杉田 由加里

目的:「高齢者虐待に対する地域包括支援センター(センター)看護職の支援行動指標(指標)」の有用性と実用可能性を検証する。方法:3センターの初任期看護職3人が指標を2ヵ月間試用し、試用後に半構造化面接調査を行った。その結果をもとに有用性を虐待対応の改善、実用可能性を活用に伴う負担感の有無により検証した。また、センター長(看護職1人、他職種2人)による評価を得た。結果:初任期看護職全員が、指標の示す「支援対象者」をもとに高齢者と養護者のみへの支援であったことに気づき、多様な支援対象者に対する支援の必要性と地域ケア力向上への支援が課題であると認識した。看護職のセンター長は、多様な支援対象への働きかけや事例の全体像の把握等、初任期看護職の虐待対応の改善を認め、他職種のセンター長1名は、看護職に養護者や家族を支援する役割があることを理解した。また、初任期看護職は状況に応じて「支援行動の意図」や「支援行動例」を選択し活用し、全員が負担なく活用でき、自身の課題解決に向けて継続的に活用する意向を示した。考察:初任期看護職が高齢者と養護者のみならず多様な支援者への働きかけを習得した等、センターの看護職の役割と支援行動を理解し高齢者虐待防止に関する対応を改善したこと、さらに他職種による看護職の役割の理解が深化したことから本指標はセンターの高齢者虐待に対する看護職および協働による組織的対応の改善に有用と考える。また、自身の課題解決に向けて「支援行動の意図」と「支援行動例」を選択して活用できることが実用可能性を高めたと考える。(著者抄録)

目的:中堅看護師の自己教育を促す目標設定における病棟看護管理者の支援行動指標を作成し内容妥当性を検証する。方法:急性期病院6施設の上級看護管理者より、中堅看護師の育成に実績を有する看護師長11名の推薦を受け、その支援対象の中堅看護師11名の計22名に半構成的個人面接を実施し、質的帰納的に分析し支援行動指標を作成した。目標管理に実績を有する看護管理者、看護管理学分野の学識経験者5名からなる専門家会議で支援行動指標の内容妥当性を検証した。結果:中堅看護師が専門職組織人として継続的に役割遂行する上で困難な状況として、専門職組織人として自己理解が不明確でキャリアビジョンが描けていない、業務や役割過多による精神的・身体的負担感がある、等7項目とその下位項目19項目、および各状況に対応した支援行動のねらいとして、未来を見据え専門職組織人としてのキャリアビジョンを考える、業務や役割過多による負担感と使命感のバランスがとれる、等28項目、各ねらいに対する支援行動として、5年後の専門職組織人としてどの分野、何科に興味があるのか、教育や管理なども含め、ありたい姿、あるべき姿について尋ねる、業務や役割に対する中堅看護師の負担感を受け止め、自分自身で気持ちを整理できるようにする、等77項目による指標を導き、その内容妥当性が確認された。考察:本指標は、病棟看護管理者が各々の中堅看護師の状況より支援ニーズを把握し、状況に即した支援をするための手がかりになると考える。(著者抄録)