生稲 直美

治療中の疾患がない本学学生で本研究に同意が得られた87名(男性52名、女性35名)を対象に、個人属性、体組成、腹部エコー所見、臨床検査値などについて調査し、ALT高値に影響を与える因子、脂肪肝に影響を与える因子について、それぞれ多変量解析を行った。結果、ALT高値に有意な影響を与える因子として「性別(男性)」と「体脂肪率(25%以上)」が抽出され、脂肪肝に有意な影響を与える因子として「毎週の運動習慣」が抽出された。腸内細菌叢解析を行い、「脂肪肝の有無」を含む諸因子との関連性について解析した結果、「脂肪肝の有無」で菌叢構成に有意な違いは認められず、「運動習慣の有無」で菌叢構成や菌の多様性に有意な違いが認められた。

本学では、毎年入学時に実施している定期接種歴の調査に、2022年度は臨時接種である新型コロナワクチン接種歴を加えて調査した。今回、2022年度学部入学生2439名のうち、予防接種記録を提出し、かつ本研究に同意が得られた2278名を対象に、新型コロナワクチン接種状況について検討した。同年4月2日時点で2回以上接種していたのは2027名(89.0%)で、接種回数の内訳は3回接種者が155名(全体の6.8%)、2回接種が1872名(82.2%)、1回接種が12名(0.5%)であった。2回以上の接種率を学部別にみると、看護学部が最も高く93.8%、最も低いのは理学部の82.1%であった。3回接種率は医学部が最も高く13.8%であった。

本学では、2020年度の前期は新型コロナの影響で入構制限があったため学生健診の実施時期や方法を変更せざるをえなかったが、2021年度は例年どおりの形で健診とWEB問診を行うことができた。今回、新型コロナ流行の影響下で学生が抱えるメンタルヘルスの問題を明らかにするため、流行が拡大する前年の2019年度から、感染拡大が始まってから1年後となる2021年度までのWEB問診データを分析した。WEB問診では、まずスクリーニング目的にWEB上でMINI精神疾患簡易構造化面接法日本語版およびその中のMINIスクリーンを改編した質問項目と、自閉症スペクトラム指数(AQ)の45番目の項目(他の人の考えを理解することは苦手だ)について症状の有無を尋ねた。そして、「症状あり」と回答した学生に、MINI精神疾患簡易構造化面接法を改編した質問項目と、SCOFF、AQ10日本語版、SASS、SDISSを改編した質問項目に加え、「学業に支障をきたす要因」と「コミュニケーションに支障をきたす要因」について回答を求めた。分析の結果、スクリーニング用の質問項目で「症状あり」と回答した学生の割合は、「うつ病エピソード」を除く全ての項目で2019年度に比べて2020年度に低下し、2021年度にはほぼ2019年度のレベルに戻っていた。MINI精神疾患簡易構造化面接法を改編した質問項目、SCOFF、AQ10で基準以上の症状があった学生の割合とSASSスコアには、明らかな経年的変化はみられなかった。

本学における2020年度の学生職員健診は、身体診察を省いた最小限の健診を実施した。2021年度に通常どおりの健診を再開するにあたり、適切な感染予防策について検討を行い、扇風機を用いた方法を導入した。事前に室内の空気の流れを流体数値シミュレーションによって可視化し、換気効率の最適化を図った。扇風機の配置位置は、人の移動において密になりうる箇所とし、送風方向が健診会場奥の出口に向かうように配置した。2021年4～5月に学生職員健診を実施し、後日Covid-19陽性が判明した学生が1名いたが、健診由来のクラスターを発生させることなく安全に遂行しえた。

学生の中には大学生活に適応することができず、抑鬱状態になる自閉スペクトラム症(ASD)者が少なからず存在する。このようなケースでは鬱病との鑑別が難しいことがしばしばあり、ASD者への対応をする際には、診断が適切でないと治療的介入を行ったときの効果に影響を及ぼすことがある。そこで今回、鬱病が併存しているASD者と、鬱病の併存がないASD者(ASD者)、定型発達者の違いを明らかにし、治療的介入をしたときに得られる変化との関係について検討した。SASSを用いた社会適応度の比較では、ASD者と鬱病を併存するASD者は定型発達者に比べてスコアが有意に低く、ASD者と鬱病を併存するASD者との間に有意差はなかった。NIRSを用いて前頭側頭部における言語流暢性課題中の脳賦活の大きさを測定すると、ASD者と鬱病を併存するASD者は定型発達者よりも広範な部位で脳賦活の大きさが減少しており、特に鬱病を併存するASD者は併存しないASD者よりも右腹外側前頭前野における脳賦活の大きさが有意に減少していた。このことからNIRSによる脳活動の測定は、ASD者だけでなく、鬱病を併存するASD者を診断するための補助となる可能性が示唆された。

本研究の目的は、大学内での新型コロナウイルス感染拡大防止に有効な学生・教職員健康観察システムを構築し、大学における健康観察の意義と課題を考察することである。アンケートツールであるMicrosoft Formsを活用し、個人は番号化することで匿名化、日々の健康観察ができるシステムを構築した。本学の学生・教職員のうち風邪症状を有する者、海外からの帰国者、感染者との濃厚接触者の健康観察を実施した。2020年3月11日から10月15日までに健康観察を実施した336名(学生199名、教職員137名)を対象に検討を行った。新規健康観察者数が多かったのは、3月下旬から4月上旬の2週間で79名(全健康観察者の23.5%)、9月末からの3週間で49名(全健康観察者の14.6%)であった。学生の入構制限解除前後で、風邪症状を有する学生の健康観察者数が週平均3.8名から9.3名と増加した。健康観察者の症状発現日から報告日までの日数は平均3.5日(中央値2日)で、総合安全衛生管理機構に連絡を入れ健康観察が開始されていた。10月15日現在、新型コロナウイルスPCR検査陽性となった者は、検査した39名中1名で大学内でのクラスター発生は見られていない。感染症流行時における学生・教職員の健康観察システムを構築し健康観察を実施することにより、学生・教職員の健康状態を効率良くリアルタイムに把握することができた。また、学生・教職員の感染予防意識を高め、学内の関係部署との連携を通して感染拡大防止に繋がったと考えられる。(著者抄録)

本研究の目的は、大学内での新型コロナウイルス感染拡大防止に有効な学生・教職員健康観察システムを構築し、大学における健康観察の意義と課題を考察することである。アンケートツールであるMicrosoft Formsを活用し、個人は番号化することで匿名化、日々の健康観察ができるシステムを構築した。本学の学生・教職員のうち風邪症状を有する者、海外からの帰国者、感染者との濃厚接触者の健康観察を実施した。2020年3月11日から10月15日までに健康観察を実施した336名(学生199名、教職員137名)を対象に検討を行った。新規健康観察者数が多かったのは、3月下旬から4月上旬の2週間で79名(全健康観察者の23.5%)、9月末からの3週間で49名(全健康観察者の14.6%)であった。学生の入構制限解除前後で、風邪症状を有する学生の健康観察者数が週平均3.8名から9.3名と増加した。健康観察者の症状発現日から報告日までの日数は平均3.5日(中央値2日)で、総合安全衛生管理機構に連絡を入れ健康観察が開始されていた。10月15日現在、新型コロナウイルスPCR検査陽性となった者は、検査した39名中1名で大学内でのクラスター発生は見られていない。感染症流行時における学生・教職員の健康観察システムを構築し健康観察を実施することにより、学生・教職員の健康状態を効率良くリアルタイムに把握することができた。また、学生・教職員の感染予防意識を高め、学内の関係部署との連携を通して感染拡大防止に繋がったと考えられる。(著者抄録)

本学のメンタルヘルス相談室に2020年7月〜10月に来室した学生のうち、精神障害の診断で継続的なカウンセリングが必要となった20名(障害あり群)と、精神障害の診断基準を満たさず1回のカウンセリングで改善した12名(障害なし群)を対象とし、各種尺度を用いて群間比較を行った。尺度は、「FCV-19S」(新型コロナウイルス感染症に対する恐怖尺度)、「BDI-II」(抑うつ症状の有無と程度の評価尺度)、「YBOCS」(強迫観念と強迫行為の重症度の評価尺度)、「AQ」(自閉症傾向の評価尺度)、「SASS」(社会適応能力の評価尺度)、「SCOFF」(摂食障害スクリーニング)、「大学生活の変化により生じている支障の評価尺度」を用いた。障害あり群はなし群に比べて、AQ下位尺度の「コミュニケーション」とSASS下位尺度の「対人関係」が有意に不良であり、また「メディア授業により生じた支障」の程度が有意に高かった。

千葉大学では2020年以降の入学者から、卒業までに1回の海外留学を必修化した。その準備として、2019年から初学者向け留学プログラムの学生を対象に留学前健康講習を行い、健康問題を持つ学生には個別面談を行うなどの支援を行ってきた。健康問題のスクリーニングは一般定期健診の結果をもとに看護師が行ったが、聞き取り作業に多くの時間を要した。そこで今回、健康問題の傾向を調べ、留学前スクリーニングを効率よく行うための方法について検討した。対象は2019年度一般定期健診問診回答者のうち本研究に同意が得られた学生10141名とし、調査項目は問診項目のうち「現病歴」「アレルギー」「メンタルヘルス」とした。「現病歴あり」と回答した学生は567名(5.6%)で、疾患の内訳は「喘息」が最も多く、次いで「耳疾患」、「心臓病」の順であった。「アレルギーあり」と回答したのは2948名(29.1%)であった。メンタルヘルスの問診では、精神的な問題で「学業」「社会生活」「家族内のコミュニケーションや役割」にそれぞれどの程度支障が出ているか0〜10点で回答を求めた。その結果、4点以上(中等度以上の支障)の回答者数が「学業」458名(4.5%)、「社会生活」528名(5.2%)、「家族内のコミュニケーションや役割」295名(2.9%)であった。

BACKGROUND: Maintenance of good health and a healthy lifestyle have significant impacts on the lives of university students. However, university students are prone to engage in risky health behaviors, resulting in impaired health status. Electronic health (eHealth) literacy is an important factor in maintaining a healthy lifestyle. However, no studies have assessed the eHealth literacy levels and the associated lifestyle behaviors among university students in Japan. OBJECTIVE: The purposes of this study were to clarify the eHealth literacy level, the participant characteristics associated with eHealth literacy, and the association of eHealth literacy with lifestyle behaviors of students in a Japanese university. METHODS: A questionnaire-based cross-sectional study of 3183 students at a national university in Japan was conducted. eHealth literacy was quantified using the Japanese version of the eHealth Literacy Scale (eHEALS). The association between participant characteristics (gender, school year, department of study, and living status) and eHEALS score was assessed using t tests. Additionally, the associations of eHealth literacy with lifestyle behaviors (exercise, smoking, alcohol consumption, etc.) were evaluated using logistic regression analyses. RESULTS: The mean eHEALS score was 23.6/40 points. The mean eHEALS score for students in medical departments was 27.0/40 points, which was 2.9 points higher than that of nonmedical students (P<.001). Similarly, the graduate school participants had higher scores than the undergraduate students. The proportion of participants who exercised regularly was higher in the high eHEALS score group than in the low score group, with an adjusted odds ratio of 1.39 (P<.001). CONCLUSIONS: The eHealth literacy level of university students in Japan was comparable to that of the general Japanese population. Graduate students, as well as those in medical departments, had higher eHealth literacy. Furthermore, students with higher eHealth literacy had better exercise routines.

本学では2007年度から、健診でBMI 25以上の学生全員に対して健診終了時、「BMI 25以上の方へ保健指導に来てください」という保健指導お知らせ用紙(用紙)を手渡している。今回、その効果を検証するため、1995〜2016年に入学した学部学生134555名を対象とし、BMI 25以上者割合の経年的変化を調べた(検討1)。また、2007〜2011年に入学した学部学生で1年次の健診時にBMI 25以上を示し且つ4年連続して健診を受けた401名(用紙を渡した群)と、2000〜2004年に入学した学部学生で1年次にBMI 25以上を示し4連連続して健診を受けた376名(用紙を渡していない群)を抽出し、群ごとに1年次から4年次までのBMI変化を調べ比較した(検討2)。検討1の結果、男子学生では2008年以降からBMI 25以上者の割合が減少傾向にあり、女子学生では明らかな変化は認められなかった。検討2の結果、1年次から2年次にかけてのBMI変化は両群とも平均値が有意に低下していたが、2年次から4年次にかけては、用紙を渡していない群で有意に上昇したのに対し、用紙を渡した群では有意な変化を認めず、用紙を渡すことでBMIの上昇を抑制できたと考えられた。

本学では従来一般定期健康診断のほかに、教育研究活動で電離放射線・化学物質等を取り扱う学生に労働安全衛生法に準じた特別健康診断を行ってきた。そのため、年間で最大5回の健康診断を実施する必要があった。特別健康診断は紙媒体で受診手続きから結果通知まで行われており、事務担当者の業務負担も大きかった。この問題を解決するため、健康診断を年最大2回(半年に1回)で実施できるよう、すべての健康診断に関する業務を一括管理できる新たな健康支援システムを平成26年4月に導入した。結果、全学生の一般定期健康診断受診率は76.6%(昨年75.0%)で変化はみられなかったが、特別健康診断受診率は94.9%(昨年85.4%)と上昇した。全受診者のうち、92.3%が予約受診し、予約者の72.4%が予約時刻前もしくは時刻後10分以内で受付を済ませていた。所要時間は平均15.1分(中央値13分、最短6分、最長43分)と短縮された。事務担当者からは、健康診断実施回数の減少、ペーパーレス化により業務量が軽減したと評価を得た。本健康支援システム導入による複数の健康診断の同時実施と予約制は、特別健康診断受診率の改善につながったと同時に、待ち時間の短縮や事務作業の削減ができ、受診者と事務担当者の負担軽減に有用であった。(著者抄録)

当施設では、学生のメンタルヘルス相談の窓口として、来所者に対し精神疾患の診断や応急処置的な薬物療法、カウンセリングなどを行っているが、自覚症状のある学生が必ずしも自ら来所するとは限らない。そこで、精神疾患のハイリスクあるいは初発の学生に対して効果的に来所を促すための試みとして、学生健診時に、メンタルヘルスに関する問診票を用いた調査を行った。回答者数は9740名で、このうち有症状者は2371名(24.3%)、症状別にみると、抑うつ612名(6.4%)、不安1211名(12.4%)、社会不安577名(5.9%)、強迫273名(2.8%)、過食494名(5.1%)であり、これらの症状が日常生活の支障になっていると答えたのは196名(2.0%)であった。有症状者には1ヵ月後に再調査を行い、501名から回答が得られた。このうち1ヵ月後も有症状であったのは388名(77.4%)で、症状別にみると、抑うつ149名(29.7%)、不安262名(52.3%)、社会不安128名(25.5%)、強迫75名(15.0%)、過食37名(7.4%)であり、これらの症状が日常生活の支障になっていると答えたのは32名(6.4%)であった。

【背景】本邦の糖尿病患者は増加の一途をたどり、その早期発見・介入は重要な課題である。通常若年者の耐糖能のスクリーニングには尿糖が用いられ、千葉大学学生健診でも随時尿糖検査を用いている。【方法】2007年〜2013年度の健診で尿糖陽性を指摘された学生に精査のため大学病院受診を勧奨し、耐糖能を評価した。【結果】健診での尿糖陽性者は全体の約0.57%であり、例年ほぼ同じであった。他の医療機関受診者等を除き、大学病院受診者は184人(平均年齢21.4歳)、当初より糖尿病と診断された2人を除き182人に75g経口ブドウ糖負荷試験(OGTT)を行った。糖尿病型(A)、境界型(B)、正常型でも糖尿病に移行しやすいといわれる負荷後1時間血糖値180mg/dl以上を準境界型(C)とすると、A;2人、B;18人、C;13人であった。Cは正常型と比しインスリンの初期分泌が有意に低下していた。一部を対象にHbA1cと1,5-AGを測定したところ、B、Cでは正常値を示した。また、経過中に1型糖尿病の発症を2人認め、当初の空腹時尿糖は陰性で自覚症状なく抗GAD抗体は陽性であった。【考案】大学生の耐糖能異常の早期介入のためにはOGTTの施行が望ましいと思われ、抗GAD抗体の測定により1型糖尿病の早期発見が可能と考えられた。(著者抄録)

2007年の麻しん流行後に行われた第4期麻しん風しん定期予防接種が、大学生の麻しん風しん集団免疫にどのような影響を及ぼしたかを知るため、第4期定期接種が行われた期間に千葉大学へ入学した学生にアンケート調査を行い、一部学部で行われた麻しん風しん抗体検査の結果と合わせて検討した。2009-2013年度に本学に入学した学生の第4期麻しん風しん予防接種の接種率は83.5%であった。罹患や抗体検査済みなどの非感受性者を考慮しても、麻しん感受性者は9.95%存在すると考えられた。一方、抗体検査を受けた新入生の第4期定期接種の接種率は83.6%であった。抗体検査後に抗体不十分として追加接種を推奨された学生は麻しんで13.4%、風しんで3.6%であった。結果、本学学部新入生には10%程度の麻しん感受性者の蓄積があると推測された。また、2007年以降大きな流行を見ない麻しんでは、ブースター効果が得られず、集団全体として抗体は持つもののその力価は年を追って低下する傾向が見られた。そのため、大学入学後も、予防接種を受けやすい環境形成や予防接種の必要性を教育するなど感受性者を積極的に減じる方策が必要と考えられた。(著者抄録)