飯野 理恵

千葉大学で2020-2021年に実施したオンラインでの大規模IPEについて、4段階の段階的プログラムのうち初学年を対象とした"Step1"での協働学習と体験学習に焦点を当てて報告する。協働学習では、オンデマンド型ツールのみ使用したグループと同時双方向性ツールと併用したグループ間の比較で、学生のグループワーク自己評価得点の平均が併用グループの方が有意に高い結果であった(p<0.05)。教員評価得点には有意差はなく、オンデマンド型ツールを用いた学習では特に教員からの肯定的フィードバックが必要と思われた。体験学習に関しては、患者・サービス利用者とのメールおよび同時双方向性ツールを用いたインタビュー学習について実施上の課題を報告した。学生の各種ICTツールへのリテラシー状況のアセスメント、患者・サービス利用者の個人情報保護のさらなる徹底が課題である。(著者抄録)

本研究の目的は、介護老人保健施設(以下、老健)において(1)入所者が誤嚥性肺炎を発症した可能性について、(2)誤嚥性肺炎の診断を受けた入所者の老健での治療継続の適否についての老健の看護師の判断の過程を質的帰納的に明らかにすることである。肺炎罹患予防と重症化予防について高度な実践をしている4つの老健において、3種類の転帰をとった事例として、入所中に誤嚥性肺炎を発症し、老健での治療を受けて治癒した事例(転帰1)、入所中に誤嚥性肺炎を発症し、老健でのターミナルケアを受けて、看取られた事例(転帰2)、入所中に誤嚥性肺炎を発症し、老健から医療機関に転院した事例(転帰3)について豊富な実践経験を持つ常勤の老健看護師8名を対象とし、半構造化インタビューを行った。その結果、老健看護師は、同職種・他職種との連携により得られた、個々の入所者に特有な定型・非定型的症状の情報、肺炎と鑑別すべき疾患について精錬された情報を基に、肺炎を発症した可能性があると判断していた。肺炎発症後は、肺炎の重症度、入所者の身体状態とそれぞれの治療の場を選んだ場合のメリットとデメリット等の十分な説明を受けたうえでの関係者の意向、治療の場によるADLへの影響、老健での安全な治療に必要な環境整備の実現性を優先して、適切な治療の場を判断していた。これらより、老健入所者の肺炎を早期に発見し、適切な治療の場を選択するための情報収集や判断過程についての示唆が得られた。(著者抄録)

目的:「高齢者虐待に対する地域包括支援センター(センター)看護職の支援行動指標(指標)」の有用性と実用可能性を検証する。方法:3センターの初任期看護職3人が指標を2ヵ月間試用し、試用後に半構造化面接調査を行った。その結果をもとに有用性を虐待対応の改善、実用可能性を活用に伴う負担感の有無により検証した。また、センター長(看護職1人、他職種2人)による評価を得た。結果:初任期看護職全員が、指標の示す「支援対象者」をもとに高齢者と養護者のみへの支援であったことに気づき、多様な支援対象者に対する支援の必要性と地域ケア力向上への支援が課題であると認識した。看護職のセンター長は、多様な支援対象への働きかけや事例の全体像の把握等、初任期看護職の虐待対応の改善を認め、他職種のセンター長1名は、看護職に養護者や家族を支援する役割があることを理解した。また、初任期看護職は状況に応じて「支援行動の意図」や「支援行動例」を選択し活用し、全員が負担なく活用でき、自身の課題解決に向けて継続的に活用する意向を示した。考察:初任期看護職が高齢者と養護者のみならず多様な支援者への働きかけを習得した等、センターの看護職の役割と支援行動を理解し高齢者虐待防止に関する対応を改善したこと、さらに他職種による看護職の役割の理解が深化したことから本指標はセンターの高齢者虐待に対する看護職および協働による組織的対応の改善に有用と考える。また、自身の課題解決に向けて「支援行動の意図」と「支援行動例」を選択して活用できることが実用可能性を高めたと考える。(著者抄録)

本研究の目的は、被介護者と別居する娘が、親に対してどのようなことを介護として行っているのかを明らかにし、別居介護者が介護を継続するために必要な看護援助についての示唆を得ることである。別居介護を行う娘7名に半構造化面接を行い、質的帰納的分析を行った。分析の結果、別居介護を行う娘は、1)介護者による定期的な介護によって、現在の高齢者だけでの生活を継続できるように予防を意識して介護を行う、2)介護者1人では介護の継続が困難な場合には、介護者が介護を継続できるように資源を活用したサポート体制づくりを行う、3)介護者が介護できる限られた時間の中で被介護者に必要な介護ができるように、介護者が介護内容を工夫して介護を行う、4)被介護者の疾患や身体機能の状態に合わせて被介護者が納得する介護方法に変更する、5)将来のことを見据えて現時点で必要な介護について、介護者が別居していても実施可能な方法を考えて実践する、6)別居している介護者の生活を守るために、介護者の生活と介護内容を検討する、の6つの内容に集約された。別居介護者への看護のあり方は、看護職は別居介護者も看護の対象と認識し、介護者が介護を継続できるように介護者自身で環境を整えることを支えることや、介護者と被介護者双方の希望に近い選択ができるように支えていくことであると考える。(著者抄録)

本研究の目的は、介護予防事業従事者(以下従事者とする)が活用できる「高齢者のエンパワメントに着目した介護予防支援ガイド」(以下ガイドとする)を作成し、ガイドを活用した従事者間の振り返りの内容からガイドの有効性を検討することである。まず、先行研究で明らかにした高齢者のエンパワメントに影響を及ぼす支援内容を精錬化させ、7項目21の支援内容からなる支援指針を作成した。ガイドは、この支援指針を含む6つの項目で構成した。作成したガイドを活用して、3施設で3ヵ月間介護予防事業を実施してもらった。開始から1ヵ月、2ヵ月、3ヵ月の時点において、従事者間でガイドを用いて支援の振り返りを行ってもらい、その内容をデータとした。振り返りの内容と変化から、1.従事者が高齢者のエンパワメントの視点から有効な支援ができたか、2.ガイドを活用した従事者間の振り返りによって、改善点を見出すことができたかの観点から有効性を検討した。その結果、「高齢者の理解」、「従事者と参加高齢者との関係性」、「他者との相互作用の場の提供」、「高齢者が継続的に介護予防に取り組める環境整備」というエンパワメント支援に求められる視点から実践の質を高められることが確認できた。また、本ガイドは「支援の方針の共有」「できている、あるいは不十分な支援を確認」「支援の必要性や重要性への気づき」「課題と今後の方向性の明確化」という振り返りを促進するものであり、実践の改善点を見出すことに有効であったといえる。(著者抄録)

本研究の目的は、大学間連携により保健師の業務研究をサポートする試みを通して、保健師も教員も互いに成長し合う業務研究のサポートモデルを考案することである。本研究では、業務研究サポートの枠組みにそって業務研究サポートを2年間試行した。業務研究サポートの実施手順を記述し、業務研究サポートを受けた保健師集団19名の質問紙調査(回収率79.2%)とサポート教員12名のFDマザーマップを用いた自己評価から、業務研究サポートの成果を明らかにした。さらに、サポートをした教員15名のグループリフレクションの内容から、業務研究を効果的にサポートするための要因を明らかにし、また関係者である本庁保健師3名に業務研究サポートの枠組みに関する意見聴取をした。業務研究サポートの実施手順、保健師および教員にみられた成果、業務研究を効果的にサポートするための要因そして業務研究に対する県本庁保健師の意見の結果に基づいて、「保健師と教員双方の目標」、「大学教員間の連携方法」、「保健師と教員間の連携方法」、「業務研究のサポート方法」「県庁-教員-保健師との連携方法」をも含めて示した実践的な業務研究のサポートモデルを考案した。本モデルは、業務研究への一方的なサポートではなく、業務研究の知見を教育や実践現場に還元できるようにするという相互作用的な意味をもつものであった。今後は、千葉県公衆衛生看護学教育連絡会議の一活動に位置付け、継続して実施できる体制を整えていきたいと考える。(著者抄録)

目的:本研究の目的は、教員が地域診断に取り組む学生のどのような反応をとらえ、どのように評価しているのかを調べることにより、地域診断のパフォーマンス評価の規準となる内容を探索することである。方法:研究協力者は、看護系大学で地域看護診断の実習演習に直接携わっている教員12人で、講師3人、准教授8人、教授1人であった。地域看護診断の指導場面を想起し、教育的介入の状況と教員がとらえた学びの反応について、インタビューを実施した。インタビューで得られた語りから、教員が学生に期待したパフォーマンスを解釈・記述し、地域看護診断の過程と4つの評価の観点と照合し、教員の評価視点を分析した。結果:地域診断のパフォーマンス評価における教員の評価視点は、「重要な情報の抽出と解釈」「地域・生活の共感的理解」などの思考・判断、「情報収集のためのコミュニケーション」などの技能・表現、「公衆衛生看護の知識・理解の深化」という知識・理解、「保健師の実践へのコミットメント」などの関心・意欲・態度から構成された。考察:地域診断のパフォーマンス評価の規準となる内容の要素として、重要な情報の識別と関連づけ、地域・生活のイメージ・共感的理解、コミュニケーションおよび公衆衛生看護の専門職としての価値信念の内面化、が見いだされた。(著者抄録)

米国の学士課程における地域・公衆衛生看護学教育の動向と教育内容を概観し、日本の学士課程における地域・公衆衛生看護教育への示唆を得ることを目的とした。米国では、公衆衛生スキルを持つ看護師の需要の拡大を背景に、看護学士課程において、集団に焦点を当てた実践についての教育の必要性が高まっている。そのため実習施設の不足が課題であり、新たな実習施設の開拓や教育プログラム開発が進んでいる。集団に焦点を当てた地域看護実習ではフィールドとのパートナーシップが重視されていた。実習成果として、学生への教育効果のみでなく、受け入れ側である住民や施設の効果もあげられた。日本の地域看護学教育においても、これまでのような行政区を単位とするコミュニティのみでなく、多様なコミュニティをフィールドとして、CommunityあるいはPopulationに焦点をあてた看護実践の教育が可能と考えられる。(著者抄録)

本研究の目的は、予防活動を持続的に展開し成果を挙げた地域看護実践における持続・発展の様相から、予防活動を持続的に展開する実践方法の特徴を明らかにすることである。方法は、A県内の全保健所及び全市区町村の保健衛生部門(59ヶ所)に研究者が作成した自記式質問紙調査にて「3年以上持続的に行われ、かつ予防活動としての成果の手応えを主担当保健師が感じている保健事業」について尋ねた。回答のあった34ヶ所のうち、自由記載の記述から、事業を始めた時と現在で事業目的や活動方法が変化している内容の読み取れた事例を分析対象とした。持続・発展の様相は、収集したデータより活動の経過に沿いながら事業目的や活動方法の変化とそれに影響を与えた事柄を読み取り導き出した。倫理的配慮として研究者所属機関の倫理審査委員会にて承認を受けた。その結果、分析対象事例は、母子に関する取り組み4事例、成人に関する取り組み5事例であり、活動年数は平均8.7年(3〜32年)であった。予防活動の持続・発展の様相としては、事業目的の変化が2事例、活動方法の変化が7事例であった。また、予防活動の持続・発展に影響を与えたと考えられる事柄としては、「予算の確保」「人員の確保」「個別の援助ニーズの多様性」「事業参加者の確保」「当初の事業目的の達成」「関係機関との連携・協力体制」があった。予防活動を持続的に展開する実践方法の特徴として、1.他部門・住民や関係機関と定期的に対面することで連携を強化し、課題を共有しつつ役割を主体的に発揮する、2.地域のニーズに合わせて事業目的や活動方法を見直し、焦点をあてる対象集団を明確化する、3.活動の現状にとどまることなく、次の段階を意識し活動を展開する、4.長期的な視点から、健康づくりに取り組む住民を計画的に育成する、が明らかになった。(著者抄録)

【背景・目的】高齢化率(50.7%)の高い山間過疎地域において, 40歳以上の住民に健康・生活に関する調査を行った.【対象と方法】40〜64歳は, 968人全住民を対象とし, 自記式質問紙調査を実施した.65歳以上には, 1/10年齢別層化無作為抽出による156人を対象に, 聞き取り調査を実施した.【結果】回答率は, 40〜64歳は87%, 65歳以上は98%であった.40〜64歳の特徴として, 喫煙者は3割おり, ブリンクマン指数600以上が喫煙者の半数であった.また, 飲酒者のうち毎日の飲酒が半数であった.肥満は3割おり, 男性の肥満の割合が高かった.65歳以上の特徴として, 罹患率は7割であった.また, 受診や買い物は「村外」が8割であった.将来は「今の自宅で暮らしたい」と望んでいる者は8割であった.【結語】喫煙・飲酒などの嗜好品への対策, 肥満対策, 住み慣れた自宅で生活するための体制整備など成人・老年期における健康づくりや介護予防事業の重要性が示唆された.

高齢者の転倒による寝たきり防止対策の検討を目的に,35名(男性11名,女性24名.平均年齢:男性74.9±7.2歳,女性75.3±5.3歳)を対象に,1)運動及び転倒に関する状況調査,2)バランス及び筋力測定,3)骨密度測定,4)歩数測定を実施した.その結果,日常的な運動の内容は,「歩く」が51.7%で,運動を「ほとんどしていない」者も40.0%いた.加齢に伴い運動機能は低下しているが,男女とも歩数が多いほどバランス機能が高い傾向にあった.また,歩数が多いほど下肢筋力が高く,骨密度が高い傾向を示し,とくに女性にその傾向が強かった.これらの結果から,高齢者の転倒による寝たきりを防止するためには,歩数の確保に着目し,歩行を推進していく必要性のあることが示唆された

難病事例へのケアマネジメントに精通した者という条件で本庁から紹介を受けた保健師,及び難病研修に参加し事例検討に事例の提供を行った難病業務担当の保健師13名を対象とし,難病事例に関わる際に,保健師が関わるニーズを明らかにし,それに対応するケアマネジメント過程(過程)の要素を整理し特徴を検討した.保健師が関わっている難病事例のニーズが明らかになり,それに対して行われている過程の全体像が整理された.ニーズとして,適正な保健医療の整備と利用者の療養生活支援,在宅療養環境整備,長期の総合的ケアマネジメントに関する10のカテゴリーが抽出された