive design was employed using a modified grounded theory approach. Data were collected from eight parents from November 2016 to August 2017 through semi-structured interviews conducted in two Japanese hospitals. Interpretive analysis from the viewpoint of the analytical theme and analytical focus person was conducted, resulting in a diagram and storyline explaining the process. FINDINGS: Five categories were generated from one father and seven mothers (aged 40-60 years) of outpatients (aged 17-25 years): parental ability to cherish the child's "now" (live in the moment); put the brakes on their child's life; learn as they go; leave the child's life to the child; and openly express reservations about becoming a living liver transplant donor for their child. DISCUSSION: Parental transfer of responsibility for treatment may be influenced by close-knit parent-child relationships, perception of the child's growth, and parental concern about becoming a living donor. APPLICATION TO PRACTICE: Care providers should understand parent-child relationships and the parents' concerns about becoming living donors, thereby enabling them to recognize that medical treatment control must be relinquished to foster children's autonomy as adults.
  • 佐藤 真奈美, 佐藤 奈保, 宮崎 美砂子
    日本災害看護学会誌 22(3) 16-28 2021年5月  査読有り
    <文献概要>目的:被災した女性の観点から、被災した女性が避難生活や生活再建における生活上の困難にどのように対応してきたのか、その体験を明らかにし、被災した女性への看護実践の示唆を得ることである。方法:平成28年熊本地震で被災した成人女性6名を対象に半構造化面接を行い、得られた面接データをKJ法の手順に従って構造化した。結果:最終ラベルのシンボルマークは6枚に集約された。それらの構造を検討した結果、被災した女性が体験した生活上の困難への対応とは、被災下で【助け合えるつながり】を支えに生活の【不自由さを凌ぐ】とともに【利他の心で助け合い】、【愉快さを忘れずに前進】した一方で、実のところ【体の悲鳴】が上がっていた体験を経て、【誰一人置き去りとならない地域の災害への備えが肝心の考えに至る】であった。結論:KJ法による構造化により、被災した女性への看護実践において、平時から被災下で住民同士の助け合いや支え合いが生まれる共感力を高める防災活動や、被災下で女性の健康悪化を予防する支援が重要であることが示唆された。
  • Satoko SUZUKI, Naho SATO, Misako MIYAZAKI
    Health Emergency and Disaster Nursing 2021年  査読有り
  • 松澤 明美, 涌水 理恵, 西垣 佳織, 藤岡 寛, 佐藤 奈保, 岩田 直子, 岸野 美由紀, 山口 慶子, 佐々木 美輝子
    小児保健研究 78(4) 334-342 2019年7月  査読有り
    本研究の目的は、在宅生活する学齢期の障がい児の母親の就労とその関連要因を明らかにすることである。全国肢体不自由児PTA連合会に登録する全特別支援学校212校のうち、本研究の協力に承諾を得た89校を通じて、障がい児家族へ郵送法の無記名自記式質問紙調査を行った。調査票を4,707人に送付した結果、主養育者1,659人の返送があり(回収率35.2%)、回答者が男性、子どもの年齢・就労の欠損値を除外した1,501人を分析対象とした。本研究の分析対象の母親は、就労群580人(41.3%)、非就労群825人(58.7%)であった。多重ロジスティック回帰分析の結果、母親の就労に有意に関連があったのは、子どもの重症度が低い(OR=0.932、95%CI:0.904〜0.958)、健康関連QOLの精神的健康度が高い(OR=1.025、95%CI:1.003〜1.049)、祖父母の同居あり(OR=2.157、95%CI:1.407〜3.322)、家族機能のきずなが強い(OR=1.067、95%CI:1.011〜1.128)、サービス利用時間が長い(OR=1.067、95%CI:1.044〜1.092)であった。本研究の結果から、学齢期の障がい児を育てながら就労を希望する母親へ、祖父母を含む家族全体の協力、子どもの重症度に応じた必要なサービスが利用できる体制整備等の課題が示唆された。(著者抄録)
  • Sohei Shitaya, Nobue Nakamura, Naho Sato
    International Journal of Nursing Practice 24 2018年4月1日  査読有り
    Background: In Japan, owing to the progress in medical technology, more children with congenital life-threatening conditions survive than ever before. Nurses who care for these children may also influence decision making in difficult situations. Aim: We aimed to describe Japanese nurses' approach toward medical decision making when caring for families of infants with congenital life-threatening conditions. Frequently, these nurses must care for and support parents with ambivalent feelings. Design: Qualitative descriptive study. Methods: Participants were recruited from neonatal intensive care unit and paediatric wards at a university hospital in Japan from June to July 2016. Data were collected using semi-structured interviews and qualitatively analysed. Results: Japanese nurses described these situations as “decision making regarding the child's medical care” and “daily life at hospitals.” The themes included support of parents and the choices made about their children, nurses giving or holding their opinions about care choices, or withholding their opinions during decision-making events. The narratives included 5 focus areas: the parents the children, the family as a whole relationship between families and health care providers and the effect of the clinical environment on the children and families. Conclusion: When caring for children with life-threatening congenital conditions, nurses should develop supportive relationships with parents and contribute to the clinical decision-making process with empathy and based on the most current research data.
  • 加藤 令子, 小室 佳文, 沼口 知恵子, 佐藤 奈保, 原 朱美, 勝田 仁美
    小児保健研究 76(6) 510-514 2017年11月  査読有り
  • Sato Naho, Hohashi Naohiro, Takatani Satoshi, Honda Junko
    Japanese Journal of Research in Family Nursing 23(1) 97-101 2017年9月  筆頭著者
  • Aya Nakazuru, Naho Sato, Nobue Nakamura
    INTERNATIONAL JOURNAL OF NURSING PRACTICE 23 2017年6月  査読有り
    BackgroundWith the growing number of severe congenital heart disease (CHD) surgeries, some hospitals in Japan are experiencing difficulty meeting the demand for CHD surgery. As a result, CHD surgery preparation is difficult for mothers of these infants. AimsTo examine the stress and coping of mothers whose infants needed CHD surgery and to identify the factors that influenced maternal coping. MethodsSemistructured interviews were conducted with 11 mothers whose infants had undergone CHD surgery. Qualitative analyses of transcribed interviews were performed. ResultsThe coping of mothers for surgery began when mothers received news of their infant's CHD diagnosis. Maternal stress appraisal and coping changed as surgery approached. In particular, maternal coping was influenced by diagnosis event, symptoms of their child, anticipated number of surgeries, presence of chromosomal abnormality, and infant age. ConclusionThe stressors and coping challenges of mothers whose infants needed CHD surgery changed as the surgery date approached, and these were influenced by 5 factors.
  • Katsuhiro Hiratsuka, Nobue Nakamura, Naho Sato
    INTERNATIONAL JOURNAL OF NURSING PRACTICE 23 2017年6月  査読有り
    The purpose of the current study was to describe the following: maternal coping with the prospect of becoming the living-donor liver transplant for their child; the daily lives of school-age children surviving biliary atresia with their native liver; and to explore the relationship between these individuals. Semistructured interviews were conducted with 6 school-age children surviving biliary atresia with their native liver and their mothers. The interviews were conducted from June to August 2014, and a qualitative content analysis was used. Results showed that mothers realized a possible need for transplantation in the future, which contributes to emotional and practical uncertainties. The mothers coexisted with this uncertainty and preferred to use a buffering strategy. In contrast, the children did not consider their illness and future and did not adhere to a therapeutic regimen. It is suggested that living with uncertainty about the health and survival of their children is advantageous for mothers. However, problems related to the psychosocial aspect and child's adherence may occur in the future. In addition, problem-solving coping strategies for mothers and the independence of chronically ill children with liver disease should be promoted.
  • 平塚克洋, 中村伸枝, 佐藤奈保
    日本小児看護学会誌 26 91-96 2017年3月31日  査読有り
    <p> 思春期前期の胆道閉鎖症患児が療養行動をどのように意味づけて実施しているのかを明らかにして看護支援への示唆を得ることを目的に、ヘルスプロモーション・モデルを分析枠組みの参考とし、質的記述的研究を行った。10歳~14歳の患児3名に半構成的面接調査を実施した。</p><p> 結果として、患児らは、療養行動を実施することによる体調への影響に、曖昧さを認識していた。療養行動の意味づけが曖昧でも、親のかかわりなどをサポートとして自分なりに気をつけて療養行動を実施するという特徴が見出された。思春期前期の胆道閉鎖症患児の療養行動の意味づけと実際には、過去の体験、病気への思い・関心、胆道閉鎖症の特性などが関連していることが推察された。単に療養行動を実施しているかではなく、患児の療養行動の意味づけを理解し、患児が周囲のかかわりやペースに不必要に左右されずに療養行動を意味づけながら実施していけるよう支援することが重要である。</p>
  • 平塚 克洋, 中村 伸枝, 佐藤 奈保
    小児保健研究 76(2) 186-193 2017年3月  査読有り
    胆道閉鎖症患者のトランジションについて国内文献を概観し、トランジションに関わる問題、支援の示唆を整理するため、文献検索を行い、20件の文献を得た。文献数は増加傾向で、筆頭著者は小児医療の医師が最も多く、今後、成人診療科の医療者からの報告も期待される。胆道閉鎖症患者のトランジションには、ドナーの高齢化による治療方針決定の難渋という特有の問題を含む診療・医療体制に関わる問題のほか、心理社会的、経済的問題があった。ケアについては示唆のみで、現状の取り組みを報告した文献はなかった。トランジション・ケアの成果の報告、患者の心理社会的側面の支援のため包括的な支援体制づくりが必要である。(著者抄録)
  • 下野 純平, 中村 伸枝, 佐藤 奈保
    日本小児看護学会誌 25(3) 69-76 2016年11月  査読有り
    &lt;p&gt; 本研究は、日本における新生児集中治療室 (以下、NICU) に入院した児の父親を対象とした研究の動向を文献検討により明らかにし、今後の研究課題を検討することを目的に、医中誌 (Ver. 5) を用いて文献検索を行った。結果、NICUに入院した児の父親を対象とした文献37件を得た。&lt;/p&gt;&lt;p&gt; わが国においてNICUに入院した児の父親を対象とした研究は増加傾向にあり、2006年以降は継続的に研究がみられていた。研究の対象は、児の条件を早産もしくは/および低出生体重児と限定した文献が20件と最も多かった。研究方法は面接調査が19件と最も多かった。記述内容に関しては、父親の心理、体験、行動・意識の変容と影響要因の3つに分類された。今後は、NICUに入院している児の疾患的背景に関する条件を拡大して研究をしていくことや父親と母親間の関係性に着目した研究をより一層行い、両親を対象とした看護援助方法を検証していくことが必要である。&lt;/p&gt;
  • 藤岡 寛, 涌水 理恵, 佐藤 奈保, 西垣 佳織, 沼口 知恵子, 岸野 美由紀, 小沢 浩, 岩崎 信明
    日本重症心身障害学会誌 40(3) 359-366 2015年12月  査読有り
    重症心身障害児(以下、重症児)の家族支援において、家族エンパワメントが重要な指標とされている。在宅で重症児を養育する父親18名に半構造化面接を実施し、家族エンパワメントにおける父親の役割として「ケアや家事における母親との役割分担」「仕事の調整」「母親の相談役」「家族旅行などのコーディネート」「サービス担当者との関わり」「行政機関との交渉」「司法(裁判)における交渉」の7つのカテゴリーが明らかになった。父親は母親とケアを分担していた。ケア役割を担うために、仕事を定時で切り上げたり、転職をしたりしていた。時には母親の相談役として母親の苦悩を傾聴し、養育方針について話し合っていた。また、家族全体のストレス軽減やリフレッシュを図るために、家族旅行などのコーディネートをしていた。外部に向けては、家族の代表として、サービス提供者(専門職者)にサービスに関して意見を交わしたり、行政や司法手続きの際に交渉したりしていた。本研究の結果から、父親の役割を支える支援と今後多面的に父親の役割を明らかにする必要性が示唆された。(著者抄録)
  • 涌水 理恵, 藤岡 寛, 沼口 知恵子, 西垣 佳織, 佐藤 奈保, 山口 慶子
    インターナショナルNursing Care Research 14(4) 1-10 2015年11月  査読有り
    重症心身障がい児(以下、重症児)が自宅で療養するケースは年々増えてきている。メリットも強調される一方で、同居家族のストレスは非常に大きいことは否めない。当該家族が重症児を在宅でケアしながら、活き活きといきていくために必要な支援方策を、個人-家族-地域社会のレベルで考察することを目的として、本研究では、在宅重症児の母・父・きょうだい、すなわち児の養育者と児の同胞として養育される者、それぞれの体験と思いを半構造化インタビューにより纏めた。母・父・きょうだいは1)当該家族の中での自己役割、2)他の家族員への役割期待、3)家族としての地域社会へのサポートニーズといったそれぞれの思いを有しており、1)では母親が5つの役割を、父親は7つの役割を、きょうだいは5つの役割を挙げた。2)では父母が養育者として共通の思いを3つ挙げ、きょうだいは7つの期待を挙げた。3)では在宅療養初期、現在、将来と時期によって異なるニードが挙がったが、3者とも、将来、家族の力のみでの児の在宅療養継続に懸念を抱いており、地域リソースの充実と地域社会からの受け入れを求めていた。看護職者は主介護者である母親のみならず、他家族員が担う役割や家族員同士の関係性、家族を1単位とした場合の地域社会との繋がりやリソースの活用等、当該家族を多角的にアセスメントし、支援していく必要がある。(著者抄録)
  • Naho Sato, Akiko Araki, Ryuko Ito, Kazuko Ishigaki
    Journal of Family Nursing 21(2) 232-260 2015年5月  査読有り筆頭著者
    The purpose of this study was to describe the beliefs of Japanese mothers caring for a child with disabilities to advance knowledge about beliefs of Japanese families experiencing illness. A semistructured interview was conducted with eight mothers who had a child with disabilities (physical, intellectual, and/or developmental). The interview invited their reflections about mutual thoughts of family members and family relationships in the context of daily life of caring for a child with disabilities. Data were qualitatively analyzed inductively and deductively and compared with the Common Tentative Framework of Japanese Family Beliefs developed from previous research. The analyses highlighted new understandings of the influence of Japanese cultural and societal beliefs on the family's experience of having a child with disabilities. Clinical implications are discussed and directions for future research suggested.
  • 中村 伸枝, 金丸 友, 出野 慶子, 谷 洋江, 白畑 範子, 内海 加奈子, 仲井 あや, 佐藤 奈保, 兼松 百合子
    千葉看護学会会誌 20(2) 1-10 2015年1月  査読有り
    本研究の目的は、1型糖尿病をもつ10代の小児/青年の糖尿病セルフケアを体験の積み重ねの視点から明らかにし、小児の成長発達に沿った看護指針・評価指標の開発に有用な枠組みを構築することである。1型糖尿病をもつ10代の小児/青年の療養行動・日常生活の認識と実際、サポートについてケースごとの詳細な質的データを含む9編の学位論文から得られた52ケースを分析対象とした。各ケースの療養行動・日常生活の認識と実際、サポートについて質的帰納的に分析を行い「カテゴリー」を抽出した。ケースを9歳以下の年少発症群と10代発症で診断後1年以上の群、10代発症で診断後1年未満の群の3群に分け、小児/青年が直面する課題の状況、適切あるいは不適切なセルフケアにつながるカテゴリーの出現頻度とカテゴリー間の関係を分析した。その結果、以下が明らかとなった。年少発症の小児/青年は、時間をかけて糖尿病の基本的な療養行動を習得し療養行動がふつうになる一方で、病気のためにうまくいかない体験を積み重ねている者もいた。10代発症では、否定的な感情が強いときであっても糖尿病の基本的な療養行動の習得は短期間で可能であったが、日常生活の中で療養行動を行うためには多様なサポートを必要としていた。本研究の結果と先行研究を統合し【基本的な療養行動を習得する段階】と【生活の中で療養行動ができる段階】から成る、1型糖尿病をもつ10代の小児/青年の糖尿病セルフケアの枠組みを構築した。(著者抄録)
  • 中村 伸枝, 出野 慶子, 谷 洋江, 金丸 友, 高橋 弥生, 内海 加奈子, 仲井 あや, 佐藤 奈保
    日本糖尿病教育・看護学会誌 18(2) 187-194 2014年9月  査読有り
    インスリンポンプ療法(continuous subcutaneous insulin infusion:以下CSIIとする)を行う小児は増加してきているものの,小児やその家族がどのように療養行動を行い生活しているのかを示した研究は少ない.CSIIを行う小児や家族の療養生活や,療養上およびCSIIを続けるうえでの課題を小児と家族の視点から明らかにすることを目的に,海外の文献検討を行った.Academic Search Premier CINAHL,MEDLINE,PsycINFOを用いて,「insulin pumps」および「continuous subcutaneous insulin infusion」に対して,それぞれ「children」「addescent」「youth」の3語を掛け合わせ,検索期間を2003年1月から2012年12月まで,学術論文,全文に絞って検討し,31論文を分析した.その結果,インスリンポンプ療法への移行において親はストレスを体験していたが学童期以降の小児は純粋に再教育に興味を示しポンプの機器操作に精通していた.インスリンポンプ療法の利点として【子どもも親もエンバワーされる】ことが最も多く,インスリン注射と比較してQuality of lifeが改善していた.課題として【ポンプを装着したままの生活に困難を感じる】,【学校生活での問題が生じる】が多く挙げられていた.学童・思春期の療養行動上の課題では食事のボーラスミスが多く,インスリンポンプ療法の中止は,10歳以上,女子,導入時のHbA1cが高い者で多く,ボーラスミスを防ぐための親子の責任分担や,親の関わりの重要性が示されていた.本研究の結果を基に,日本におけるCSIIを行う小児と家族の療養生活の現状を明らかにするとともに、支援を充実させていきたい.(著者抄録)
  • 藤岡 寛, 涌水 理恵, 山口 慶子, 佐藤 奈保, 西垣 佳織, 沼口 知恵子
    小児保健研究 73(4) 599-607 2014年7月  査読有り
    在宅で重症心身障がい児を養育する家族の生活実態に関する論文内容を検討した。その結果、家族が直面する生活上の問題として、「養育者の疲労」、「きょうだいの心理的問題」、「サービス体制の不足・サービス利用の難しさ」、「社会(家族内・家族外)からの孤立」、「養育を継続できなくなることへの危惧」が挙げられた。一方で、家族が前向きに養育を継続できる背景として、「児と一緒に生活できる喜び」、「養育者の健康管理行動」、「家族の社会性の拡大」、「家族関係と生活基盤の安定」が挙げられた。新たなサービスシステムの構築および家族エンパワメントの推進が、今後の家族支援の方向性として示唆された。(著者抄録)
  • 杉山 友理, 中村 伸枝, 佐藤 奈保
    日本小児看護学会誌 23(1) 29-35 2014年  査読有り
    在宅で生活する重症心身障害児(以下、重症児)を取り巻く制度や法律の変遷を踏まえ、在宅で生活する重症児とその家族に対する支援、訪問看護師による支援を明らかにし、課題を検討することを目的に文献検討を行った。その結果、136件の文献が得られ、キーワードの記載のあった83件を在宅で生活する重症児とその家族に対する看護の現状の対象文献とした。また、136件のうち、重症児の年齢、医療的ケアの有無、訪問看護の実施方法の内容、支援内容が含まれていた15件を支援の現状と課題の検討の対象文献とした。障害者自立支援法施行後より重症児の訪問看護の需要も高まり、訪問看護師による支援内容は多様なものとなっていた。法制度も刻々と変化し、医療技術の進歩によりケアの方法が変化している。関わる機会の多い訪問看護師が、様々な変化の中でも重症児とその家族が生活を維持できるよう支援を検討する必要がある。
  • 柚山 香世子, 中村 伸枝, 佐藤 奈保
    小児保健研究 72(講演集) 132-132 2013年8月  
  • 中村 伸枝, 出野 慶子, 金丸 友, 谷 洋江, 白畑 範子, 仲井 あや, 内海 加奈子, 佐藤 奈保, 兼松 百合子
    日本糖尿病教育・看護学会誌 17(特別号) 194-194 2013年8月  
  • 藤田 紋佳, 中村 伸枝, 佐藤 奈保
    日本小児看護学会誌 22(1) 102-108 2013年  査読有り
    本研究の目的は、日本における肝移植後の子どもと家族のQOL評価をどのような視点から評価しているのか及び、今後の課題を文献検討により明らかにすることである。医中誌Web版(Ver.5)を用いて文献検索を行い、肝移植後の子どもや家族のQOL評価に関する内容の記述がある文献、33件を得た。筆頭研究者の背景は、医師が最も多く、看護職による研究は3件であった。対象は、自施設における移植後の子どもが殆どであった。子どもに関しては、術後合併症や肝機能、免疫抑制剤の投薬状況や副作用、拒絶反応、感染症といった身体管理に関するQOLの検討であり、過去のデータからの評価による調査が多かった。家族に関しては、生体ドナーの評価が主であった。肝移植を受けた子どもやドナーとなった親だけではなく、子どもの療養生活に関わる家族を含めた包括的なQOL評価の視点の整備と、QOL向上のための継続的な支援方法を検討する必要がある。
  • 谷 洋江, 中村 伸枝, 佐藤 奈保
    千葉看護学会会誌 18(1) 61-68 2012年7月  査読有り
    本研究の目的は、摂食障害のリスクがある1型糖尿病をもつ思春期女性の類型を、摂食態度に関連する認知や行動と影響要因に基づき明らかにし、類型毎の健康的な摂食態度を促進する看護援助の視点を導くことである。1型糖尿病をもつ思春期女性を対象に、摂食態度に関連する認知や行動と影響要因を、自作の質問紙、日本版摂食態度調査表(EAT)、養育態度尺度、自尊感情尺度等を用いて調査した。このうち摂食態度に関連する認知と行動の両方に何らかの問題をもつ6名を摂食障害のリスクがあるとして分析対象とした。分析は、筆者の先行研究と文献から導いた枠組みを用い摂食態度に関連する認知や行動と影響要因の類似性と相違性から類型化し、類型毎の特徴を抽出した。その結果、3つのタイプに類型化された。3つのタイプは摂食障害に関連する病理性の深さやリスク要因に特徴がみられた。看護援助の視点として、まずタイプを把握するためのアセスメントの枠組みが示された。それを基に健康的な摂食態度を促進する看護援助として、全てのタイプに共通の「食事とボディイメージと血糖コントロールのバランス」を促す看護援助と、タイプ毎の特徴に応じた看護援助の視点が示された。(著者抄録)
  • 中村 伸枝, 出野 慶子, 金丸 友, 谷 洋江, 白畑 範子, 内海 加奈子, 仲井 あや, 佐藤 奈保, 兼松 百合子
    千葉看護学会会誌 18(1) 1-9 2012年7月  査読有り
    本研究の目的は、1型糖尿病をもつ幼児期から小学校低学年の子どもの療養行動の習得に向けた体験の積み重ねを親の関わりと共に明らかにし、看護援助に有用な枠組みを構築することである。国内文献は、医学中央雑誌およびCiNiiを用いて1992〜2011年、海外文献は、CINAHL、MEDLINE、Academic Search Premier、PsycINFOを用いて2002〜2011年について「小児/幼児」、「1型糖尿病」「親/母親」のキーワードで検索を行った。国内論文8件、海外文献8件が得られ、これら16文献をPattersonのmeta-studyの手法を用いて分析した。その結果、以下の結果が得られた。「1型糖尿病をもつ幼児・小学校低学年児童の療養行動の習得に必要な要素」として、幼児期・小学校低学年までの発達課題の達成を基盤にした、療養行動に対する子どもの気持ち・関心、知識や技術の習得に必要な子どもの能力が導かれた。また、母親と子どもへの周囲からのサポート、および、子どもの療養行動の習得と安全な環境づくりを目指した母親の関わりが抽出された。1型糖尿病をもつ幼児期・小学校低学年の子どもの療養行動の習得に向けた体験の積み重ねは、子どもの成長発達や、それに伴うサポートの広がり、母親の糖尿病管理や育児の習熟を含む複雑な過程であり、子ども、母親、周囲のサポートが相互に関係しながらダイナミックに変化していく枠組みとして示された。(著者抄録)
  • 金丸 友, 中村 伸枝, 佐藤 奈保
    日本糖尿病教育・看護学会誌 15(特別号) 140-140 2011年8月  
  • 中村 伸枝, 遠藤 数江, 出野 慶子, 荒木 暁子, 佐藤 奈保, 沖 奈津子, 三瀬 尚子, 小川 純子, 金丸 友
    千葉大学看護学部紀要 32(32) 57-61 2010年3月  査読有り
    子育て支援センターを利用する母親の生活習慣・BMI・骨量と幼児の生活習慣を明らかにすることを目的に、子育て支援センターの「幼児を育てるお母さんの健康教室」に参加した母親と幼児31組を対象にアンケート調査を行った。その結果、肥満傾向の母親は1名のみで、肥満度15%以上の児は1名のみであった。テレビやビデオ等で1日2時間以上遊ぶ幼児は13名(42.%)で、全員が21時以降に就寝し、このうち4名に朝食の欠食がみられた。
  • 中村 伸枝, 遠藤 数江, 荒木 暁子, 出野 慶子, 佐藤 奈保, 小川 純子, 金丸 友
    千葉大学看護学部紀要 31(31) 13-16 2009年3月  査読有り
    本活動は、幼児をもつ母親が自分の健康に関心を寄せ生活習慣を整えていくことを促進することにより、母親の健康増進を図るとともに幼児の生活習慣が改善することを目指している。平成18年度に行った事前調査では、1/3の母親が自身の健康への関心が向けられておらず、育児を含めた生活の仕方に慣れていない母親に対する支援や、母親が育児をしながら日常生活の中で身体活動を行ったり、定期的に検診を受検するための具体的な支援の必要性が示唆された。以上の結果をふまえて6ヶ月間に渡り「幼児を育てるお母さんの健康教室」:4回の講習会&quot;こどもの食について&quot;&quot;おむつがはずれるまで&quot;&quot;お母さんの健康と検診&quot;&quot;子どもの睡眠・生活リズム&quot;の開催と、前後の母親の生活習慣調査、骨密度・体脂肪・血圧・身長・体重測定、および、子どもの身長・体重測定を実施した。健康教室の講習会へは毎回16~25人、4回で延べ77人が参加した。また、教室初回の調査と計測には22人、教室最終回の調査・計測には13人が参加した。健康教室のミニアンケート結果から、健康教室の開催が子どもへの関わり方や自分自身の健康を考えるきっかけになったことが示された。
  • 小川 純子, 中村 美和, 遠藤 数江, 金丸 友, 佐藤 奈保, 中村 伸枝
    小児がん看護 3 54-62 2008年3月  
    小児癌の子どもが癌や治療による痛みに対して主体的に行動できることを促すCAI(Computer Aided Instruction)を作成、報告した。作成したCAIは、1)子どもの理解を促すための情報(検査や処置・入院生活・副作用・対処行動)、2)子どもの痛み日記(痛みの自己評価と血液データ、自由記載の日記)などからなり、1)についてはとくに、初回の痛み体験が大きい髄腔内注射と骨髄穿刺に関しては、子どもが理解しやすいように、処置の進行に沿った画像を併せて用いた。CAIの対象は、"病気や治療のことを自分のこととして考えられる""繰り返して行われる治療の経験を次に生かせる""コンピュータを自分で操作し、入力できる"年齢として、小学校4年以上とした。
  • 中村 伸枝, 遠藤 数江, 荒木 暁子, 小川 純子, 佐藤 奈保, 金丸 友
    千葉大学看護学部紀要 30(30) 25-29 2008年3月  査読有り
    幼児と母親の生活習慣の実態と、母親の健康に関する認識を明らかにすることを目的に、子育て支援センターに来所した幼児をもつ母親57名へアンケート調査を実施した。自身の健康への「関心が低い群」(19名)と「関心が高い群」(38名)の2群に分け生活習慣について比較した結果、喫煙についてのみ有意差がみられ、関心が低い群は「家の中でもよく吸う」と回答した者が多かった。一方、子どもの生活習慣については、母親自身の健康への関心の高低にかかわらず、約9割の母親が気をつけていることが分かった。
  • 佐藤奈保
    千葉看護学会雑誌 14(2) 46-52 2008年  査読有り筆頭著者
  • 前原 邦江, 大月 恵理子, 林 ひろみ, 井出 成美, 佐藤 奈保, 小澤 治美, 佐藤 紀子, 荒木 暁子, 石井 邦子, 森 恵美
    千葉看護学会会誌 13(2) 10-18 2007年12月  査読有り
    出産後1〜3ヵ月の母子とその家族への育児支援プログラムとして、母親の育児対処能力を高めるためことを目的としたインファントマッサージ実習と、母親を介して家族に働きかけるグループディスカッションを考案し、2グループ・計9組の母子を対象にその効果を検討した結果、以下のことが明らかになった。1)母親への看護介入により、母親の育児への対処の自信が高まり、子どもへの応答性が高まった。2)家族の関係性への看護介入により、夫婦/両親の役割調整と祖父母との協力関係の調整が行われ、母親の夫/父への満足が高まった。3)家族と社会の関係性への看護介入により、母親同士のピアサポートが形成され、近隣の子育ての支え合いへの参加が増加した。
  • 小川 純子, 遠藤 数江, 金丸 友, 中村 美和, 松岡 真里, 佐藤 奈保, 中村 伸枝
    日本小児血液学会雑誌 20(5) 342-342 2006年10月  
  • 佐藤 奈保, 荒木 暁子, 中村 伸枝, 金丸 友, 中村 美和, 小川 純子, 遠藤 数江
    家族看護学研究 11(2) 32-32 2005年8月  
  • 金丸 友, 中村 伸枝, 荒木 暁子, 中村 美和, 佐藤 奈保, 小川 純子, 遠藤 数江
    家族看護学研究 11(2) 56-56 2005年8月  
  • 金丸 友, 中村 伸枝, 荒木 暁子, 中村 美和, 佐藤 奈保, 小川 純子, 遠藤 数江, 村上 寛子
    千葉看護学会会誌 11(1) 63-70 2005年6月  査読有り
    慢性疾患をもつ学童・思春期患者の自己管理およびそのとらえ方の特徴と影響要因を明らかにすることを目的に,Patersonのmeta-studyの手法を用いて26文献を分析した.その結果,慢性疾患の学童・思春期患者の自己管理のとらえ方には,「本人の望む生活」と「疾患の理解・適切な療養行動」のギャップの大きさが影響していることが分かった.このギャップが大きな患者は,生活と療養行動の両者を大切なものと考え自己管理に葛藤を感じており,ギャップが小さい患者は自己管理を肯定的にとらえ葛藤はなく,ギャップが不明瞭な患者は自己管理に受け身的で不確かにとらえていた
  • 佐藤 奈保, 荒木 暁子, 中村 伸枝, 金丸 友, 中村 美和, 小川 純子, 遠藤 数江
    千葉看護学会会誌 11(1) 71-78 2005年6月  査読有り筆頭著者
    本研究の目的は,障害をもつ乳幼児の家族の日常生活における体験を家族のノーマリゼーションの視点から体系的に表現することである。千葉大学看護学部小児看護学教育研究分野から最近5年間に発表され,障害を持つ乳幼児の家族の体験について詳細な記述がされている修士論文と,乳幼児期の障害児をもつ家族を研究対象とした原著論文を分析対象とし,Patersonのmeta-studyの手法を参考に分析を行った結果,次の内容を得た。1)障害をもつ乳幼児の家族のノーマリゼーションの過程は,児の身体状態の管理の困難さにより,3つのパターンに分類された。2)児の身体状態の管理が困難な家族では,家族は児の身体管理を中心に生活しており,生活リズムが整えられにくく,家族のノーマリゼーションは低い状況にあると考えられた。また,母親がひとりで育児の責任を負い,負担の大きい状況であった。児の身体状態の改善や家族の対処方法の習得から,家族が児の身体状態の管理に自信をもてるようになると,児の世話を家族の日常生活に組み込みやすくなり,家族の生活リズムが整えられやすくなっていた。3)児の身体状態が安定しており,児の睡眠パターンが安定している家族では,早期から家族の生活リズムが整えられやすく,家族のノーマリゼーションは比較的高い状況にあると考えられた。しかし,これらの家族でも,家族内のサポートや社会資源の利用は少なく,母親の負担は大きいと考えられた。4)医療的に新たなケアを導入する必要があった家族では,ケアの導入による一時的な混乱のため,家族のノーマリゼーション状況は著しい落ち込みが見られた。その後,ケア導入による児,家族の利益が知覚されると,家族のノーマリゼーショThe purpose of this study was to systematize experiences of daily life in families of children with disabilities, in terms of family normalization. The results of selected theses and research published in the past 5 years were reanalyzed using meta-data-analysis, according to the methods described by Paterson. Permissions from authors regarding secondary analyses of theses were obtained in advance. Phrases representing family normalization were extracted from statements relevant to the daily life of families. All phrases were contrasted and compared, noting similarities and differences, and placed in a figure constructed using two axes: a horizontal axis indicating growth and development of the child and the accumulation of caring experiences by the family; and a vertical axis indicating the condition of family normalization. The following results were obtained: 1) Three trajectories were identified to explain changes in family normalization according to difficulties in physical management of children. 2) Families with children in whom physical conditions were unstable and easily deteriorated regarded physical management of the child as the focus of daily life. These families tended to experience difficulty in regulating daily life, and condition of family normalization thus seemed low. In addition, mothers took full responsibility upon themselves for providing care for the child and undertook severe burdens in these families. As condition of the child improved and family members acquired confidence in skills, families integrated care into daily routines and regulated daily life appropriately. 3) Families with children in whom physical condition was stable were able to regulate daily life from an early stage and condition of family normalization seemed relatively high. 4) Families that needed to introduce new medical care for children experienced temporary confusion that conspicuously lowered family normalization. After recognizing the benefits of the introduced care, condition of family normalization recovered p
  • 佐藤 奈保
    千葉看護学会会誌 10(2) 42-48 2004年12月  査読有り筆頭著者
    難治性てんかん乳幼児の家族の日常生活における対処行動を明らかにすることを目的に,8名の患児(うち,女児5名.1歳4ヵ月〜3歳10ヵ月)の両親を対象に半構成的面接を実施した.その結果,児のけいれんを「特別なことではない」ととらえている両親は,けいれんに対する対処行動を家族の日常生活の中に組み込んで実施していた.一方,けいれんに対して強い不安や警戒をもっている親は,「児から目を離さない」など,常に警戒する負担の大きい対処行動をとっていることが分かった
  • 佐藤 奈保, 内田 雅代, 竹内 幸江, 栗林 浩子, 篠原 玲子, 北山 三津子, 俵 麻紀, 河原田 美紀, 御子柴 裕子, 吉沢 豊予子, 北山 秋雄, 南信子どもの虐待防止研究会
    長野県看護大学紀要 1 55-63 1999年3月23日  
    著作権の譲渡が完了しておらず、電子化の許諾がとれていないため。
  • 佐藤 奈保, 内田 雅代, 竹内 幸江, 栗林 浩子, 篠原 玲子, 北山 三津子, 俵 麻紀, 河原田 美紀, 御子柴 裕子, 吉沢 豊予子
    小児保健研究 58(2) 289-289 1999年3月  

MISC

 54

講演・口頭発表等

 17

共同研究・競争的資金等の研究課題

 26