藤川 大祐

本研究の目的は、ゲーミフィケーションの考え方を取り入れて、協働学習の形で子どもたちがプレゼンテーションについて実践的に学べるようなデジタル教材を開発し、実際に小学校で授業を行い、こうした教材のあり方について検討することである。児童を対象とした授業前後のアンケート調査の結果、学校外の大人に対して、言語技術を使う学習へとつなげる教材として有効であることなど、一定の成果が示唆された。今後の課題は、教材の詳細な分析をはじめ、汎用性のある教材を目指して、普及と改善を行っていくことである。

本研究の目的は、ゲーミフィケーションの考え方を取り入れ、協働学習を行うための小学校5年生算数「○や△を使った式」のデジタル教材を作成し、実際に小学校で授業を行うことを通して、こうした教材のあり方について検討することである。児童を対象とした、授業前後の計算テストやアンケートの結果から、教材の有効性が示唆された。今後の課題は、物語において児童が求めるような発展的課題をどのように構築していくか、授業者のインタビューを踏まえた教材の更なる修正、その他の単元における教材開発を行うなどして、教材の普及を行っていくことである

<p> 将来の「教育の情報化」を担う教員を養成することをねらい，教員養成学部においてアプリ教材を制作する授業を行い，小学校でのアプリ体験の実践までを行った。小学校での実践の結果や，学生へのアンケート結果からすると，この授業では概ねねらいを達成できたと考えられる。</p>

<p> 将来の「教育の情報化」を担う教員を養成することをねらい，教員養成学部においてアプリ教材を制作する授業を行い，小学校でのアプリ体験の実践までを行った。小学校での実践の結果や，学生へのアンケート結果からすると，この授業では概ねねらいを達成できたと考えられる。</p>

千葉大学大学院人文社会科学研究科研究プロジェクト報告書 第277集 『社会とつながる学校教育に関する研究(2)』藤川 大祐 編いじめ防止対策では、いじめの発生が確認されてから対応がなされると考えられがちであるが、実際にはいじめか否かが判然としない状態を意識した硫黄できるようにすることが、教師にも児童生徒にも求められる。本研究では、市川市学校支援実践講座の一環として、いじめか否かが判然としない状態を描いた文章教材を中心とした授業プログラムを開発し、市川市内の小学校において担任教師および地域支援者によって授業を実施した。こうした教材によって、子どもたちが学級の人間関係について考えようとする意欲が喚起され、いじめや人間関係についての子どもたちの考え方が明らかになることが確認され、こうした授業がいじめ防止に寄与することが示唆された。

千葉大学大学院人文社会科学研究科研究プロジェクト報告書 第277集 『社会とつながる学校教育に関する研究(2)』藤川 大祐 編情報技術の進展は社会の状況を大きく変えており、学校教育においてもこうした社会の変化に対応した「教育の情報化」が求められる。しかし、学校教育は社会の変化に対応できているとは言い難く、特に教員養成教育においてはほとんど対応がなされていないと言える。本研究では、こうした問題意識から、IT関連企業である株式会社グリーの全面協力を得て、教員養成学部授業におけるアプリ教材づくりの授業を行い、こうした授業の意義を考察した。学生20名が参加した授業では、ゲスト講師による情報社会と教育をテーマとした授業、学生によるアイデアソン(アイデアを出すワークショップ型の活動)、ハッカソン(集中してアプリのプロトタイプを制作する活動)を実施することができ、学生たち授業での活動の様子から、こうした授業が教員養成教育において、少なくとも選択科目として必要だと考えられることが確認された。

ICT機器の活用経験が少ない学校において,大学生がICT機器利用のサポートをした試みを考察した。学校において最新のICT機器であるタブレット端末などが普及していくためには,機器を導入するだけでなく,校内研究会を通して具体的な教科の授業実践におけるICT機器の活用を経験してもらう必要があるという仮説を立て,実践を行った。考察の結果,教員のICT機器利用への意欲も高まり,他の単元におけるICT機器活用のアイディアが生まれることが明らかとなった。また,大学生のサポート体制は,他の学校においても応用可能であることが示唆された。

千葉大学大学院人文社会科学研究科研究プロジェクト報告書第262集『社会とつながる学校教育に関する研究』 藤川 大祐 編本研究は、民間企業及び団体と大学とが連携し、中学校の選択教科「社会とつながる数学」で実践を行っている授業プログラムの試みを報告するものである。中学校数学科で必要とされる数学的思考力を育成するために、レゴ®ブロックの組合せを、ICTを活用しながら数え上げるプログラムを開発した。授業では、数学的思考力を育成するために、グループでの協同作業を行わせた。1時間目と2時間目の授業の実践と考察を行ったところ、数学的思考力を育成するために(1)iPadのカメラ機能による画像を覗き込んで会話をすることの有効性、(2)生徒の親しみのあるレゴブロックを使うことの有効性が示唆された。一方で、限られた時間の中で応用的な題材を扱うために、生徒の思考を補助するアプリケーションが必要であることが課題として挙げられる。本実践研究は本稿の時点では継続中であるため、数学的思考力が育成されたことへの評価は、今後も慎重に行う必要がある。

千葉大学大学院人文社会科学研究科研究プロジェクト報告書第262集『社会とつながる学校教育に関する研究』 藤川 大祐 編本研究は、現代的課題としての高レベル放射性廃棄物の処分問題について教員養成学部の学生たちがディベートを行う授業を開発、実施する過程について述べ、学校が社会の問題を適切に扱えるようになるための示唆を得ようとするものである。ディベートや議論一般についての学習に加え、ゲスト講師による講義、研究施設の見学等を経て、学生たちは「日本は高レベル放射性廃棄物の地層処分計画を撤廃し、恒久管理を義務づけるべきである。是か非か。」という論題でのディベート試合を行うことができた。高レベル放射性廃棄物の処分問題についてディベートを行うことによって教員養成学部の学生が十分に学習可能であること、学習の過程では同様の内容を繰り返し扱うことが必要であること、恒久管理を取り上げる論題設定はこの問題を扱うために適切であることが示唆された。

ヘルス・プロモーティング・スクールとは,「学校を中核として地域社会や家庭のもとに包括的に進める総合的な健康づくり」のことである。2009年4月には学校保健安全法が施行され,すべての教員が健康観察,保健指導を行うことが義務付けられた。このような背景の中,すべての教職員が心身の健康上の課題に対応する基礎的な能力を獲得することが求められている。しかしながら,現在教員になるための養成教育においては,学校保健に関しての学習は必須ではない。それゆえ,これらの基礎的能力は,教員になった後の研修に頼らざるを得ない。そのような中,千葉大学教育学部では様々な専門のメンバーが参画するヘルス・プロモーティング・スクール・プロジェクトを開始した。そして,2010年度には取り組みの一つとして教員対象を対象とするヘルス・プロモーティング・スクール(以下,HPSとする)の研修プログラムを開発,実施した。2010年度に開発した本研修プログラムは高く評価された一方,リーダー研修などの今後の開発の方向性が明らかになった。

わが国の教員養成教育における「教科教育科目」及び「教科専門科目」には,その目的,カリキュラム上の位置づけ,内容に関して,さまざまな課題が指摘されている。千葉大学大学院教育学研究科で2011年度に設置された「教科教育科学専攻」では既存の教科の区分を越えた教員養成が目指されており,多くの教科に関わる内容を扱う必修科目「教科教育科学特論/」が設けられている。本稿では,これらのうち2011年度前期に開講された「教科教育科学特論」を概観し,教員養成教育における教科に関わる内容のあり方を中心に,この授業の成果と課題を考察する。受講した学生が専門以外の教科の内容について専門の異なる者と議論することを通して,専門とする教科の特徴やあり方を見直していた一方で,時間の不足,学生の入学前の学習の差への対応の必要性等の課題が明らかとなった。

千葉大学大学院人文社会科学研究科研究プロジェクト報告書第249集「社会とつながる教員養成に関する実践的研究」藤川大祐編最近の「情報革命」によって、私たちの社会は大きく変化している。たとえば、数学的な問題解決においては、エレガントな証明が難しい問題について、コンピュータであらゆる場合を試す方法が使われている。また、理念もしくは理想でしかなかった民主主義が、ソーシャルメディア等を介して実現する可能性が出てきている。こうした社会の変化をふまえ、学校は柔軟に変化できるようになる必要があり、教育行政も教科書も中央集権のままでは立ちゆかない。これからの学校を支える教員は学校外と「越境」して学ぶ必要があり、教員養成においては「社会とつながる教員養成」が求められている。

発問には一定の前提があるが、通常この前提は明示されない。しかし、前提が共有され、発問が誰にとっての問題を提起しているのかが子どもに理解されなければ、子どもはどのような種類の答えを出すべきかを決めることができない。発問は言わば、独特のルールの下で答えを求めるゲームを子どもにプレイさせる。そして、ルールは曖昧であり、多様でありうる。前提を明示することによって、ルールが明確となり、子どもがどのような種類の答えを出すべきかが明らかになると考えられる。「なぜ」「どうして」といった理由を問う発問においても同様であり、理由を問う発問が避けられるべきではない。こうした発問の論理の解明は授業の過程の解明につながると考えられる。

千葉市は平成21年度から小・中学生を対象とした「キッズ・アントレプレナーシップ教育(起業家教育)」の推進に取り組んでいるが,子どもに起業のプロセスを体験させるプログラムの開発が課題となっている。この状況を受け,平成22年度,筆者らは千葉市・千葉大学連携研究事業の一環として,「西千葉子ども起業塾」というプログラムを開発,実施した。本プログラムは,従来の起業家教育にありがちな出店・商品販売型のプログラムではなく, B to B のビジネス形態や社会起業家のあり方を取り入れたプログラムである。子どもたちが起業家を含む社会人の助言を受けて現実的な問題を解決する事業を行おうとする,いわば「社会起業家教育」としての起業家教育である。実践の記述から,実際の問題を解決する社会起業というあり方が子どもたちに受け入れられやすかったこと,実際の問題解決に貢献する事業を考えることの難しさと意義との両方があったことが示唆された。

千葉大学大学院人文社会科学研究科研究プロジェクト報告書第237集『起業家教育に関する実践的研究』 藤川 大祐 編本稿では、千葉市と千葉大学の連携事業として2010 年8 月に実施した小学生対象の起業家教育プログラム「西千葉子ども起業塾」開発の過程を振り返り、小学生を対象とした起業家教育プログラムの開発に何が必要かを考察する。従来は起業家教育は子どもにつけさせたい力の記述によって説明されることがあったが、教育内容を検討する必要があること、教育内容を検討した結果、小学生対象の起業家教育プログラムは実際の地域社会と関わる社会起業の疑似体験によって、人に喜ばれることの重要性や労働環境の重要性を学ばせることが適切であることが示された。具体的なプログラムの開発においては、プログラムをゲームとみなしてデザインすることの意義が示された。

「まず次の行動を指示する」という細部の教育方法を「利得構造」という観点から考察し、次の結論を得た。授業を成立させるためには、授業に協力的であれば報われるという利得構造を、まずは教師主導で構築し、非協力者の勢力が大きくなることを防ぐ必要がある。ただし、このことは、批判的思考を奨励することと両立するようになされる必要がある。授業に協力的な者が多い状況の中で、互いに認め合うことが利益となる利得構造をつくり、徐々に子ども同士が認め合える状況をつくり、承認供給者が十分に供給されるようにしていく。

ヘルス・プロモーティング・スクール (Health Promoting School) が1980年代にヨーロッパを中心に発展し、1990年代以後、アジアにおいても発展してきた。また、ヘルス・プロモーティング・スクールは子どもや学校状況のみならず、社会環境や文化、教育状況など様々な状況に影響を受けるため、それぞれの国で様々な方法を模索している。本研究は中国の上海市を対象とし、ヘルス・プロモーティング・スクールが推進されるようになった背景、その発展過程、特徴等について明らかにする。その結果、学力重視による健康課題の増加が明らかとなり、国の方針とも連動した画一化した運動、目の体操、発達促進的な心理教育などの上海のHPSの特徴が明らかになった。上海のHPSの事例から、授業実践において、養護教諭の活用、さらには、家庭との連携も視野に入れた健康教育授業を検討することの必要性が考えられた。また、上海でカウンセラーが行っていたような予防的な心理的健康教育を、担任や養護教諭、保健教師のみならず、カウンセラーという専門的な立場からも日本で導入することも考えられ、今後検討する必要があると考えられた。

本稿は,千葉県教育委員会が主催する中高生対象の「千葉県科学・先端技術体験スクール」に,大学生が大学の授業「キャリア教育演習」を通して準備をし参加する試みについて,その成果と課題を考察するものである。同演習では,コミュニケーションや人間関係づくりに関する内容を入れ,中高生に配布するガイドブック制作を行い,千葉県の担当者に授業の一部に参加してもらった。プログラム実施後の大学生へのアンケートからは,ガイドブック制作等の事前の活動が,大学生の円滑なプログラム参加に寄与していたことがうかがわれた。参加した中高生へのアンケートからは,大学生の参加やガイドブックの存在が体験内容への理解や将来について考えることに寄与したことがうかがわれる一方,プログラム全体の評価には特に改善は見られなかった。

生活綴り方教育、開発教育等、教育が社会問題の解決手段として注目されることは多かった。現代の日本社会では、少子化、経済格差、地域共同体の崩壊等、さまざまな社会問題が、新しい様相を示している。社会教育と学校教育の双方において、こうした社会問題を解決することを検討する必要がある。千葉市轟公民館等を中心に活動する「ちば子ども学研究会」では、市民、行政、大学が連携し、継続的に学びの場をつくることによって、地域の子育てに関わる問題の解決を試みている。千葉大学と西千葉地域との連携によって支えられる小学校の授業実践は、地域活性化に寄与している。こうした実践を開発する過程から、社会問題の解決への寄与を目指すことが実践開発に示唆を与えうることが示された。

本研究では,中学校理科の教員を対象に外部講師を招いた理科授業に関する質問紙調査を行い,その実態と課題を明らかにした。また,その知見をもとに外部講師を招いた理科の授業づくり・実践を行い,成果を考察した。