研究者業績

飯野 理恵

イイノ リエ  (Rie Iino)

基本情報

所属
千葉大学 大学院看護学研究院 講師
学位
博士(看護学)(2007年 千葉大学)

J-GLOBAL ID
200901059489948721
researchmap会員ID
1000359618

論文

 33

MISC

 47
  • 飯野理恵, 宮崎美砂子, 佐藤紀子, 杉田由加里, 石丸美奈, 時田礼子, 鈴木悟子, 坂井文乃, 佐藤太一, 栗栖千幸, 土屋裕子
    日本地域看護学会学術集会講演集 25th (CD-ROM) 2022年  
  • 前田 由希子, 飯野 理恵, 杉田 由加里
    日本公衆衛生看護学会学術集会講演集 10回 154-154 2022年1月  査読有り
  • 永田 亜希子, 石丸 美奈, 岡田 忍, 石橋 みゆき, 飯野 理恵, 坂上 明子, 佐藤 奈保, 眞嶋 朋子, 辻村 真由子
    日本看護科学学会学術集会講演集 41回 O6-01 2021年12月  査読有り
  • 井出 成美, 臼井 いづみ, 孫 佳茹, 馬場 由美子, 飯野 理恵, 朝比奈 真由美, 関根 祐子, 中口 俊哉, 酒井 郁子
    保健医療福祉連携 14(2) 126-132 2021年10月  査読有り
    千葉大学で2020-2021年に実施したオンラインでの大規模IPEについて、4段階の段階的プログラムのうち初学年を対象とした"Step1"での協働学習と体験学習に焦点を当てて報告する。協働学習では、オンデマンド型ツールのみ使用したグループと同時双方向性ツールと併用したグループ間の比較で、学生のグループワーク自己評価得点の平均が併用グループの方が有意に高い結果であった(p<0.05)。教員評価得点には有意差はなく、オンデマンド型ツールを用いた学習では特に教員からの肯定的フィードバックが必要と思われた。体験学習に関しては、患者・サービス利用者とのメールおよび同時双方向性ツールを用いたインタビュー学習について実施上の課題を報告した。学生の各種ICTツールへのリテラシー状況のアセスメント、患者・サービス利用者の個人情報保護のさらなる徹底が課題である。(著者抄録)
  • 飯野理恵, 宮崎美砂子, 石丸美奈, 佐藤紀子, 時田礼子, 鈴木悟子, 杉田由加里, 佐藤太一, 栗栖千幸, 土屋裕子
    日本地域看護学会学術集会講演集 24th 2021年  査読有り筆頭著者
  • 飯野理恵, 宮崎美砂子, 石丸美奈, 佐藤紀子, 時田礼子, 鈴木悟子, 坂井文乃, 杉田由加里, 栗栖千幸, 土屋裕子, 佐藤太一
    日本地域看護学会学術集会講演集 23rd (CD-ROM) 2020年  査読有り筆頭著者
  • 永田 亜希子, 石丸 美奈, 坂上 明子, 辻村 真由子, 飯野 理恵, 石橋 みゆき, 佐藤 奈保, 眞嶋 朋子, 島村 敦子
    日本看護科学学会学術集会講演集 39回 [PA-11] 2019年11月  査読有り
  • 石丸 美奈, 鈴木 悟子, 坂井 文乃, 石橋 みゆき, 辻村 真由子, 諏訪 さゆり, 飯野 理恵, 宮崎 美砂子
    日本看護科学学会学術集会講演集 39回 [O47-03] 2019年11月  査読有り
  • 櫻井 好枝, 野中 由美, 山口 智子, 吉本 照子, 飯野 理恵
    日本公衆衛生学会総会抄録集 78回 234-234 2019年10月  査読有り
  • 佐々木 真弓, 吉本 照子, 飯野 理恵
    日本感染看護学会学術集会講演集 19回 32-33 2019年8月  査読有り
  • 石丸美奈, 坂井文乃, 鈴木悟子, 石橋みゆき, 辻村真由子, 宮崎美砂子, 飯野理恵, 諏訪さゆり
    日本地域看護学会学術集会講演集 22nd 153 2019年7月  査読有り
  • 宮崎美砂子, 霜越多麻美, 飯野理恵, 石丸美奈, 鈴木悟子, 坂井文乃, 佐藤紀子, 栗栖千幸, 土屋裕子, 杉田由加里, 時田礼子, 佐藤太一
    日本地域看護学会学術集会講演集 22nd 2019年  査読有り
  • 佐藤 紀子, 雨宮 有子, 細谷 紀子, 杉本 知子, 飯野 理恵, 時田 礼子, 石川 志麻, 井出 成美, 谷本 真理子
    日本看護科学学会学術集会講演集 38回 [P1-35] 2018年12月  査読有り
  • 雨宮 有子, 佐藤 紀子, 杉本 知子, 細谷 紀子, 飯野 理恵, 時田 礼子, 石川 志麻, 井出 成美, 谷本 真理子
    日本看護科学学会学術集会講演集 38回 [P2-38] 2018年12月  査読有り
  • 石丸 美奈, 宮崎 美砂子, 鈴木 悟子, 飯野 理恵, 辻村 真由子, 諏訪 さゆり, 石橋 みゆき
    日本看護科学学会学術集会講演集 38回 [O54-2] 2018年12月  査読有り
  • 永田 亜希子, 石丸 美奈, 辻村 真由子, 飯野 理恵, 坂上 明子, 眞嶋 朋子
    日本看護学教育学会誌 28(学術集会講演集) 90-90 2018年8月  査読有り
  • 飯野理恵, 宮崎美砂子, 石丸美奈, 鈴木悟子, 時田礼子, 杉田由加里, 佐藤紀子, 栗栖千幸
    日本地域看護学会学術集会講演集 21st 2018年  査読有り筆頭著者
  • 姫野雄太, 石丸美奈, 飯野理恵, 宮崎美砂子
    日本地域看護学会学術集会講演集 21st 2018年  査読有り
  • 永田亜希子, 坂上明子, 佐藤奈保, 石橋みゆき, 石丸美奈, 飯野理恵
    日本看護学教育学会誌 27 2017年  査読有り
  • 鈴木悟子, 石丸美奈, 飯野理恵, 宮崎美砂子, 杉田由加里, 雨宮有子, 佐藤紀子, 原田静香, 櫻井しのぶ, 鶴岡章子, 安藤智子, 鈴木明子, 岡田由美子, 藤井広美, 鈴木美和
    日本地域看護学会学術集会講演集 20th 2017年  査読有り
  • 鈴木美和, 石丸美奈, 杉田由加里, 鈴木悟子, 飯野理恵, 雨宮有子, 原田静香, 鶴岡章子, 藤井広美, 鈴木明子, 岡田由美子, 安藤智子, 宮崎美砂子, 佐藤紀子, 櫻井しのぶ
    日本地域看護学会学術集会講演集 20th 2017年  査読有り
  • 飯野理恵, 宮崎美砂子, 石丸美奈, 時田礼子, 杉田由加里, 佐藤紀子, 岩瀬靖子, 栗栖千幸, 上田修代
    日本地域看護学会学術集会講演集 20th 2017年  査読有り
  • 鶴岡章子, 石丸美奈, 鈴木美和, 鈴木悟子, 雨宮有子, 安藤智子, 鈴木明子, 岡田由美子, 藤井広美, 原田静香, 櫻井しのぶ, 佐藤紀子, 飯野理恵, 杉田由加里, 宮崎美砂子
    日本地域看護学会学術集会講演集 20th 2017年  査読有り
  • 石丸美奈, 鈴木悟子, 飯野理恵, 宮崎美砂子, 杉田由加里, 雨宮有子, 佐藤紀子, 原田静香, 櫻井しのぶ, 鶴岡章子, 安藤智子, 鈴木明子, 岡田由美子, 藤井広美, 鈴木美和
    日本地域看護学会学術集会講演集 20th 2017年  査読有り
  • 時田 礼子, 駒形 明子, 飯野 理恵, 駒形 明子
    千葉大学大学院看護学研究科紀要 (37) 85-87 2015年3月  
    千葉大学は,高知県立大学,兵庫県立大学,東京医科歯科大学,日本赤十字看護大学と共同で,平成24年度博士課程教育リーディングプログラムへの申請を行い,国公私立5大学共同教育課程「災害看護グローバルリーダー養成プログラム」が採択された.これを受け,千葉大学大学院看護学研究科に,平成26年4月より,共同教育課程共同災害看護学専攻を設置した.日本のみならず世界で生じている災害に関する多くの課題に的確に対応し,学際的・国際的指導力を発揮し,人々の健康社会構築と安全・安心・自立に寄与する「災害看護グローバルリーダー」の養成に取り組むためには,看護職,介護職,そのほか医療・介護従事者との協働は欠かせない.同時に,災害復興における看護職の活動を多くの人たちに知ってもらい,関心を持ってもらうことも必要である.そこで,今年度の千葉大学看護学部公開講座は,一般市民向け講座として,これからの進路を考えている高校生やその保護者の方を対象に,災害復興における看護学の貢献について企画をたてた.特に,身近な暮らしから国際活動までも視野にいれた看護の可能性を考えるための具体的な活動を提示した.本論考は,その概要および結果について報告する.
  • 黒田 久美子, 福田 峰子, 内田 明子, 佐藤 裕子, 飯野 理恵, 和住 淑子
    千葉大学大学院看護学研究科紀要 (37) 89-93 2015年3月  
    千葉大学は,高知県立大学,兵庫県立大学,東京医科歯科大学,日本赤十字看護大学と共同で,平成24年度博士課程教育リーディングプログラムへの申請を行い,国公私立5大学共同教育課程「災害看護グローバルリーダー養成プログラム」が採択された.これを受け,千葉大学大学院看護学研究科に,平成26年4月より,共同教育課程共同災害看護学専攻を設置した.日本のみならず世界で生じている災害に関する多くの課題に的確に対応し,学際的・国際的指導力を発揮し,人々の健康社会構築と安全・安心・自立に寄与する「災害看護グローバルリーダー」の養成に取り組むためには,看護職,介護職,そのほか医療・介護従事者との協働は欠かせない.同時に,災害復興における看護職の活動を多くの人たちに知ってもらい,関心を持ってもらうことも必要である.そこで,今年度の千葉大学看護学部公開講座は,専門職向け講座として,東日本大震災から3年経った現在,中・長期的な支援や防災体制の構築をテーマに企画を立てた.特に,行政保健師の立場,学術団体の立場,病院看護師の立場から東日本大震災後の活動現状について提示し,災害に備えた看護の力の発揮について検討した.本論考は,その概要および結果について報告する.
  • 飯野理恵, 石丸美奈, 時田礼子, 岩瀬靖子, 上田修代, 杉田由加里, 栗栖千幸, 佐藤紀子, 宮崎美砂子
    日本地域看護学会学術集会講演集 18th 2015年  査読有り筆頭著者
  • 佐藤 紀子, 細谷 紀子, 雨宮 有子, 椿本 香理, 宮澤 早織, 飯野 理恵, 岩瀬 靖子, 時田 礼子, 丸谷 美紀, 井出 成美, 宮崎 美砂子
    日本公衆衛生学会総会抄録集 73回 434-434 2014年10月  査読有り
  • 細谷 紀子, 佐藤 紀子, 雨宮 有子, 椿本 香理, 宮澤 早織, 飯野 理恵, 岩瀬 靖子, 時田 礼子, 丸谷 美紀, 井出 成美, 宮崎 美砂子
    日本公衆衛生学会総会抄録集 73回 434-434 2014年10月  査読有り
  • 宮﨑 美砂子, 岩﨑 弥生, 斉藤 しのぶ, 和住 淑子, 飯野 理恵
    千葉大学大学院看護学研究科紀要 (36) 53-58 2014年3月  
    平成23年3月11日に起きた東日本大震災のみならず,全世界では様々な災害が発生している.そのたびに災害が日常生活を瞬時に奪い去り,個人の生活だけではなく,健康問題や社会問題など様々に影響を及ぼすということを自覚させられる.千葉大学看護学研究科では,国公私立5大学共同教育課程「災害看護グローバルリーダー養成プログラム」の採択を受け,災害に関する多くの課題に的確に対応し,看護学独自の観点から人々の健康社会構築と安全・安心・自立に寄与する知見を見出し,更に学際的・国際的指導力を発揮しうる「災害看護グローバルリーダー」の養成に向けて教育研究の準備が進められている. そこで,今年度の千葉大学看護学部公開講座は,一般市民向けには災害への備えと避難生活のセルフケアについて,専門職向けには被災地の復興に向け,被災地から得た学びをテーマに企画を立てた.本論考は,その概要および結果について報告する. 一般市民向け講座においては,災害発生により日常生活にどのような支障をきたすのか,健康問題が生じるのか,市民一人ひとりが自身の健康を守る方策について具体的に提示した. 専門職向け講座では,災害支援の基本的な概念を紹介したうえで,被災地におけるコミュニティの再生の具体を提示し,レジリアントな地域づくりについて検討した.
  • 石丸美奈, 飯野理恵, 宮崎美砂子, 佐藤紀子, 細谷紀子, 岩瀬靖子, 上田修代
    日本地域看護学会学術集会講演集 17th 2014年  査読有り
  • 飯野理恵, 宮崎美砂子, 石丸美奈, 時田礼子, 岩瀬靖子, 上田修代, 杉田由加里, 栗栖千幸, 佐藤紀子
    日本地域看護学会学術集会講演集 17th 2014年  査読有り筆頭著者
  • 石丸 美奈, 池崎 澄江, 時田 礼子, 飯野 理恵, 宮崎 美砂子, 佐藤 紀子, 細谷 紀子
    日本公衆衛生学会総会抄録集 72回 547-547 2013年10月  査読有り
  • 佐藤 紀子, 雨宮 有子, 細谷 紀子, 丸谷 美紀, 大光 房枝, 井出 成美, 飯野 理恵, 岩瀬 靖子, 宮崎 美砂子, 宮澤 早織
    日本公衆衛生学会総会抄録集 72回 410-410 2013年10月  査読有り
  • 宮崎美砂子, 石丸美奈, 飯野理恵, 岩瀬靖子, 上田修代, 杉田由加里, 栗栖千幸, 佐藤紀子
    日本地域看護学会学術集会講演集 16th 2013年  査読有り
  • 飯野 理恵, 宮崎 美砂子, 石丸 美奈, 岩瀬 靖子, 時田 礼子, 上田 修代, 杉田 由加里, 佐藤 紀子, 土屋 裕子, 栗栖 千幸
    日本公衆衛生学会総会抄録集 71回 227-227 2012年10月  査読有り筆頭著者
  • 佐藤 紀子, 雨宮 有子, 丸谷 美紀, 大光 房枝, 細谷 紀子, 井出 成美, 岩瀬 靖子, 飯野 理恵, 時田 礼子, 宮崎 美砂子, 宮澤 早織
    日本公衆衛生学会総会抄録集 71回 366-366 2012年10月  査読有り
  • 宮崎美砂子, 飯野理恵, 岩瀬靖子, 時田礼子, 石丸美奈, 杉田由加里, 佐藤紀子
    日本地域看護学会学術集会講演集 15th 2012年  
  • 丸谷 美紀, 大澤 真奈美, 飯野 理恵, 蔦谷 修子, 雨宮 有子, 宮崎 美砂子
    日本公衆衛生学会総会抄録集 68回 184-184 2009年10月  査読有り
  • 宮崎 美砂子, 奥田 博子, 牛尾 裕子, 春山 早苗, 森下 安子, 田村 須賀子, 歌川 孝子, 藤谷 明子, 飯野 理恵, 岩瀬 靖子
    日本公衆衛生学会総会抄録集 68回 563-563 2009年10月  査読有り
  • 飯野 理恵
    千葉看護学会会誌 15(1) 51-58 2009年6月30日  
    本研究の目的は,保健師と住民との共働による地域の実践活動から,住民の主体性の高まりの内容を個人・集団・地域という多次元で明らかにすることである。調査対象は,保健師と住民が共働して地域の健康づくりに取りくんでいる7事例である。活動開始から現在に至るまでの,保健師と住民の認識及び行動を,面接調査,活動への参加観察,記録閲覧により調べ,保健師と住民との相互作用について時系列に整理した基礎資料を事例毎に作成した。基礎資料から,住民の主体性の高まりを文脈に沿って読み取り,個人レベル・集団レベル・地域レベルで抽出し質的帰納的に整理した。その結果,14の中項目から7つの大項目に整理できた。個人レベルとして,「健康や生活を自分らしく調整するようになる」「自分以外の他者に対して働きかけるようになる」「集団や地域の一員として活動するようになる」,集団レベルとして,「集団活動を推進するようになる」「地域とのつながりを深めるようになる」,地域レベルとして,「地域・健康づくりにむけて地域の人々や既存組織が行動するようになる」「利用可能な社会資源が拡充するようになる」があった。住民の主体性の高まりでは,個人レベル・集団レベル・地域レベルの内容が相互に関連していること,自分自身の健康や生活を調整できるようになることが主体性の高まりの基盤になっていることが明らかになった。The purpose of this study was to clarify the contents of community-based activities that involve collaboration between public health nurses and inhabitants that facilitate the independence of inhabitants. Seven cases of community-based health promotion measures involving collaboration between public health nurses and inhabitants were studied. To describe the interactions between public health nurses and inhabitants over time for each case, the perceptions and actions of public health nurses and inhabitants from the initiation of activities to the present were investigated using an interview survey, participant observation of activities, and review of records. From the collected data, items that "increased the independence of inhabitants" were identified using qualitative induction and were organized into personal, group, and community levels. As a result, 14 items were seven large items were able to reduce in. At the community level, it was possible to "deepen the connection with the area" by "promoting group activity". At the group level, it was possible to "be active as a group and a local member" by "pressure it to work on for another person except oneself" that allows residents to "coordinate their own health and life". At the personal level, "the people of the area and an existing organization come to act for the making of area / health" ; "society resources available came to expand it" there was it. The contents at the local, group, and personal levels were found to interact in facilitating the independence of inhabitants. Furthermore, this interaction becomes a base for increasing the independence of inhabitants by allowing them to coordinate their own health and life.
  • 佐藤 由美, 乾 由美子, 中山 かおり, 山田 淳子, 齋藤 智子, 飯野 理恵
    千葉看護学会会誌 12(2) 69-75 2006年12月30日  
    The purpose of the study was to identify outcomes perceived by citizens of their participation in promotion of municipal health promotion plans. Focus group interview was conducted to 14 citizens involved in the process of designing and promotion of the plans in a town of G Prefecture. Questions asked included changes in behavior and awareness of them and their families through participation. The responses were analyzed qualitatively and inductively. One hundred and fifty data were extracted and grouped into 4 categories and 23 subcategories. The categories were: 1) change in the interviewed; 2) change in their families; 3) change in their neighbors; and 4) change in their actions for promotion of the plans. Common subcategories for 1) through 3) were: "change in health concept", "life style improvement", "change in health status" and "evaluation of health status in relation to life style". Subcategories in each category included: "improved motivation for health promotion", "promotion of health related learning", "sense of fulfillment through health promotion", "activities promoting family health", "activities promoting neighborhood health" and "interest in health related issues in the community" for 1); "community health promotion activities" and "neighborhood network development" for 3); and "evaluation of promotion activities", "motivation to promote plans" and "specific suggestions" for 4). The citizens recognized improvement in health promotion for themselves, for families and neighbors and they showed interest in future activity participation. The study demonstrated importance in grass root activities of citizens and indicated necessity to continuously provide them with opportunities to externalize and their enthusiasm.本研究の目的は,市町村健康増進計画の推進活動における住民参加の成果を,住民の認識から明らかにすることである。G県内の一町で計画の策定と推進の過程に参加している住民14名に対して,フォーカスグループインタビューを実施した。内容は,参加を通しての自分自身と家族や周囲の行動・意識の変化等とし,質的帰納的に分析した。その結果,150のデータが抽出され,(I)自分自身の変化(II)家族の変化,(III)周囲の変化,(IV)計画推進への取り組みの変化の4カテゴリ,23サブカテゴリに分類できた。(I), (II), (III)に共通したサブカテゴリは,<健康観の変化>,<生活習慣の改善>,<健康状態の変化>,及び<生活習慣改善による健康状態の評価>であった。さらに(I)では,<健康づくり意欲の向上>,<健康学習の促進>,<健康づくりによる充実感>,<家族への健康づくり活動>,<周囲の人への健康づくり活動>,<地域の健康問題への関心>が,(III)では<地域での健康づくり活動の伸展>,<周囲の人同士の繋がりの伸展>,(IV)では<計画推進の取り組みの評価>,<計画推進に向けての意欲>,<計画推進に向けた具体策の提案>があった。住民は,自身や家族・周囲の健康づくり活動が促進されたと認識し,今後の推進活動への意欲を示した。住民の草の根的な活動の重要性が再認識でき,住民の意欲を具現化する機会を継続的に持つ必要性が示唆された。
  • 杉田 由加里, 佐藤 紀子, 飯野 理恵
    千葉看護学会会誌 12(2) 91-97 2006年12月30日  
    The purpose of this study was to clarify the contents of public health nurses' activities to prevent functional decline for a 10-year period. We obtained 213 articles by searching the literature (1995-2005) in Igakuchuozassi, a Japanese index of medical articles (WEB version) using public health nurse and the key words for preventing functional decline, and also found 8 articles by manual search. Of these articles, 18 describing the contents of public health nurses' activities for preventing functional decline were analyzed. The contents of activities were classified into the purpose of activity, contents of support, and results of activities. In addition, their characteristics according to the stage of preventing functional decline were evaluated, and the contents of public health nurses' activities were clarified. Public health nurses performed activities for participants in care prevention programs in each stage of preventing functional decline. But their activities for elderly people unrelated to prevent functional decline programs were performed mainly in secondary prevention. It was confirmed that the activities of public health nurses in the systematization of programs for elderly people performed in the entire community, planning of programs necessary in the community, and evaluation of their results. Public health nurses performed not only activities such as training of leaders for the development of inhabitants' independent activities in the community but also activities such as talks with inhabitants, surveys, and did public relations on preventing functional decline for the entire community. In each stage of preventing functional decline, the partnership with inhabitants in the community is important.本研究の目的は,10年間の文献を網羅的に検討することにより,介護予防における保健師の活動内容を明らかにすることである。医学中央雑誌(WEB版)を用いて,介護予防に関連するキーワードに保健師あるいは保健婦をかけて,会議録を除き検索(1995-2005年)した213文献と目視で検索した8文献から,介護予防にむけた保健師の活動内容が詳述されている18文献を分析対象文献とした。活動の目的,援助内容,活動の成果に分類整理し,さらに,介護予防の段階別に特徴を調べ,保健師の活動内容を明らかにした。介護予防事業参加者への働きかけは,どの介護予防の段階においても実践されていたが,介護予防事業につながっていない高齢者への働きかけは,2次予防を中心に,日頃の保健事業を駆使し,実践されていた。介護予防のどの段階においても,地域にあった事業を企画し,実施,評価することを実践しており,担当地域全体で行われている高齢者への事業を体系化し,その地域でさらに必要な事業を企画し,そして評価するという行政保健師ならではの活動が確認できた。地域の住民の主体的な活動の展開をめざし,リーダーを育成するというように,地区組織・地域の代表者への働きかけや,住民との話し合いや調査,介護予防活動のPRといったように,地域全体へ働きかけていた。介護予防のどの段階においても地域住民とのパートナーシップが重要であることが確認できた。
  • 飯野 理恵
    千葉看護学会会誌 11(2) 16-22 2005年12月30日  
    保健師が住民と共に活動する看護援助に関する文献検討を通して,住民との協働活動での活動目的,協働活動の内容,協働活動する対象,活動成果を調べ,住民と協働する看護活動方法の特徴を明らかにした。医学中央雑誌Web版を用い,過去5年間(2000年1月〜2005年7月)の文献で,「協働」「共同」「協同」「パートナーシップ」と「住民」の2つのキーワードを含む文献と,「住民主体」「住民参加」「住民参画」のキーワードを含む文献を検索し,21文献を選定し検討した。その結果,保健福祉計画策定や地域住民の主体的な健康づくりや地域づくりを活動目的として,保健福祉計画作成や地域の状態について住民との話合いを通して調べたり考えたりする活動内容が多かった。また,そのような活動は地域組織の代表者や地域組織に所属する者といった地域組織に関係した対象者が多く,活動の成果としては,地域の実情にあったサービスの提供や地域組織の活動の広がりなど地域全体にもたらされた成果と共に,住民自身の健康に関する意識の向上や住民同士のつながりが強化されたといった住民に関するものもあった。さらに,保健師自身も住民の持つ力を確認し,地域の課題を見つめ直すなど今後の保健活動の広がりにつながるものを得ることができていた。文献検討より,住民との協働における活動の特徴として,地域全体を視野に入れ,住民の持っている力を引き出しながら住民協力者を育成すると同時に,保健師自身の活動のひろがりにもつながっていることが明らかになった。The present literature review aimed to clarify a characteristic of a nursing method for partnership local residents. Literature was gathered using searches of Igakuchuouzasshi, a Japanese index of medical articles (2000.1-2005.7). The resulting 21articles were described of practice activity and related public health nurse. An activity purpose was to development of a health welfare plan and the independent making of health and community improvement of local inhabitants. The contents of activity confirmed through talks about a local state with inhabitants. As for such activity, there were many a person and scholars who belonged to a representative of a local organization and a local organization of object related to the area organization which said. Result of activity for community was that offer of service in accord with the local fact and expanse of activity of a level organization. Then, as result about inhabitants, that improvement of consciousness about health of inhabitants oneself and a connection between inhabitants were strengthened. And public health nurse confirm power that inhabitants have, and I reflect a community problem. From these characteristic of a nursing method for partnership local residents that public health nurse classified the local whole into a field of vision, brought up inhabitants cooperator while drawing the power that inhabitants have, and activity of public health nurse oneself open it.
  • 錦織 正子, 沼田 加代, 佐藤 由美, 長岡 理恵, 小林 亜由美, 佐光 恵子, 金泉 志保美, 藍原 雅一, 大野 絢子
    群馬パース学園短期大学紀要 5(1) 99-107 2003年3月31日  
    The objective of this study is to grasp the present condition of child care in B-town, and to examine the direction and nature of child care support. The survey was performed with questionnaires given to 497 residents living in B-town. The residents were selected from the citizens living in the town and have 0〜6 years old infants bv the 1/3 stratified random sampling method. The questionnaire contents examine (1) fundamental items such as age, family, (2) child care, (3) pregnancy and delivery, (4) infant and child health examination, (5) and accident prevention. The response rate was 427 people (85.9%). The nucleus of child care is the mother. The main adviser to the mother is the spouse. The extended family was 29.5% and the nuclear family 70.5%. The direction and nature of child care support was given in the following areas. 1. Coordination with a kindergarten and nursery school. 2. Promotion of group activity participation such as a circle. 3. Upgrading of the minute child care support organization. This organization reduces the impression parents have of raising children and losing confidence during child care. 4. Educating the father in child care by participating. 5. Security and upgrading of the playground. 6. Explaing in detail the mother and child health, medical and welfare system. 7. The conducting of infant and child health examination. The parents were satisfied with this examination.
  • 長岡 理恵, 佐藤 由美, 沼田 加代, 小林 亜由美, 矢島 まさえ, 鶴岡 章子, 錦織 正子, 大野 絢子
    群馬保健学紀要 23 9-16 2003年3月  
    【背景と目的】地域における成人の健康づくり事業の基礎資料とするため,一農村地域の成人の健康状態と健康行動の実態を明らかにする。【対象と方法】群馬県内一町(人口22,464人)において20歳から69歳の住民14,430人の1/5層化無作為抽出により,自記式質問紙調査を実施した。調査内容は,基本属性,身長,体重,治療中の疾患,身体的自覚症状,残存歯数,歯・口腔内の自覚症状,健診受診,健康関連学習の受講,食生活,運動習慣,睡眠,喫煙習慣,口腔ケア,地域活動への参加とした。【結果】有効回答2,495人(87%)であった。健康状態と健康行動に性・年齢階級別の特徴が見いだされた。性別では,男性は自分の体重の認識が適切であり,身体症状の訴えが少なく,治療している疾患も少ないが,飲酒・喫煙習慣者の割合が高かった。女性は,体重への関心が高く,食生活への注意実行や運動習慣のある人が多い傾向であった。年齢階級別にみると,20歳代は女性のやせすぎが多く,地域活動への参加は男女とも少なかった。 30歳代は男性のストレスを感じる割合が高く,40歳代では男女ともに地域活動への参加が多かった。 60歳代は男女ともに肥満が多く,運動をしている人の割合が高かった。【結論】本調査の結果より,男性では喫煙率が高く食生活への関心が低いなどの性差が,また,若年層では地域活動への参加が少ないなどの性・年齢階級別の特徴が見いだされ,健康づくり対策の必要性が示唆された。
  • 佐藤 由美, 長岡 理恵, 沼田 加代, 小林 亜由美, 矢島 まさえ, 錦織 正子, 大野 絢子
    群馬保健学紀要 23 1-8 2003年3月  
    【背景と目的】地域における健康づくり事業の基礎資料とするため,一農村地域の中高年者の健康状態と健康行動の実態を明らかにする。【対象と方法】群馬県内一町(人口11,817人)において40歳から69歳の住民4,813人の1/3層化無作為抽出により,自記式質問紙調査を実施した。調査内容は,基本属性,身長,体重,治療中の疾患,身体的自覚症状,残存歯数,歯・口腔内の自覚症状,健診受診,健康関連学習の受講,食生活,運動習慣,睡眠,喫煙習慣,口腔ケア,地域活動への参加とした。各項目について,性別・年代別に分析した。【結果】有効回答1,463人(93%)で,男性49%,女性51%,40歳代29% 50歳代33%,60歳代38%であった。健康状態と健康行動に性・年齢階級別の特徴が見いだされた。性別では,女性は体重への関心が高く,食生活への注意実行や運動習慣がある人が多く,健康関連学習会への参加が多い傾向であった。飲酒・喫煙習慣者の割合が高いのは男性であった。年齢階級別では,年代があがるにつれて,ストレスは少なく,運動習慣と地域活動への参加が多い傾向であった。【結論】性・年代別の保健対策の必要性が示唆され,特に,男性と若い層に対する健康行動への支援を強化する必要性が認められた。

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共同研究・競争的資金等の研究課題

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