荻山 正浩

戦前の日本では,農業部門からの潤沢な労働供給が存在したため各部門の賃金の上昇が抑制されたと考えられてきた。だが,そこで見逃されてきたのは,日本では,工業化とともに農業生産が目覚しく発展した点てある。こうした農業生産の発展は,農業部門の賃金を引き上げ,さらに農業部門から工業部門への労働供給を制約し,工業部門の賃金を上昇させる役割を果たした。そこで本稿では,この点が最も顕在化した地域として,全国有数の綿織物の産地であった大阪府泉南地方を対象とし,農業生産の発展が農業部門から工業部門への労働供給に与えた影響を明らかにした。泉南では,1900年代中頃まで綿織物業は問屋制家内工業の下で農家の副業として発展したが,1900年代末から力織機を備えた織物工場が設立されると,問屋制家内工業が衰退し,農家は副業の綿布生産による収入を失った。しかし,この地域では,農業生産が発展した結果,農家は農業収入の増加によって副業収入の減少を補うことができた。そのため,農家は働き手を織物工場に送り出そうとせず,織物工場の経営者は高賃金を支給して人手を確保する必要に迫られた。

戦前の日本では,労働市場の動向には著しい地域差が存在し,なかでも後進地域の労働供給の動向は未解明の問題として残されている。そこで本稿では,工業化が進展せず農業生産力も相対的に低位にあった秋田県北部に焦点を当て,第一次大戦期前後の家事使用人の雇用動向を分析し,労働供給の動向がどう変化したかを明らかにした。第一次大戦期以前の秋田県北部では,家事使用人の雇主は下層の娘たちを働き手として容易に雇用でき,その給金は一向に上昇しなかったから,労働供給は無制限的であった可能性がある。だが,この地域では,第一次大戦期以降,稲の反収が急速に上昇した結果,下層の農家は,娘たちを世帯内にとどめ,耕作規模を拡大すれば,彼女たちを奉公に出すよりも多くの収入を得られるようになった。そのため,家事使用人の雇主は,人手不足に見舞われ,給金を大幅に引き上げて働き手を雇入れる必要に迫られた。このことは,後進地域では,農業生産力の上昇に支えられた地域内の経済発展によって,農業部門から非農業部門への労働供給が制約され,制限的労働供給が顕在化したことを示している。