研究者業績
基本情報
- 所属
- 千葉大学 教育学部理科教育講座物理学
- 学位
- 理学修士(東京工業大学)博士（理学）(東京工業大学)
- 研究者番号
- 00224519
- ORCID ID
https://orcid.org/0000-0002-4849-2193- J-GLOBAL ID
- 200901074570019351
- researchmap会員ID
- 1000275599
研究分野
1経歴
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2010年4月 - 現在
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2000年4月 - 2010年3月
論文
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千葉大学教育学部研究紀要 = Bulletin of the Faculty of Education, Chiba University 72 337-344 2024年3月1日 最終著者type:text [要約] 本研究では，教員養成学部の学生がプログラミングを経験し，プログラミングに対する苦手意識を軽減できるような教材を開発し，物理実験の授業の中で実践を行い，その効果を検討した。ここではM5Stack CORE2というマイコンを使用し，「プログラミングに慣れること」，「外部からデータを入力すること」，「マイコンから出力すること」をそれぞれねらいとした３種類の実習内容を開発した。授業実践ではプログラミング経験がない学生もいたが，最終的には意図したプログラムを自分たちで立てることができていた。また，授業実践の効果を見るために授業前後で同一のアンケート調査を行った。その結果，実際に経験したプログラミングの範囲ではあるが，プログラミングの過程への興味やプログラミングができるというスキル面での自信の向上がみられた。一方で，今回のプログラミングを経験しただけでは授業作成や実践をするにはまだ不足であると感じていることがわかった。
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WaPFi (Wahana Pendidikan Fisika) 9(1) 57-64 2024年2月29日 査読有り最終著者Despite both Japan and Indonesia incorporating critical thinking skill development into their educational curricula, Japanese students exhibit higher problem-solving abilities. To investigate the role of physics textbooks in nurturing problem-solving skills, a comparative and content analysis method was employed, focusing on two textbooks: The Basic Physics High School Textbook for Science by Sukenshuppan (JP-SKN) and Fisika 1 untuk Jurusan IPA by Tiga Serangkai (ID-TS). Foshay's teaching principles for problem-solving skills served as the analytical framework, consisting of 12 key points to identify problem-solving teaching features within the textbooks. Explicitly stated sub-chapters and consistently recurring implicit elements within each chapter were recognized as book features. The analysis revealed that JP-SKN encompasses a greater variety of problem-solving skill development features compared to ID-TS. While the quality of these features may differ, JP-SKN contains 16 book features aligned with problem-solving teaching principles, surpassing the 12 found in ID-TS. JP-SKN employs diverse approaches to foster problem-solving skills, including case studies, graphs, tables, illustrations, and interactive digital content. Its "Thinking Learning" feature (思考学習) encapsulates numerous problem-solving principles, providing instructions, structured problems, and encouraging the formulation of mental models for problem resolution. Conversely, ID-TS incorporates additional elements beyond problem-solving, such as promoting teamwork, scientific attitude, and offering numerous practice questions. These findings offer valuable insights and references for the development of learning resources that aim to promote critical thinking skills within Indonesia's new curriculum. Furthermore, they serve as a starting point for future research to explore how both countries interpret their respective curriculum mandates when designing representative textbooks, particularly concerning high school Physics subjects.
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千葉大学教育学部研究紀要 = Bulletin of the Faculty of Education, Chiba University 71 155-162 2023年3月1日type:text [要約] 中学校の理科の授業では年間1,000件以上の負傷・疾病が報告されており，理科の観察・実験活動の安全な実施には危機管理の観点は必要不可欠なものである。万一，ケガを伴う事故が理科の授業中に起きた場合，当該生徒と理科担当教員だけでなく，養護教諭，管理職，保護者との連携が必要となる。この連携の第一歩となるのが，理科教員と養護教諭の連携である。ところが，両者の養成カリキュラムには教職を意識した学習・交流の機会は皆無であり，このため，事故発生時の対応・連携について何の知識もないまま，教員になっているのが現状である。そこで，この問題の解決を目指して理科教員と養護教諭の志望学生が共に学ぶ合同のロールプレイ演習教材を開発した。本報告ではロールプレイ演習教材開発の経緯について述べる。
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千葉大学教育学部研究紀要 = Bulletin of the Faculty of Education, Chiba University 71 163-170 2023年3月1日type:text [要約] 学校における危機管理には，「事前」，「事故等発生時」，「事後」の３つの段階があり，学校危機管理においては，事故の未然防止だけではなく，事故発生を想定したクライシスマネジメントも重要である。事故対応をシミュレートすることは，いざ事故が起きたときの冷静な対応につながる。学校事故に関する様々な事態の想定は教員として不可欠なものである。そして，新任として教職に就き，ひとたび事故が発生すれば当事者としての対応が求められる。そこで，理科教員と養護教諭の志望学生が共に学ぶ合同のロールプレイ演習教材を開発した。本報告では開発したロールプレイ演習教材を用いた授業実践について報告する。授業実践に参加した学生の学びについて質問紙により調査したところ，開発した教材を用いた授業は，お互いの職と連携を意識することのできる良い機会をつくり出すことが出来ていた。さらに，参加学生が事故発生時の対応の流れを多様な視点から確認できたことや，理科および養護教諭の教員志望学生双方の連携意識が強まったことも推察された。
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日本科学教育学会年会論文集 47 639-640 2023年理科の実験に活動おいて安全な活動は最も重要なものであり， 事故や負傷の未然防止は欠かせない. 多くの場合， 授業は教員の裁量で進行するものであり， 安全に関する指導や配慮についても教員の知識や経験に委ねられている. そこで本研究では， 授業中の事故やケガ防止のための安全意識について理科教員に調査した. 調査対象は公立中学校に勤務する理科担当教員とし， 例として挙げる実験の題材は中学校1年生で行われることの多い「白い粉の実験」とした. 調査では， 白い粉の実験における安全配慮事項について自由記述形式で回答を得た. その回答から「火傷， 換気， 保護眼鏡， 食べる， アレルギー， 粉じん爆発」の各項目についての内容があったものを計上した. その結果， 8割を超える教員が火傷については意識的に注意していることがわかった.
MISC
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千葉大学教育学部研究紀要 69 321-327 2021年3月 最終著者[要約] コイルを貫く磁束が変化することで起電力が生じる電磁誘導現象には，交通系ICカードやIH調理器など身近な応用例がある。これらは生徒にとってたいへん魅力的な技術であり，教室内で演示できればこの学習内容に興味を持たせることにつながる。筆者らは，ワイヤレス電力伝送技術を実現する発振回路を教材化する上で，中学校での理科教材として最も簡素な形であることを重視した。そこで，1個の乾電池，１対のコイル，1個の抵抗と1個のトランジスタという構成の「ブロッキング発振回路」を採用した。本報告では，実験装置の作成手順と完成例，動作原理を説明する。最後に，実際に作成した回路を実験により調べながら，抵抗値やコイルの巻き数を変更した場合の変化について報告する。
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千葉大学教育学部研究紀要 68 375-384 2020年3月 最終著者[要約]電磁石は電流の大きさや向きにより，その磁力や極性が変化する。電磁石のこの性質は小学校５年で学習し，中学校２年では電流と磁界の関係に焦点を当てた内容を学習する。近年，磁気浮遊玩具が一般に市販され，電磁石により制御された不思議な磁気浮遊が身近な存在になった。このような，非接触の力の存在を印象付ける現象は子どもたちの興味を引き，中学校教科書でも取り上げられた。しかし，市販品は仕組みがブラックボックス化されているため，具体的な学習内容を想起させることは難しい。そこで，理科教材化を念頭に，手作り磁気浮遊装置を一から作成し浮遊の仕組みを分析した。電磁石の電流の制御には磁界センサとつながった簡易マイコン（Arduino）を用いた。さらに，浮遊時の磁界分布を有限要素法で解析した。
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千葉大学教育学部研究紀要 68 185-196 2020年3月[要約]インドネシアの教員等に対する研修プログラムを開発し，実施した。本研究の目的は，参加者及び協力校教員に対するアンケート結果を基に本プログラムを評価し，教育学部における高等教育の輸出について示唆を得ることである。プログラム参加者は，主にインドネシア西ジャワ州に所属する幼稚園から高等学校までの教員43名であり，プログラムは，千葉大学教育学部における講義及び千葉県内の７つの高等学校等における学校訪問から構成された。分析の結果，(1)国際プログラムにおけるコミュニケーション，(2)研修内容，(3)異文化への対応，(4)学校との連携の在り方，(5)高等教育機関としてのプログラム提供方針に関して，示唆を得ることができた。
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日本科学教育学会年会論文集 44 437-440 2020年<p>千葉大学が実施している国際的な教師インターンシップであるTWINCLEプログラムでは， 千葉大学教育学部を中心とした学生が東南アジアの学校で理科の実験を含む授業を英語で実践している. 我々は振動と音の関係を説明する授業を開発し，2019年3月にベトナム・ハノイの中学校と高校で実施した. この授業には，STEM教育における科学教育の目標に沿って，社会における技術との関連を持たせた. さらに，教材として紙コップのスピーカを採用し，授業中に生徒が自分で組み立てられるように改善した. 授業後，生徒による授業評価アンケートを実施し，生徒の回答を分析した. この結果，ほとんどの生徒が授業は楽しく，知識が深まったと感じていた. 一方，英語での説明がよくわからないという回答があった. 言語の壁があったとしても，視覚教材と実験を組み合わせることで生徒にとって有意義な授業の提供が可能であることが示唆された.</p>
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千葉大学教育学部研究紀要 67 179-183 2019年3月[要約] 千葉大学は文部科学省大学教育再生加速プログラムAP の委託を受け「次世代才能スキップアップ」プログラム実施している。このプログラムは理系に強い千葉大学の特長を生かす理系グローバル人材養成力強化の取り組みである。高校生が大学の学びを体感する体系的科学実験「基礎力養成講座」，さらにやる気と能力がある高校生に向けた課題研究支援「G- スキッパー」，グローバル力養成のための国際研究発表会，留学生派遣事業よりなる。本稿では平成29年度の基礎力養成講座4コース( 健康・医療，総合科学，テクノロジー，園芸学) を受講した高校生の学びを分析し，高大接続プログラムとしての本取組みの効果を考察したものである。高校生が各講座受講後に書いたレポートの自由記述をテキストマイニング法により解析し，高校生の学びを検討した。この結果，次世代スキップアッププログラムでの学びは高校生に学問への興味を喚起するものであり，また大学での学びを意識させるものであったことが示唆された。
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千葉大学教育学部研究紀要 67 185-190 2019年3月[要約] グローバル社会の中で大学のグローバル対応力とそれに伴う人材養成力の強化が求められている。千葉大学は「常により高きものを目指して」と言う教育理念実現のためにA）文理融合のよる学際的な教育・研究の推進，B）世界的教育研究拠点を形成し得る分野の高度化を推進，C）地域および国際社会に開かれた大学への改革により次世代のグローバルリーダー養成を推進している。平成26年度より取組む文部科学省大学教育再生加速プログラムAP タイプIII（高大接続）において次世代才能スキップアッププログラムを開発し，展開している。理系に強い千葉大学の特長を生かす理系グローバル人材養成力強化の取り組みである。高校生が大学の学びを体感する体系的科学実験「基礎力養成講座」，さらにやる気と能力がある高校生に向けた課題研究支援「G- スキッパー」，グローバル力養成のための国際研究発表会，留学生派遣事業よりなる。この取り組みは千葉大学が全学体制で取り組むものであり，大学教育改革の中で大学の教育，入試，高大接続の改革を連動して行うものである。
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千葉大学教育学部研究紀要 67 369-377 2019年3月[要約] 学校現場において放射線教育の重要性が見直され，学習指導要領改訂や教材開発，教員研修等が進められてきた。ただし，それらの結果放射線リスクが科学的に国民に認知されているかの検討は乏しいのが現状である。そこで本研究では，様々な分野を専攻する大学生を対象とした放射線のリスク認知調査と，その対象となった大学生が中高で使用していた理科の教科書の調査を行い，放射線教育が実施されている中学・高校での今後の課題を明らかにした。放射線リスク認知調査の結果より，放射線関連事項について科学的に正しく理解していないために，そのリスクを過大・過小評価するという傾向がみられた。また教科書調査より，放射線に関する内容が不十分であるということも示唆された。中学・高校の放射線教育における課題として，科学的根拠に基づく放射線リスク認知教育の充実が求められる。
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日本科学教育学会年会論文集 43 393-394 2019年<p>千葉大学では平成26年度より文部科学省大学教育改革加速プログラム（AP）タイプIII（高大接続）「次世代才能スキップアップ」プログラムを千葉県内及び近隣都県高等学校と連係し実施してきた．この中で高校生を対象とした国際研究発表会を実施してきた．これは高校生が研究発表を海外の研究者・留学生に対して英語で行うものである．今回，平成28年度から平成30年度に参加した高校生の気づきと学びについて，アンケートの記述をテキストマイニング法により解析した．この結果，生徒は英語での会話に関して難しさを感じるとともに，研究発表は成功したと感じていることが示された．本プログラムは生徒に英語コミュニケーションの重要性に気付かせ，英語発表の自信につながると考えられる．</p>
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千葉大学教育学部研究紀要 66(2) 133-137 2018年3月[要約] ツインクルプログラムは日本とASEAN諸国での双方向型教員インターンシッププログラムとして平成24年から開始し，発展してきた。本報告では，プログラムの年度ごとの改変によりASEAN諸国の留学生の学びがどのように変化したかを，学生のレポートの記述をもとにテキストマイニングにより解析し，検討した。この結果，各年度とも「TWINCLE program」，「laboratory course work」，「culture」など，プログラムおよび活動内容を示す言葉がカテゴリとして抽出されるとともに，カテゴリ間の関係は年度を追ってシンプルになっていくことが示唆された。したがって，年度を追って活動内容が洗練されていったことが考えられた。一方で「laboratory course work」の実施方法などの課題も示され，今後の取組みに反映したい。
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日本科学教育学会年会論文集 42 427-428 2018年千葉大学では平成 24 年度より文部科学省大学世界展開力強化事業「ツインクル」プログラムをASEAN 諸国 12 大学と連係し実施してきた．今回，平成 25 年度平成 28 年度に参加した ASEAN 諸国の留学生の気づきと学びについて，アンケートの記述をテキストマイニングの手法により解析した．この結 果，カテゴリとしてプログラム内容に関する単語とともに culture を中心として科学や，学校に関するさまざまな Japan/Japanese に関する学びがあることを示す結果が得られた．さらに学生が日本での大学院での学びや日本での職業選択への希望が見出された．したがって本プログラム内容が，留学生の親日的 感情を高め，キャリア意識の形成への影響が示唆された．
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千葉大学教育学部研究紀要 66(1) 415-422 2017年12月[要約] 日常的な現象には大きさや形状をはじめとする多様な性質があるが，物理モデルではそれらが排除され，単純化されている。物理の学習において内容の真正性を担保するには，現実の状況を提示し，その中で目には見えない物理概念を論じる必要がある。さらに学習過程の改善効果が期待される言語活動を行うとき，眼前の具体的な物体に重ねて物理概念を位置づけるのは本質的に難しい。本研究では2次元電場を例とし，日常的あるいは親しみやすい形状の物体を用いて位置パラメータを変化させてシミュレーションを行った。これをカード化し，学生二人ずつで構成したグループ毎に比較させ，画像上に図示された物理概念の読み取りを行わせ，規則性を発見させた。学生は見出した変化をもとにストーリーを付与し，グループ間でお互いに説明し合った。物体の動きに対する擬人化は，学習初心者に物理概念への注目を誘引するという意味で不可避であることが示唆された。
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千葉大学教育学部研究紀要 66(1) 363-367 2017年12月[要約] 放射線の生体リスクを知るための学習プログラムを開発した。教材の作成にあたって，初めに医学部，教育学部理科教員養成課程ならびに養護教諭養成課程の学生を対象に放射線知識調査を行った。それらの結果に基づき，学習者が自ら学習でき，また多くの学校でも利用可能なデジタル教材の開発を行った。本学習プログラム教材は学校教育の隙間となっている放射線の生体影響の理解を深め，さらに科学技術としての放射線のリスクを正しく評価するうえで有効と思われる。
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千葉大学教育学部研究紀要 65 417-426 2017年3月[要約] 昨今重視されている新しい学習スキルを考えると，高校・大学入門レベルの物理教育において，今まで重視されてきた物理モデルの数式的表現についてのスキルに加えて，物理モデル自体の妥当性を検討したり，コミュニケーションの状況に合わせて関数関係を表現したりするスキルも重要になるだろう。このとき，学習者が誤った論理をもっていればそれを正当化していくことが懸念される。本研究では，小学校の理科教育においても話題となるような身近な現象をもとに，更に進んだ物理教育を受けていても経験から離れてしまうと極めて誤答率の高くなる力学分野と電磁気学分野の選択式の設問を作成し，教育学部小学校教員養成課程の理科選修学生からその設問に対する理由の記述を含む回答を得て，それらを分析し考察を行った。
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千葉大学教育学部研究紀要 65 375-382 2017年3月[要約] 福島第一原子力発電所の事故後，放射線教育の促進のために様々な教材が作製された。しかし放射線の理解は不十分である。そこで現状把握のために，学校現場において放射線の生体影響，特にそのリスクについて授業を展開する必要のある理科教諭（物理科教諭）と養護教諭，及び放射線について一般の人に知識を伝達する可能性が高い医師と看護師を対象に放射線知識調査を実施した。その結果，正答率の高いほうから医師，物理科教諭，看護師，養護教諭の順となった。また仕事を通して放射線に関わる機会の多い職種ほど経験年数を経るごとに正答率があがることがわかった。項目別にみると，放射線の生体影響に関する問いについて正答率が低い結果となった。以上の結果をふまえ，放射線をイメージしやすいようホタルの光にみたて，どの職種や経験値であっても基本的知識の定着が見込めるように工夫し，放射線の生体影響への理解を高める学習プログラムを開発した。
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日本科学教育学会年会論文集 41 429-430 2017年<p>平成26 年度に科学教育を主体とする交換留学プログラムツインクルに参加したASEAN 諸国の留学生の気づきと学びについて、アンケートの記述をテキストマイニングの手法により解析した。この結果、カテゴリとしてプログラム内容に関する単語とともにgood, learn という感想を示す単語、さらに culture, Japanese も同様に抽出され、学びと日本とに対する良い感情が表現されていた。また今後の進 路への影響に関する回答からは学生が日本と関連付けて、仕事を得ようとする姿勢が見られた。したがって本プログラム内容が、留学生にとって前向きに将来を考えるものとして機能している可能性が示唆された。</p>
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日本科学教育学会年会論文集 40 297-298 2016年<p>教員インターンシッププログラムであるツイン型学生派遣プログラム(ツインクル)は，日本の学 ［キーワード］科学実験授業，ASEAN 諸国，教員インターンシップ，文理融合，テキストマイニング 生が文理融合チームを組み，ASEAN 諸国の高等学校において現地の大学生と協働して科学実験授業を実施するものである。本研究では，ASEAN 諸国での科学教育活動前後での学生の学びと成長について，学生の自由記述アンケートをテキストマイニングにより分析した。特に本報告では参加前後での授業に対する学生の意識変化について解析をした。この結果，学生が派遣前には授業を子ども中心の視点で考えていたが，派遣によるASEAN 諸国の高校での授業体験を経て，それぞれの授業の目的や目的に基づくあり方に変容することが示唆された。</p>
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千葉大学教育学部研究紀要 63 35-41 2015年3月我々は,これまで中・高校生を対象に理系人材育成支援に取り組んできた。今回,この活動のノウハウを活かし,アセアンを含む東アジアにおける早期才能支援教育プログラムの開発を実施した。具体的な取り組みとして①中国版生命科学系講座における学習教材の開発,②タイの理系大学生対象の生命科学系実験プログラムの実施,③アセアン展開型科学教育プログラムの開発・実施を行った。この結果,東アジアにおける早期理系人材才能育成の一助となる学習プログラムの開発に成功した。本研究は科学研究費補助金基盤研究B「「ラボon theデスク」に基づく東アジア普及型早期才能支援プログラムの開発」(課題番号24300265),文部科学省公募事業平成24年度「大学の世界展開力強化事業」,科学研究費補助金基盤研究C「ASEANと日本をつなぐ科学教育実験教材開発」(課題番号26350226)の一部により実施いたしました。
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千葉大学教育学部研究紀要 63 357-367 2015年3月近年小学校理科で実感を伴う理解を重視する活動として,手回し発電機やコンデンサー,LEDが利用されるようになった。これらは電流の向きに敏感なデバイスである。一方,歴史的には,電流という概念は実態と異なる理想化された概念であって,意図的に導入されたものである。小学校教育ではその特性から,理解を留保しながら活用を進めるという特別な扱いが必要である。このことを教員養成の場で体験させるべく,また特に,電流の向きを深く考察させるために,逆動作可能なエネルギー変換デバイス(手回し発電機と発光ダイオード)でのエネルギー消費と供給の両側の動作を組み合わせた講義や実験を行った。これらのデバイスで逆動作が起きる原理や,歴史上電流概念が確立していく過程において,電流がどのように扱われているかについても触れる。
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千葉大学教育学部研究紀要 63 381-391 2015年3月放射線教育における生体影響を指導するために,放射線に関する基礎知識習得用ならびに実験講座用教材を作製した。実験講座はガイガー計数管を生徒自身に作製させる参加型プログラムとし,実験に使用する測定器の原理から理解させた。ガイガー計数管を用い自然放射線や身の回りの放射線の測定を行うとともに,放射線源を厚紙で遮蔽するなどの実験を行うことで,聴覚を介して身の回りに放射線が存在することを理解させた。さらに,ヒト細胞にX線を照射後コメットアッセイによりそのDNA傷害を可視化することで,X線による細胞傷害を知る実験を行った。このような体感を通した放射線教育教材を用いた実験教育は,放射線の生体へのリスクを理解する上で有効な学習プログラムと考えられる。本研究の一部は,科学研究費基盤研究B平成25年度-27年度「放射線教育を軸としたESD推進のための学習プログラム開発と理科教員養成」(研究代表者:杉田克生)からの助成により実施した。
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日本科学教育学会研究会研究報告 30(3) 71-76 2015年アメリカでは STEM 教育（科学・技術・工学・数学の内容統合教育）という考えのもとに，2013 年に Next Generation Science Standards (NGSS) が策定され，その中に「工学設計の過程（ものづくりの過程）」が明確に位置付けられている。これは試行錯誤を経て目的のものをつくるためのガイドラインである。しかし，日本の理科授業の場合，ものづくりは取扱われているが，学習指導要領や教科書の内容に「ものづくりの過程」の明示的な記述はない。そこで今回は千葉市の公立中学校の理科教員を対象として行った理科でのものづくりへの「ものづくりの過程」の導入に関するアンケート調査結果を中心に報告する。調査の結果，理科や学校教育にとって重要性・必要性はあること，安全性や子どもの概念適応の観点からは問題ないこと，また教材準備時間や金銭，授業時間数の観点から現状での実現は厳しいことがわかった。
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日本科学教育学会研究会研究報告 30(5) 55-60 2015年アメリカでは STEM 教育（科学・技術・工学・数学の内容統合教育）という考えのもとに，2013 年に Next Generation Science Standards (NGSS) が策定され，それに基づいた教科書の中に「工学設計の過程（ものづくりの過程）」が明確に位置付けられている。これは試行錯誤を経て目的のものをつくるためのガイドラインである。しかし，日本の学校教育では発達段階に応じたものづくりは取り扱われているが，学習指導要領や教科書の内容に発達段階に応じた「工学設計の過程」の明示的な記述はない。そこで今回は小学校教員養成課程学生を対象としてガウス加速器の作製を通して「工学設計の過程」を導入したものづくりの教育実践を行った。またそれに付随して実施した事前事後アンケート調査結果などを中心に報告する。調査の結果，ものづくりは大切な学習活動である，学ぶことは多い，教える自信があると回答する学生が増え，統計的な有意差も認められた上，学生から活動の楽しさも評価された。
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日本科学教育学会年会論文集 39 199-200 2015年<p>本研究は，グローバルな視点を持って科学技術の諸教科を指導することのできる教員を養 成するために，現職教員を対象とした，リカレント大学院教育プログラムを開発することを 目的とする。これは，現職の科学技術系教員が最新の科学技術を体系的かつ体験的に理解し，グローバルな観点で科学技術教育を改革・実践することができる能力を習得するための科学 教育システムを構築する試みである。さらに，科学技術教育の分野において，ASEAN と日本とが協働して，人材の発掘と育成を行うための基盤作りでもある。<tt> </tt></p>
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日本科学教育学会年会論文集 39 201-202 2015年<p>千葉大学はスーパーグローバル大学として学生のグローバル能力強化のための教育を推進している。ツイ ン型学生派遣プログラム(ツインクル)はASEANの学校において，日本の学生が文理融合チームを組み現地の学生と協働して科学実験授業を実施する，教員インターンシッププログラムである。本研究では，ASEANでの科学教育活動を通して，学生にどのような学びと成長があったかについて，学生の自由記述アンケートをテキストマイニングにより分析した。平成25年度後期と平成26年度のアンケートを分析した結果，学生がいくつもの困難を乗り越え，ASEANで教員体験をし，グローバル人材としての資質を身につけたことが示唆された。</p>
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千葉大学教育学部研究紀要 62 201-207 2014年3月This article briefly introduces the Twin College Envoys Program or TWINCLE, a Ministry-funded program designedexpressly for graduate students of Chiba University, Faculty of Education, as well as those from other disciplines;i.e. science, engineering, nursing, and horticulture, among others who had either prior experience or none at all regarding international internships. The program, in operation since December 2012, includes a 2-week supervisedsummer short-term exchange in Indonesia: teaching practice in two selected high schools; supervised interactionwith Indonesian undergraduate and graduate students; a variety of cultural visits; and substantial opportunityfor independent travel. Transformed ideas and the value of tensions they experienced during the 2-week exchange, as reflected in the final report of each group, are also presented.
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千葉大学教育学部研究紀要 62 283-291 2014年3月千葉大学教育学部ではJST(科学技術振興機構)の支援の下で中高生向けの科学実験講座「サイエンススタジオ千葉」を提供してきた。2011年には科研費基盤B(H23-25採択)による研究「グローバル社会に対応する英語で行う早期科学教育プログラムの開発」を始めた。その教育方法としては,内容と言語の両方を学べる指導法,CLIL(Content and Language Integrated Learning)を採用した。本稿では,"Sound Creation Using an Electric Signal"と題される講座に関して報告する。この実践の様子を詳述するとともに,この講座がCLILの視点からみて,その指導理念の本質を実現しているかについて議論する。問題点に関しては,その改善策を提案する。
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日本物理学会講演概要集 69 512-512 2014年
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日本科学教育学会年会論文集 38 403-404 2014年本研究ではASEANの初等,中等,高等教育機関と連携関係を構築し,日本の院生・学部生がASEANにおいて実験を主体とする科学授業実施を体験する教員インターンシッププログラムの構築・実践を試た。この結果,本プログラムにより海外への学生派遣交流が促進するとともに,受講した院生・学生のグローバル対応力が向上し,文理融合教育によるグローバル理系人材養成の新たな仕組みを生み出した。
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千葉大学教育学部研究紀要 61 427-435 2013年3月グローバル化の時代に見合う早期科学教育として,中高生向けの英語による科学実験講座を計画し,平成23年度には4つのテーマについて教材開発を行い,実施した。アンケートによって受講生や留学生TAらから集めた意見やシンガポール教育研究所から招聘した研究者の助言を総括し,次なる課題を考えた。
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千葉大学教育学部研究紀要 61 437-446 2013年3月高校・大学入門レベルでの学生の能動的学習を促す物理教育の取り組みであるRedishらによるPhysics Suiteのための教科書として開発されたCummingsらのUnderstanding Physicsは,認知科学に基礎を置く物理教育研究の成果を反映させた可読性の高いテキストである。その内容は,世界的に利用されているHallidayらによるFundamentals of Physicsを加筆・修正したものである。このテキスト本文の第10章までを訳出し,大学の力学入門講義において利用してみたことについて報告する。Physics Suiteのような総合的な能動的学習に代わるものとしてMoodle小テストを活用した。
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千葉大学教育学部研究紀要 61 457-462 2013年3月本稿では白血球の貪食作用をテーマとした生命科学系実験教育のためのPDL開発について報告した。さらに開発した教材を使用した高校生の才能支援教育での実践を報告し,その成果を考察した。
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日本物理学会講演概要集 68 518-518 2013年
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千葉大学教育学部研究紀要 60 221-230 2012年3月JST 支援事業「未来の科学者養成講座」は千葉大学で平成20年度から行われ成果を上げた。ここで養成する科学者の未来像がグローバル世界で生き残る人物となるよう,我々は英語による学習システムを構築することにした。内容面では「未来の科学者養成講座」で開発された「ラボon the デスク」や個人型実験キット「パーソナルデスクラボ」を用いることとし,言語面での改編に関わる検討を行ったので報告する。まず,二言語主義と先進的な教育改革および理数教育の成功で知られるシンガポールの事例を調査した。次に,ヨーロッパの非英語圏で10年ほど前から盛んになった英語(非母語)と教科の統合学習(CLIL,クリル)の考え方を参照し,適合させることを検討した。
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千葉大学教育学部研究紀要 60 275-280 2012年3月本稿では,未来の科学者養成講座における第2期および第3期の受講生の選抜・養成とその実施について論じた。我々は才能を「自主性」と「持続力」と設定し,受講生が自分自身で自らを研究者として選抜するという考えをベースとした。我々が開発した中・高校生を対象とした才能育成支援プログラムは,科学に関する講演と体験型実験講座からなる第1次選抜,科学的視野を広げ実験の遂行に必要な能力を身につけるステップアップコース,受講生自身が研究課題を提案し大学教員とのディスカッションを主体とする第2次選抜,半年から1年間にわたる課題研究支援プログラムからなるマスターコースという2段階選抜,2段階養成の複層構造をとる。プログラム実施の結果,我々が開発したプログラムは受講生の達成状況から見て十分な成果を上げたと言える。また,大学が生徒の才能支援に果たす役割および今後の展望について論じた。
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千葉大学教育学部研究紀要 60 281-285 2012年3月本稿では生命科学系実験教育のためのPDL開発について報告した。さらに開発した教材を使用した中高校生の才能支援教育での成果を報告し,その成果について考察した。
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日本物理学会講演概要集 67 396-396 2012年
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日本物理学会講演概要集 67 473-473 2012年
所属学協会
4Works(作品等)
5共同研究・競争的資金等の研究課題
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2028年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2021年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2020年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2018年4月 - 2022年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2016年4月 - 2019年3月